研究に関するponta551のブックマーク (244)

  • 均衡イールドカーブの概念と計測

    均衡イールドカーブの概念と計測 今久保 圭* kei.imakubo@boj.or.jp 小島 治樹* haruki.kojima@boj.or.jp 中島 上智* jouchi.nakajima@boj.or.jp No.15-J-4 2015 年 6 月 日銀行 〒103-8660 日郵便(株)日郵便局私書箱 30 号 * 企画局 日銀行ワーキングペーパーシリーズは、 日銀行員および外部研究者の研究成果をと りまとめたもので、内外の研究機関、研究者等の有識者から幅広くコメントを頂戴する ことを意図しています。ただし、論文の中で示された内容や意見は、日銀行の公式見 解を示すものではありません。 なお、ワーキングペーパーシリーズに対するご意見・ご質問や、掲載ファイルに関する お問い合わせは、執筆者までお寄せ下さい。 商 用 目 的 で 転 載 ・ 複 製 を 行 う 場 合

  • 自然利子率について:理論整理と計測

    No.03-J-5 2003 10 * nobuyuki.oda@boj.or.jp ** jun.muranaga@boj.or.jp 103-8660 30 * ** No. 03-J-5 2003 10 * † ‡ 1997 E52, E58 * † E-mail: nobuyuki.oda@boj.or.jp ‡ E-mail: jun.muranaga@boj.or.jp 1 (1) (2) 1 2 ) ( ) ( t t y t t y y r i − + − + + = φ π π φ π π (1-1) 1 Blinder (1998) 2 Bomfim (1997, 2001) Laubach and Williams (2003) Neiss and Nelson (2001) Plantier and Scrimgeour (2002) Bank for Intern

  • RIETI - サービス産業における賃金低下の要因~誰の賃金が下がったのか~

    このノンテクニカルサマリーは、分析結果を踏まえつつ、政策的含意を中心に大胆に記述したもので、DP・PDPの一部分ではありません。分析内容の詳細はDP・PDP文をお読みください。また、ここに述べられている見解は執筆者個人の責任で発表するものであり、所属する組織および(独)経済産業研究所としての見解を示すものではありません。 基盤政策研究領域II (第二期:2006~2010年度) 「サービス産業生産性向上に関する研究」プロジェクト経済は2002年1月を谷として景気が回復し、2007年9月に山を迎えた。この景気回復は、経済成長率自体は低いものの、1965年~1970年における「いざなぎ景気」を超える69カ月の戦後最長の回復期間となった。この景気回復に伴い企業収益は回復した一方で、賃金が伸び悩み、格差問題がクローズアップされるようになった。景気回復期には通常観察されることではあるが、上記

  • キャリートレードと為替レート変動

    2009 6 1 2007 2008 10 12 09 1 3 GDP 2 2 2002 07 2007 1 2007 NZ 1 2 07 08 2009 6 2 UIP Uncovered Interest Parity UIP UIP t s ∗ t i t i t t t t i i s s − + − ∗ +1 1 ∗ + + − t t t i s s 1 t i t t s s − +1 t t i i − ∗ 1 canonical carry trade derivative carry trade 3 t f 2009 6 3 t 1 t t f s − +1 2 t f 1 + t s 4 2 1 CIP Covered Interest Parity ∗ − = − t t t t i i s f 2 1 2002 5 6 UIP 0 > − ∗ t t i i 0