多くのベンダーの「メールフィルタリング」に設定ミス サイバー攻撃の原因にも 米研究者らが調査
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 X： ＠shiropen2 米カリフォルニア大学サンディエゴ校と米シカゴ大学に所属する研究者らが発表した論文「Unfiltered: Measuring Cloud-based Email Filtering Bypasses」は、クラウドベースのメールフィルタリングサービスの脆弱性を指摘した研究報告である。 多くの組織がクラウドベースのメールフィルタリングサービスを導入し、高度化するメールの脅威から身を守っている。これらのサービスは、企業のメールサーバとインターネットの間に位置し、受信メールをフィルタリングして、スパムやマルウェアなどの脅威を取り除く役割を果たす。 しかし、この
大手の送信ドメイン認証「DMARC」導入率が8割超に、Gmailのガイドラインが奏功
米Google（グーグル）が2024年2月1日に適用を開始した「メール送信者のガイドライン（Email sender guidelines）」が奏功している。メールセキュリティーベンダーであるTwoFiveの調査によれば、日経平均株価を構成する上場企業225社の送信ドメイン認証「DMARC」導入率は85.8％に急増したという。メールのセキュリティーレベルは確実に向上し、迷惑メールや悪意のあるメールによる被害を防ぎやすくなっている。 DMARC導入状況を定点観測 メール送信者のガイドラインでは、Gmailアカウント宛てに1日当たり5000件以上のメールを送る企業などに対して、送信ドメイン認証「SPF」「DKIM」及びDMARCの全てに対応することを求めている。このうち、最も導入率が低いとされるDMARCへの対応が進むかどうかが注目されている。
20代は8％しか上司に報告しない！？ビジネスメールの誤送信と対応の実態調査を発表新入社員から企業情報が漏洩するリスクに要注意 | 法人向けクラウドメールサービスのサイバーソリューションズ
20代は8％しか上司に報告しない！？ ビジネスメールの誤送信と対応の実態調査を発表 新入社員から企業情報が漏洩するリスクに要注意 法人向けソフトウェアの開発、販売を行うサイバーソリューションズ株式会社(所在地:東京都港区、代表取締役社長:秋田健太郎、以下当社)は、従業員数300人以上の企業の経営者・会社員300名を対象とした、「メール誤送信後の対応調査」の結果を本日発表いたします。 4月の入社当初は緊張して面持ちで仕事に臨んでいた新入社員も、6月に入り、仕事環境にも慣れてきた方も多いかと思います。しかし、仕事に慣れて気持ちに余裕ができた6月こそ、日々の仕事において、“ヒヤリハット”のミスが生まれやすいかもしれません。日々行う業務の中でも、メールは日々の社内外ビジネスコミュニケーションにおいて欠かせないツールとなっております。どのビジネスパーソンでも使用するビジネスメールのやり取りにおいて、
企業のなりすまし対策調査結果 - 一般財団法人日本情報経済社会推進協会（JIPDEC）
一般財団法人日本情報経済社会推進協会 （法人番号：1010405009403） ネットビジネスサポート株式会社（法人番号：3012401025118） 一般財団法人日本情報経済社会推進協会（所在地：東京都港区、会長：杉山 秀二、以下： JIPDEC）は、ネットビジネスサポート株式会社（所在地：東京都渋谷区、代表取締役：池上 正夫、以下：「ネットビジネスサポート社」）と、全国の企業、団体等（以下、「企業等」）の送信メールにおけるなりすまし対策の状況の共同調査を行いましたので、結果を発表します。 調査の背景 近年、企業や団体をかたった「なりすましメール」による被害が頻繁に報道されており、社会問題となっています。JIPDECは、なりすましメールへの根本的な対策としては、企業や団体が、悪意のある者に容易になりすまされないことが重要であると考えています。このため、なりすまされないための送信ドメイン認
総務省｜報道資料｜JPドメイン名における送信ドメイン認証技術の設定状況の調査
総務省は、いわゆる「なりすましメール」への技術的対策の一つである「送信ドメイン認証技術」の導入を推進しています。 今般、電子メールアドレスに使用されるドメイン名のうち、日本に割り当てられた国別トップレベルドメイン名である「jp」のドメイン名（以下「JPドメイン名」といいます。）における送信ドメイン認証技術の設定状況の調査を開始し、その結果を公表することにしました。 電子メールでは、送信側の電子メールアドレスを第三者のものになりすました、いわゆる「なりすましメール」等の迷惑メールの送信が行われることがあります。総務省では、このような迷惑メールへの技術的対策の一つである送信ドメイン認証技術（送信ドメイン認証技術とは、送信側の電子メールアドレスのドメイン名（以下「送信ドメイン」といいます。）ごとに認証し、受信側が送信ドメインの偽装を確認可能とする技術で、SPF、DKIM及びDMARCと呼ばれるも
【セキュリティ ニュース】総務省、迷惑メール防止技術の導入状況を公表 - DMARC導入は2社（1ページ目 / 全1ページ）：Security NEXT
総務省は、電気通信事業者における迷惑メール防止対策技術の研究開発や導入状況について取りまとめた。固定通信事業者において、送信ドメイン認証技術の導入でばらつきが見られた。 同省が、「特定電子メール法」の規定に基づき、迷惑メールの送受信を防止する技術の研究開発やユーザーへの提供状況について取りまとめ、公表したもの。同法では少なくとも年に1回の公表を義務付けている。 「送信ドメイン認証」や「送信トラフィック制御」「OP25B（Outbound Port 25 Blocking）」などの送信防止対策と、「指定受信拒否」や「なりすまし拒否」「ホワイトリスト」「迷惑メールフィルタ」など受信防止対策について、携帯電話やPHS、BWAなど含む移動系電気通信事業者4社と、ブロードバンドなど固定系電気通信事業者16社の導入状況について取りまとめた。 移動系電気通信会社を見ると、「同報送信宛先数制限」に関して実
メールシステム再構築では8割以上がオンプレミスを希望
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます メールシステムの再構築で80％以上が社内運用（オンプレミス）を希望している――。ミラポイントジャパンが5月22日に発表した調査結果で明らかになっている。同社は日本国内の企業や教育機関、政府関連機関などを対象に「メールシステム再構築の懸案事項に関する調査」を3月29日～4月18日に実施。有効回答数は352件となっている。 既存のメールサーバ環境はオンプレミスの商用メールサーバが68.51％、オンプレミスのオープンソースメールサーバが17.20％、社外のクラウドサービスが14.29％という状況。ミラポイントの2009年の調査ではクラウドサービスが全体の7％だった。この2～3年で増加傾向にあるが、依然として85％以上がオンプレミスでメールシス
次期メールサーバーはSaaSが2割弱で自社運用が8割、ミラポイント調査
メールサーバー製品を開発/販売しているミラポイントは2012年5月22日、企業などが今後導入するメールサーバーの形態について、アンケート調査の結果を公開した。Google AppsのようにメールサーバーをSaaS形式で利用すると回答した組織は全体の17.85％であり、残りのほとんど（80.47％）はメールサーバー製品を自社で運用すると回答したとしている。 実際に使用したアンケートの質問と選択肢は、以下の通り。「次回、メールシステムを再構築する際に、どのような形態を希望するか」という質問に対して、（1）「パブリッククラウド」、（2）「プライベートクラウド」、（3）「オンプレミス（アプライアンス）」、（4）「オンプレミス（オープンソースソフトウエア）」、（5）「オンプレミス（商用ソフトウエア）」、（6）「その他」---の六つの選択肢のうち一つを選ばせた。 このうち、（1）パブリッククラウドとい
仕事でメールを使われている方に、職場の電子メール環境についてお聞きします。
仕事でメールを使われている方に、職場の電子メール環境についてお聞きします。
電子メールの90％はスパム--シマンテック調査
セキュリティベンダーのSymantecが米国時間5月25日に発表した報告書によると、すべての電子メールの90.4％がスパムだという。つまり、電子メール1.1通につき、1通がジャンクだということだ。さらに、4〜5月までの短期間で、スパムの量が5.1％急増したという。 Symantecの報告書「May 2009 MessageLabs Intelligence」では、そのほかの傾向も明らかにされている。近頃のサイバー犯罪者は、信頼性の低いウェブサイトをハイジャックするのではなく、より古い定評のあるドメインにマルウェアをホスティングさせる手法を好んで用いている。報告書によると、悪意のあるコンテンツを含んでいるとしてブロックされたすべてのドメインのうち、84.6％は1年以上前から存在するものだという。現在、最も脅威にさらされているドメインタイプは、ソーシャルネットワーキングである。なぜなら、これら
現実的だが最適ではない電子メールによるコラボレーション
民間調査会社のアイ・ティ・アールが1月6日に公表したホワイトペーパーで、企業内外のコラボレーションが依然として電子メールに依存していることが分かった。コラボレーションツールとして企業向けのブログやSNSが注目集めているが、ほとんど使われていないのが実状のようだ。 調査は企業の文書作成、管理ソフトウェアの選定に関わる人を対象に2008年10月に実施。有効回答は700件だった。 社内で使用するコラボレーション方法では電子メールにファイルを添付する方法が圧倒的に多い。複数回答では81％の回答者が使っていると答えた。社外とのやりとりでは87％が利用と回答。電子メール本文だけのコラボレーションも社内で61％、社外で69％と幅広く使われている。電子メールに次いで使われているコラボレーションツールは電話で、社内では63％、社外とのやりとりでは72％が使っていた。ファクスも社内41％、社外59％と依然とし
「メールを暗号化している」の70％が、SSLを暗号化と誤解 - ワークスタイル - nikkei BPnet
「メールを暗号化している」の70％が、SSLを暗号化と誤解 （須藤 慎一＝ライター） メールの暗号化について、インターネット利用者の多くが誤解している……情報処理推進機構が2008年4月15日に発表した「情報セキュリティに関する脅威に対する意識調査（2007年度第2回）」で明らかになった。 「メールの暗号化ソフト等を利用している」という回答者の70.4％が、具体的な方法として「SSL暗号化に対応したWebメール」を挙げたのだ。SSL対応Webメールは、パソコンとメールサーバー間だけを暗号化する。相手に届くまでの全区間を暗号化するわけではない。 どの区間が暗号化の対象なのかを明確にして、メール利用者の誤解を解消しないと危険だ。 インターネット利用者への調査で「誤解率」が判明 情報処理推進機構は、インターネットを利用する個人を対象に定期的に調査を行っている。毎回尋ねる同じ質問項目が
電子メール受信数は送信数の約4倍、CCが押し上げる － ＠IT
2006/12/18 ガートナー ジャパン IT Demand リサーチの志賀嘉津士氏は12月18日、「企業におけるメッセージングツールの利用実態」調査結果を発表した。それによると、この15年で電子メールによる“ビジネス・コミュニケーション革命”が起き、電話を中心としたコミュニケーション形態を駆逐した。そして、電子メールの利用者数の増大により、これまでは考えられなかった課題が登場してきたと志賀氏は言う。 同社の調査では、電子メールが登場以前の企業のコミュニケーション手段として主なものは電話。全体の81％が電話を使用していたが、電子メールの登場で電話の利用率は19％に後退した。電子メールの利用率は全体の77％である。 1人あたりの電子メールの受信数は年々増加している。それと同様に、添付ファイルメールの流通数も増加した。電子メールを利用することによる効果として浮かび上がった意見には、「文書の送
ネット上の電子メールの86％はスパム
Postiniという会社の集計によると、5月に処理された250億通の電子メールのうち、実に86％がスパムメール、いわゆる迷惑メールだったそうです。 また、メッセンジャーを使ったスパム行為も急上昇しており、先月比で500％増加しているとのこと。 詳細は以下の通り。 Technology News: Security : Report: Spam Accounts for Most E-Mail Traffic 一応、日本ではこういうのがあるようです。 迷惑メール相談センター トップページ｜（財）日本データ通信協会 http://www.dekyo.or.jp/soudan/top.htm 違反メールの情報提供｜迷惑メール相談センター｜ http://www.dekyo.or.jp/soudan/3ihanmailuketuke.htm 通報方法は2つ、[email protected]へ転送
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SPF/DKIMの普及が迷惑メール対策に効果、Googleが調査結果を公表 
仕事で電子メールを利用されている方にお尋ねします。
http://japan.internet.com/research/20090511/1.html
http://japan.internet.com/wmnews/20080807/3.html
ガートナー調査「企業におけるメッセージングツール」～今後はSNSに注目
メールの0.71〜1.02％は「ただ消えて無くなる」〜Microsoft研究者らが論文