マッキンゼーが唱える企業のサステナビリティ取り組みの合理性 中国やドイツでの洪水、北米での熱波など、2021年夏も世界各地で異常気象が続き、人々の気候変動や環境問題への関心は一層高くなっていることが想定される。 民主国家であれば人々の意思変化は選挙に反映され当該国の政府にも影響し、規制を通じて企業にも影響を及ぼすことになる。 環境先進国と呼ばれる国が多い欧州や環境政策を推進するバイデン政権が誕生した米国で、大手企業による環境取り組みが急速に増えているのは偶然ではないだろう。 もともと、営利企業にとって環境取り組みは自社の収益に直結せずコストだけかかってしまう非合理的なものであるとの考えが主流だったようだが、最近は外部環境の変化で、企業の環境取り組みに対する考えが大きく変わってきているようなのだ。 その理由の1つとして、環境取り組みは営利組織として合理的であることを裏付ける研究・分析結果が増