スマホカメラ×AIでイチゴの病害虫＆収穫予測 ──株式会社美らイチゴ（沖縄県） | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
沖縄県で観光農園を営む株式会社美らイチゴは、2018年10月より、撮影した画像をAIで解析し、病害虫や収量予測を行うシステムの開発に携わっている。このAIのディープラーニングと画像解析を担当しているのは株式会社オプティム。2018年（平成30年）に農林水産省の補助金事業「農業界と経済界の連携による生産性向上モデル農業確立実証事業」として採択され、2020年までの3カ年計画で実証実験が進められている。 プロジェクトの正式名称は、「AIの画像解析技術を活用した収穫予測と病害虫の検知手法の確立」。スマートフォンとAIの画像解析技術を活用し、イチゴの撮影画像から収穫予測と病害虫の検知ができる汎用性の高いシステムを確立することにより、イチゴの生産作業の最適化を図るのが目的だ。 このプロジェクトの仕掛け人は、美らイチゴ 取締役副社長の遠藤健二さん。大学卒業後に農業コンサルタントとして活動し、一度海外を
持続可能農業の救世主、イエバエが堆肥と飼料を生み出す仕組みとは 〜ムスカ CEO 流郷綾乃（前編） | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
「イエバエ」という日本人にも馴染みの深い、しかし決して人気者ではない昆虫の力を借りて、短期間で農産物の栽培に有効な有機肥料を作り、さらに栄養価の高い動物性飼料も生み出すという、株式会社ムスカ独自の「イエバエテクノロジー」。 さまざまなメディアでも話題になっているので、耳にしたことがある方も多いでしょう。 しかしこれだけ聞くと、「ハエ」という言葉のネガティブイメージだけが目立ちます。 本当に知りたいのは、その肥料がどんな仕組みで生み出されているのか、どれくらい農産物の成長や味に効果があるのか、といった部分です。 そこで、さまざまなギモンを解決すべく、ムスカのCEO 流郷綾乃 （りゅうごうあやの）さんにインタビューしてきました。 最強の分解者＝イエバエ ──まず、ムスカが研究開発を進めている、イエバエによる堆肥・飼料テクノロジーについて教えてください。 流郷：イエバエ（学名:Musca dom
規格外野菜を生産者と消費者が直接取引できる「única」をリリース | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
自由度の高い働き方とフレキシブルな会社運営で、業界の常識に左右されず独自のポジションを築く、株式会社スタイル・フリーは、規格外や傷ありなどの理由で販売できず廃棄されている農作物を、生産者と消費者が直接取引できるウェブサービス、「única（ウニカ）」をリリースした。生産者の売上向上、消費者へ購入機会提供、社会課題であるフードロスの削減に貢献する。 社会課題への関心が高い消費者と生産者を繋ぐ 野菜の場合、大きすぎる・小さすぎる・曲がっているなどいわゆる規格外のものや、栽培の過程で傷ができたもの、色づきが良くないものなどは、通常のものと中身が変わらないにもかかわらず市場に出回ることなく廃棄されることが少なくない。このように生産現場で発生するフードロスは、年間約150万トン～200万トンと言われている。 「は、このような野菜や果物を生産者と消費者が直接取引できる産地直結型のWEBサービスだ。 廃
SNSで拡散した種苗法改正反対派の主張【種苗法改正を考える緊急連載 第4回】 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
種苗と育成者権の保護──これを目的に始まった種苗法改正は、なぜ強固な反対を受けるのか。 その背景には、消費者の食への関心の高まりとともに、SNS等で誰もが気軽に発言できるようになったことで露呈した、農業への無理解などがある。 今回は、なぜ種苗法改正がここまで反対されているのか、反対派の主張から紐解いていきたい。 消費者の不安を煽るマスコミ 種苗法改正反対の盛り上がりには布石があった。筆者がそれを感じたのは2017年に種子法廃止が決まったときだ。 種子法廃止は、主要農作物（コメ、麦、大豆）の育種に民間企業を参入しやすくするのが国の狙いの一つだった。 廃止により遺伝子組み換えの農産物が食卓を占領すると騒がれ、一般誌も取り上げた。この時反対を表明した論者は、今回の種苗法改正に反対する論者と重なる。当時も一部の雑誌が反対の主張を取り上げた。 消費者の食への関心は高まっている。コロナ禍で家に閉じこも
農業関係者がスマート農業事例を交流するFacebookコミュニティ「明るく楽しく農業ICTを始めよう！ スマート農業 事例集」とは？ | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
農業関係者がスマート農業事例を交流するFacebookコミュニティ「明るく楽しく農業ICTを始めよう！ スマート農業 事例集」とは？ スマート農業はなにも企業が開発したものばかりではありません。最近では個人でもAmazonなどで安価なセンサーや、それらを制御するための小型パソコン「Raspberry Pi」（ラズベリーパイ。略称ラズパイ）、ICTデバイスなどを活用したシステムを開発している農家も増えてきています。 そして、こういったスマート農業の情報交換も、昔のように隣近所もしくは指導員から降りてくるだけではなく、ウェブサイトやSNSコミュニティなどで紹介されることが常になってきています。 そんな個人レベルのスマート農業に興味がある方たちが、ノウハウの共有や情報交換をさかんに行っているFacebookグループが、「明るく楽しく農業ICTを始めよう！ スマート農業 事例集」です。 コミュニテ
理想の「スマートセンサー」はどれ？ いろいろ調べてみた【さわちんの「リアルタイム新規就農日記」第6回】 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
理想の「スマートセンサー」はどれ？ いろいろ調べてみた【さわちんの「リアルタイム新規就農日記」第6回】 「SMART AGRI」をご覧のみなさん、こんにちは。 コケチンファーム代表のさわちんです！ 前回は、さわちんの推しアプリ「アグリノート」についてお伝えしました。コケチンファームでは、さわちんと妻の農業的毎日を、すべてアグリノートに記録しています。毎度記録するという手間が発生しますが、そのデータは、振り返りや分析に使えたりと、役立ちどころ満載です。ぜひ、皆さんも作業記録をつけてみてくださいね。 アグリノートを使っていて改めて思うことは、ヒトは忘れっぽい生き物だということ。作業の最中は、忘れるわけない！ と思うのですが、しばらくすると記憶からきれいさっぱりなくなっています。横を向いたらもう忘れるといわれるコケチ達に似てしまったのでしょうか？（笑） さて今回は、以前からの野望であった圃場への
キユーピー、農水省の「月面での食料供給システム開発」プロジェクトに採択 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
食品メーカー大手のキユーピー株式会社は、一般社団法人SPACE FOODSPHEREが代表機関を務めるコンソーシアム内で進めてきた宇宙食料領域に関する研究の内容が、農林水産省が公募した「月面等における長期滞在を支える高度資源循環型食料供給システムの開発」戦略プロジェクトに採択されたことを発表した。 月面での食事を支援 「月面等における長期滞在を支える高度資源循環型食料供給システムの開発」戦略プロジェクトは、内閣府が主導する「宇宙開発利用加速化プログラム（スターダストプログラム）」の一環で実施する研究・開発プロジェクトである。 人類が宇宙空間で長期的かつ持続的に活動を行うためには、食糧を安定的に確保しQOLを維持・向上させる必要があるという。このプロジェクトでは、高度資源循環型の食料供給システムの研究・開発と実証を目的に掲げ、「高度資源循環型の食料供給システムの開発」、「QOLマネージメント
種苗法改正は改悪か、農家と消費者の視点から考える【種苗法改正を考える緊急連載 第1回】 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
「#種苗法改悪に反対します」 「#種苗法改正案に抗議します」 今、ネット上に国会に提出された種苗法改正がらみのハッシュタグがあふれている。 しかし、そんな反対運動の盛り上がりに反し、改正案の内容は極めて実務的なものに思える。 消費者からの批判には、改正案を踏まえない感情的なものが多いし、報道も事実を曲解したものが少なくない。育成者の権利を守るという視点も、往々にして欠落している。 そこで、まもなく審議が始まる種苗法改正を連載で解説する。なお、本稿は種苗法改正への賛否を表明するものではない。 改正は種苗の流出防止の一手段 「種苗法改正に反対している方が『守りたい』と考えている方々にとって、一番メリットがある法改正だと自負しているんですが」 5月中旬、農林水産省知的財産課の職員は、こう言葉を絞り出した。ゴールデンウィーク明けにも審議入りと報じられた種苗法改正案をめぐり、相当な問い合わせが来てい
気象IoTセンサー「ソラテナ」に新機能 九条ねぎ栽培に活用 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
天気予報アプリ「ウェザーニュース」を提供する株式会社ウェザーニューズは、法人向けに販売している高性能気象IoTセンサー「ソラテナ」に新機能を追加した。 1日ごとの観測データをグラフ化する機能や設置場所周辺の天気予報を1kmメッシュで確認する機能などが追加されている。 高性能気象IoTセンサー「ソラテナ」 観測データのグラフ化などに対応 「ソラテナ」は、気温・風速・雨量など8つの気象要素の変化を1分ごとに観測する高性能な小型気象センサー。農業分野では「農作物の生育管理に必要な気象情報をピンポイントで把握できる」として露地栽培を中心に導入が進んでいる。 今回の新機能追加は、京都府で「ソラテナ」を活用した九条ねぎ生産に取り組む株式会社あぐり翔之屋から寄せられた要望を反映したもの。「積算雨量等の観測データを1日ごとに確認したい」ということで、1日ごとの観測データをグラフ化する機能や設置場所周辺の天
「植物工場」は農業の理想型なのか？ 現状と課題 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
スマート農業というと、AI、IoT、センサー、ロボット、ドローンなどを駆使して、「従来からある農業を省力化し、収益アップを図るもの」というイメージがある。 しかし、日本でも導入が進んでいる効率的で未来的な農業のもうひとつの方法として「植物工場」がある。 植物工場とは、光源にLEDを、土に代わって培養液を採用し、温度や湿度、空調などすべてが管理された環境のなかで農産物を育てる、という仕組みで、随所に最新の技術がつぎ込まれている。最先端の農業関連の展示会においても、技術面でも設備面でも最も大きなブースを誇る、最大のカテゴリーのひとつといってもいい。 一方で、こうした植物工場の多くが黒字転換できていないという声を耳にした人もいるかもしれない。 今回、そんな植物工場にまつわる現状を知るために、一般社団法人イノプレックス、代表理事の藤本真狩氏に、植物工場の現状と未来についてお話をうかがった。イノプレ
農林水産省、「2021年農業10大ニュース」を発表 環境への配慮もキーワードに | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
農林水産省は、1年間に新聞記事となった民間企業、大学、公立試験研究機関及び国立研究開発法人の農林水産研究成果のうち、内容に優れるとともに社会的関心が高いと考えられる成果10課題を、「2021年農業技術10大ニュース」として発表した。選定は、農業技術クラブ（農業関係専門紙・誌など29社加盟）の加盟会員による投票。 本記事では、テクノロジーに注目して、各トピックをご紹介する。 【TOPIC 1】 サツマイモ基腐病をすばやく診断！ －病原菌を最短約1日で検出・同定－ 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）が、新型コロナウイルスの検出にも使われるリアルタイムPCR法を用いて、サツマイモ基腐病菌を最短約1日で検出・同定する技術を開発。従来の2週間より早期の診断が可能となったことで、被害のまん延防止対策として期待される。 目的：病気の診断とまん延防止対策 作物：サツマイモ 技術：リ
「アーバスキュラー菌根菌」とは何者か？〜理化学研究所 市橋泰範氏 中編 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
国立研究開発法人理化学研究所のバイオリソース研究センターで、「植物-微生物共生研究開発チーム」のチームリーダーとして「アーバスキュラー菌根菌」を研究している市橋泰範さんへのインタビュー。 2回目となる中編では、植物に共生し、農業での活用が期待されている「アーバスキュラー菌根菌」の特性と有用性について、詳しくお話をうかがった。 市橋泰範（いちはしやすのり） 国立研究開発法人 理化学研究所 バイオリソース研究センター 植物-微生物共生研究開発チーム チームリーダー 理学博士 無機成分の土壌診断だけでは通用しなくなっている ——土壌微生物に着目されたのは、なぜですか？ 農業の現場では、これまでN（窒素）、P（リン酸）、K（カリ）等に微量要素を加えた、無機成分を中心に測定する土壌診断が主流でしたが、我々はそこに、生物化学的な要素である微生物を加えた新しい診断技術を開発したいと考えています。 たしか
新規就農者の35%が離農する現実──未来の農業の担い手を定着させる方法とは？ | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
2019年3月22日、総務省（行政評価局）は、「農業労働力の確保に関する行政評価・監視─新規就農の促進対策を中心として─」の結果をまとめ、農林水産省に対して次のように勧告した。 総務省から農水省への改善勧告 新規参入希望者への農業機械の取扱いや農業経営に関する研修も含めた研修内容の充実 普及指導センターが新規参入者に重点的な指導等を行うよう必要な助言等の実施 新規雇用就農者の離農理由の的確な把握及び関係者への情報提供 これらを受け、農水省は勧告に沿った対応を検討したいと応じている。総務省がこのような勧告に至ったのはなぜなのか。「農業労働力の確保に関する行政評価・監視─新規就農の促進対策を中心として─」のレポートから考察する。 高齢化に伴う農業従事者の減少傾向は喫緊の課題 あらためて言うまでもなく、農業従事者の数は減り続けている。減少傾向に歯止めがかからない最も大きな要因に挙げられるのは少子
従業員の定着を図る「作業分解」という考え方【窪田新之助のスマート農業コラム】 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
農業法人にとって、従業員の確保と定着は大きな課題だ。その一つの解決法として株式会社カワカミ蓮根（熊本市）が導入したのは、「作業を分解する」という考え方だ。 同社は熊本市と玉名市にある44haの田でレンコンを作っている。玉名市には収穫物を一元的に調製や予冷して、配送の手配までする施設「センター」を2021年から稼働させている。 参考記事：グローバルGAPの取得は農業経営をどう変えたのか https://smartagri-jp.com/management/3575 “働ける人”を限定しないための作業の分解 この施設を訪れると、壁の各所にマニュアルが貼ってある。そのうちの1枚に10月のカレンダーがある。これには、今回主題にしたい“分解された作業の中身”が載っていた。センターで1日に行う作業は大きく8つに分解できる。カレンダーにはその分解された作業の名前と、それぞれの作業を担当する人の名前とそ
日本から流出した「シャインマスカット」はなぜ韓国で育種に使われていないのか | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
前回の記事では、日本のいちご品種である「レッドパール」が韓国で栽培・拡大され、最終的に品種登録されてしまうまでの経緯をご紹介しました。 物議を醸した日本産品種の流出事案は、日韓両国の品種に対する保護意識を高める教訓として、学ぶべきところも多い出来事です。 しかし、ほぼ時を同じくして、いちご以上に韓国で広まっていることで有名なぶどう品種「シャインマスカット」の品種流出も起きています。ただ、いちごのケースとはだいぶ状況が異なります。 今回は「シャインマスカット」の品種流出を題材として、当時の情報などを整理しつつ、日本と韓国の品種管理のあり方を考えてみたいと思います。 韓国で栽培が多いぶどう品種「キャンベル・アーリー」と「シャインマスカット」（出典：錦山郡公共著作物開放資料室<금산군 공공저작물 개방자료실>） 韓国で合法的に品種登録されている「シャインマスカット」 ぶどうもいちごと同様に、種子
家ですぐできる酵素玄米の作り方！普通の炊飯器で玄米がもちもちに | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
玄米を食べたときに、「ぼそぼそとして食べにくい」「なんだか食感が苦手……」。 そんなふうに感じたことはありませんか？ 玄米は白米とは香りや食感が違い、何となく苦手という感想を持たれる方も少なくありません。 そんな方にオススメなのが、『酵素玄米』です。 酵素玄米とは、玄米を小豆と塩と一緒に炊き、3～4日程度保温して熟成させた玄米のこと。『寝かせ玄米』ともよばれています。 炊き上がった玄米を3日程度寝かせることで、酵素の働きが活性化し、通常の玄米よりもギャバなどの栄養素がアップするといわれています。 そして、酵素玄米の魅力は、ずばり“食感”。数日間寝かせることで、玄米から水分が抜けて均一になり、もちもちとした食感に変身！ 玄米が苦手という人も、美味しく食べることができるようになります。 酵素玄米というと、専用の炊飯器がないとつくれないのでは……と思うかもしれませんが、安心してください！ 今回は
いま人気のお米「低アミロース米」って知ってる？ お米の最新トレンドを紹介 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
料理研究家でごはんソムリエの秋元です。この連載ではお米をおいしく食べるために“知っておくと役に立つお話”やレシピをお伝えします。 近年、店頭やテレビのCMで新しいお米の銘柄を目にすることが多くなりましたが、実際にどんなお米なのか、そして今人気のお米はどれなのか？ 気になる方も多いと思います。 そこで、今回は2021年のお米のコンクールの結果もふまえて、話題の銘柄をご紹介したいと思います。 日本で一番大きなコンクールで金賞をとる銘柄って？ 日本で開催されているお米のコンクールの中で、最も出品数が多く注目されているのが「米・食味分析鑑定コンクール：国際大会」。そして、その中でも頂点と言われる総合部門で金賞を最も多く受賞している銘柄は、皆さんお馴染みの「こしひかり」です。 しかし、その次に名を連ねているのは「ゆうだい21」という銘柄。ん？ 聞き慣れない……、お店でも見たことがない、そう思われる方
「スマート農業」とはどんなものか？ ICTを活用した農業のメリットと導入の課題 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
私たちが生きていく上で必要不可欠な穀物や野菜といった食物を育てる農業。土を耕し、水を活用し、植物という自然の恵みを、気候や天候といった不確実な環境のなかで育むという、高度な知識と技術と経験が求められてきた業界だ。 そんな農業分野に、いまICTやロボット、AIなどを活用した次世代型の農業「スマート農業（スマートアグリ）」が登場し、注目を集めている。 本記事では、スマート農業の定義、目的、事例、メリット・デメリットなどを解説したうえで、日本と世界の事例、導入コストを抑える方法などをご紹介していく。 スマート農業とは？ 農林水産省は、「スマート農業」を「ロボット技術やICT等の先端技術を活用し、超省力化や高品質生産等を可能にする新たな農業」と定義している。 海外では、 スマートアグリカルチャー（Smart Agriculture） スマートアグリ（Smart Agri） アグテック（AgTech
「伝統的な草取り」を再現した小型除草ドローンが有機農業を変える | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
小さなクローラーを備えた地上走行型ドローンが、刃が回転するメカを引っ張りながら、畑の畝の間を抜けていく。生産者はただ見守るのみで、GPSとRTKにより自車位置を測定し、指定したルートを自動で走ってくれる。1反の圃場を走破する時間は30〜40分ほど。夏の炎天下でも黙々と草取り作業に従事してくれるかわいい相棒だ。 この小型除草ドローンを開発したのは、JTFファーム株式会社として横浜市で古川原農園を営む古川原琢さんと、東京大学大学院 農学生命科学研究科の海津裕准教授だ。 2021年5月に農林水産省から発表された「みどりの食料システム戦略」の中で、有機農業の割合を25％まで拡大することが目標として掲げられた。ドローンやAIといったおなじみのスマート農業ソリューションが並ぶ中に、防除・除草のための技術も含まれている。 ただし、古川原さんが目指すこの小型除草ドローンでの作業は、AIによるセンシングや土
わずか1時間で300haを空撮！ 農地の未来を映し出す、固定翼ドローンの飛行をレポート | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
固定翼ドローンの空撮画像による生育情報を栽培指導に活用へ 2021年6月23日、石川県能美市手取川の河川敷で、固定翼ドローンによる空撮の実証実験が行われた。 ラジコン飛行機のように主翼と尾翼を持つドローンは、川べりの小さな滑走路をほんの10m程度走行すると、軽やかに離陸。小さな電子音を立てながらみるみるうちに上昇し、北陸の空へ吸い込まれていった。 実証実験に使用された固定翼機「OPTiM Hawk V2」 本実証は、令和3年度農林水産省「スマート農業技術の開発・実証プロジェクト」の支援により実施された。石川県農林水産総合研究センターが代表機関となり、株式会社オプティム、生産者団体のアグリとくみつ（白山市）、大長野水稲生産組合（能美市）、JA松任、JA能美が共同で行っている。 60分のフライトで300haを一気に撮影可能 撮影に使用されたのは、オプティム社の「OPTiM Hawk V2」。こ
種子法廃止は誰のためか──日本の農作物への影響と今後の課題 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
「日本から国産の良質なコメが消える」――そんなショッキングな懸念とともに語られているのが、2018年4月に廃止となった種子法だ。廃止によって、外国産の種子に取って代わられ、やがて国民は遺伝子組み換えの農作物を食べざるを得なくなる、と心配されている。 なぜこのような声が上がるのか。そもそも種子法とはどんな法律だったのか。なぜ廃止されることになったのか。 今回は、種子法をめぐる議論を、日本の農業の歴史や法律が誕生した背景をもとに紐解いていきたい。 国民の公共財として守られてきた「種子」 2018年4月をもって廃止となった種子法は、1952年5月に制定された。正式名称は「主要農作物種子法」。主要農作物とは、コメ、麦、大豆のことで、主にコメを対象としている。 第二次世界大戦のさなか、日本は食糧不足に見舞われ、農家は強制的にコメを供出させられていた。種子も政府の統制下となり、良質な種子を農家が手にす
パレットを返却しない青果物流通の常識を変えよう【窪田新之助のスマート農業コラム】 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
久しぶりに地方卸売市場を訪れて、場内のあちこちを見て回った。その時に気になったのは、段ボール箱などの荷物を載せる台である“パレット”があちこちで山積みになっていること。 それぞれのパレットには所有者と思われる業者の名前が印字されている。1枚ずつ見ていくと、実に多くの業者のパレットが積んであることがわかる。 しかし、その多くは持ち主の手元を一度離れてしまうと、各地を旅したまま、返却されることはない。というのも青果物の流通の世界ではパレットに対する“所有権”という概念がないようなのだ。 これまではそれで通じたのかもしれない。ただ、物流の環境が悪化する中、それを常識としていては、青果物の流通は成り立たなくなるだろう。 これから深刻化するトラックドライバー不足 言うまでもなく、物流業界ではトラックドライバーが足りなくなっている。この傾向はこれから拍車がかかる。 鉄道貨物協会の「大型トラックドライバ
日本のコメ生産者だけが知らない、海外の日本産米マーケットの現実【田牧一郎の「世界と日本のコメ事情」vol.21】 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
日本のコメ生産者だけが知らない、海外の日本産米マーケットの現実【田牧一郎の「世界と日本のコメ事情」vol.21】 前回のコラム『世界のコメ生産における日本の強みを知ろう』では、世界と比べた場合の日本のコメ生産の強みと、二本のコメを世界に売りたいのであれば、世界に気を配るコメ作りをすべきだと提言しました。 今回はより具体的に、日本のコメを輸出産業として確立させるために、どんなことが必要かを考えてみたいと思います。 売れる商品は、買い手が欲しがるもの これまで日本のコメ生産者は、「自分たちが作ったコメをどうしたら海外の人に買ってもらえるか」ということに注力してきたと思います。今回は「日本の（いま作っている）コメを売る方法」ではなく、「誰がどんなコメなら買ってくれるのか」を考えていきます。 コメに限らず、モノを売る時にはさまざまな条件を調査しなければなりません。では、日本で生産されたコメについて
茨城大学と農研機構、全世界の農産物の“収量予報”システムの開発に着手 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
茨城大学農学部の増冨祐司准教授と農研機構農業環境変動研究センターの飯泉仁之直主任研究員らが、気象季節予報や衛星データ、作物生育シミュレーションモデルを組み合わせた全球対象の農作物収量予報システムの開発に着手した。 同プロジェクトは2021年度の事業完了を目指しており、完成すれば全球レベルで1～3カ月後の農産物の収量を予測できる世界初のシステムとして、グローバル規模の食糧安全保障に大きく貢献することとなる。 世界中で作物情報をシェアできる社会へ 国連食糧農業機関（以下、FAO）の最新のレポートによると、世界の栄養不足の人口は、異常気象等の増大を主な要因として、2014年度以降増加している。 このような食糧安全保障の危機に対応するため、気候変動や災害級の異常気象の発生予測・予報データを活用し、影響を軽減・回避する対応行動が必要とされ、農作物の収量予報情報を数カ月というタイムスパンで、なおかつ世
農薬情報を網羅的に検索できる「農家web農薬データベース」が公開 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
農業専門のWEBメディア「農家web」を運営する都市農業開発株式会社は、適用作物や適用病害虫に合わせた農薬・除草剤を無料で検索できる「農家web農薬データベース」2022年1月5日（水）に公開した。 さまざまな検索方法に対応 同社が公開した「農家web農薬データベース」は、独立行政法人農林水産消費安全技術センターの農薬登録情報を独自に加工して開発した農薬検索システム。栽培する農作物に合わせた農薬・除草剤をフリーワードで検索できるのが特長で、適用作物の上位分類にあたる農作物分類に合わせた検索結果も表示される。 検索機能は、適用作物・適用病害虫に合致する農薬を探す「農薬検索」、「除草剤検索」をはじめ、さまざまなキーワードで検索できる「クイック検索」、農薬・除草剤の製品名で検索できる「製品検索」、農薬・除草剤に含まれる成分名で検索できる「成分検索」の4つで、農薬・除草剤の作用性を分類したRACコ
NTT e-Drone Technology、7年間サポートつき農業用ドローン「AC101」2022モデルを発表 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
NTT e-Drone Technology、7年間サポートつき農業用ドローン「AC101」2022モデルを発表 株式会社NTT e-Drone Technologyが、農業ドローン「AC101」2022モデルの仕様・付帯サービスを発表した。日本で初となる7年間の長期保証が受けられる。 初めての人にも扱いやすい機体が実現 日本の圃場にあった「軽量」「コンパクト」「省エネ」といった従来の機体コンセプトのさらなる強化が実現した「AC101」の2022モデル。 機体本体はより軽く、暑さにより強い機体、衝撃により強い散布装置が実現した。また、方向転換や加減速の制御を滑らかにすることで、初めてでも扱いやすい、よりやさしい操作感の機体が生まれた。 なお、2022モデルの外観や価格などは、2021年10月14日に発表予定だ。 日本初のドローン「7年サポート」が登場 「2～3年で部品供給が途絶えるのは農機
農林水産省、スマート農業の新たな施策を示した「スマート農業推進総合パッケージ」を発表 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
農林水産省はスマート農業実証プロジェクトの成果として、スマート農業の現場実装を加速化するための新たな政策パッケージである「スマート農業推進総合パッケージ」を公表した。 同省は、この政策パッケージに基づき、2025年までに農業の担い手のほぼすべてがデータを活用した農業を実践できるよう施策を集中展開していくと示した。 スマート農業実証の成果の普及や新たな農業支援サービスの創出等を 「スマート農業推進総合パッケージ」は、全国の農業現場で展開されているスマート農業実証プロジェクトにおける課題を解決するために策定された指針である。 この指針には、以下5つの項目を柱に今後の施策の方向性が示されている。 1、スマート実証の着実な実施や成果の普及 スマート技術の費用対効果を明らかにし、中山間地域を含むさまざまな地域・品目での横展開を推進する。 2、新たな農業支援サービスの創出 導入コストを低減し、誰もがス
この手で農業のイメージを変える！ 私が就農を目指すまで【農家見習い・さわちんの「リアルタイム新規就農日記」第1回】 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
この手で農業のイメージを変える！ 私が就農を目指すまで【農家見習い・さわちんの「リアルタイム新規就農日記」第1回】 「SMART AGRI」をご覧のみなさん、初めまして。 さわちんと申します。 現在37歳で、妻と小学生の子ども2人の4人家族です。 イラスト：ヤマハチ 私は新規就農を目指して、2020年3月に家族で千葉県千葉市中央区から徳島県阿南市に移住しました。 この4月から1年間、徳島県立農業大学校へ通いながら、就農するための農地を探す予定です。 といっても、これまで農業の経験は全くなく、ましてや就農をするなんて夢にも思っていませんでした。 もちろん移住するなんて構想もありませんでした。 家族に今のところの感想を聞いてみると、田舎生活はまずまずのスタートのようです。何をするにも車が必要だという不便さはありますが、ご近所さんから美味しい果物や野菜を頂けたり、広い家に住めたりと、メリットもた
長澤まさみ,パトリック・ハーラン,皆川猿時 クボタ CM クボタが描く未来 スマートアグリソリューション篇。30秒版「お兄さん、TV出られるよ」/長澤まさみ CM bb-navi
長澤まさみ,パトリック・ハーラン,皆川猿時 出演 クボタ CM クボタが描く未来 スマートアグリソリューション篇。30秒版 「お兄さん、TV出られるよ」 八百屋の店主役の長澤まさみさんが、客の皆川猿時さんに「お兄さん、TV出られるよ」と言い、パックンにフードロス問題で突然TVインタビューされる、クボタのCM 30秒版。 長澤まさみさんが「からの解説」と言うと、パックン(パトリック・ハーラン)さんが「重要なのはサステナブルな食糧システム。生産から消費のトータルバランスを」と言うと、長澤まさみさんがいつものように「大丈夫。それクボタがやる」 皆川猿時さんが「やるよね〜」と言います。 続けて、クボタのスマートアグリソリューションが紹介されます。 最後は、お釣りを間違えた長澤まさみさんに 皆川猿時さんが「そこは見えて無いのね〜」と、いつものオチで終わります。 長澤まさみさん、シン・ウルトラマンでの
電力を使用しない労働軽減アシストスーツ「DARWING Hakobelude」発売 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
腰用コルセットや膝用サポーターなど医療用品の製造・販売を展開するダイヤ工業株式会社は、労働現場で働く作業者の負担を軽減する「DARWING Hakobelude（ダーウィン ハコベルデ)」を2020年9月1日に発売した。価格は8万5800円（税込）。 「DARWING Hakobelude」は、同社が研究開発を進める電力の使用を必要としない「空気圧人工筋肉」の技術を用いたアシストスーツという。長時間の中腰姿勢が求められる農業現場などでの活用が期待されている。 長時間の中腰姿勢が求められる農業現場で使用する様子 ダイヤ工業は、腰用コルセットや膝用サポーター、テーピングなど医療用具の開発・製造・販売を手がける企業。 岡山県岡山市を本社に、「顧客のニーズに応える医療用品の提供を通じて社会に貢献する」という理念の下、事業活動を展開する。 同社が研究開発を進める「空気圧人工筋肉」は、電力等の使用を一
ポイントに応じて特産品が届く農業ゲームアプリ「ポチくる」がリリース | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
山形県新庄市を本拠に無料ゲームアプリの開発・運営を手がける株式会社ポチくるは、農業体験ゲームアプリ「ポチくる」のiPhone版・Android版をリリースした。料金は無料。 ポイントと山形県の特産品を交換 「ポチくる」は、農産物を収穫して得たポイント数に応じて山形県の特産品を完全無料（送料込み）で交換できるバーチャル農業体験ゲームアプリである。 特長は、AIが毎日の広告単価を算定して、広告で得た収益をユーザーに100％還元していく仕組みで、「今後は全国各地の特産品と交換できる新たな体制づくりを進める」としている。 同社は、ゲームという遊びを通じ、山形県の特産品を全国に届けることで、地方創生の新しい形を生み出したい考えだ。 株式会社ポチくる https://www.potikuru.com/index.html
「固定種」は安全、「F1種」は危険、はホント？ 種子の多様性を知ろう | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
野菜や花の種には大きく分けて、「固定種」と「F1種」と呼ばれる2つの種類がある。どちらも現在の農業には欠かせない存在だ。 ただ、消費者の中にはその性質と名称から、それぞれに抱くイメージなど誤解されている部分もある。日本原産で昔からある固定種だから「いい」、狙った品質の作物が1世代しか取れないF1種だから「不自然」というわけではないことは、その仕組みを理解すればおのずと見えてくる。 今回は、この「固定種」と「F1種」、それぞれが担っている役割や、育てるうえでのメリットなどについて解説していく。 「固定種」と「F1種」の違い 植物の種には、自家採取などによって代々植物の持つ性質や形といった形質が受け継がれた「固定種」、異なる優良な形質を持った親をかけ合わせて作る「F1種」という2つの種類がある。 固定種は、その品種が固定された地域の気候や風土に適応しているのが特徴で、全国各地で栽培されている「
麦わらのストローで脱プラ。農家らがプロジェクトを始動【窪田新之助のスマート農業コラム】 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
佐賀県伊万里市の株式会社フェルマ木須が農業経営で大事にしているのは「種から袋詰めまで」。 自ら生産した農産物の商品化にこだわる会社が有志の組織や企業と連携して今回始めたのは、麦わらを原料にしたストローの販売だ。国産麦の振興と脱プラスチック（以下、脱プラ）に向けて支援者を募集している。 食品安全の基準をクリア 代表の木須栄作さん（41）は秋田県立短期大学を卒業後、佐賀県の農業法人での1年間の研修を経て実家で就農した。法人化したのは2017年。作付け面積は稲が約40ha、もち麦が約50ha、豆とタカキビが合わせて約8haに及ぶ。 一方で、「もち麦飴」や「きゅうりアイス」などの加工品もつくってきた。最近では真空状態で包装した米麦麹と煮大豆のほか、袋に入った塩と昆布を梱包した「もち麦味噌手作りキット」の販売も始めた。 そこに今回新たに加わったのが麦わらを素材にしたストローだ。 アサヒグループ、『ふ
「遺伝子組み換え」の安全性とは？ なぜ賛否両論を巻き起こしているのか | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
大豆やトウモロコシなど、さまざまな作物で行われている「遺伝子組み換え」。昔から日本の農業で行われている掛け合わせなどの「品種改良」の手法よりも効率的に作物の性質を変えることができ、現在も、そして今後も、さまざまな作物で活用される可能性がある。 その一方で、「遺伝子組み換え」で生み出された作物による、人体や環境への影響などの懸念も根強い。 そこで、今回は遺伝子組み換えという技術に触れつつ、世界中で賛否両論を巻き起こしている理由について解説しよう。 「遺伝子組み換え」とは まず、「遺伝子組み換え」とはどんなものなのか、従来の品種改良と比較しながら説明する。 遺伝子組み換えとは、作物などに対し、他の生物の細胞から抽出した遺伝子を組み換え、新たな性質を持たせる手法を言う。抽出した遺伝子が持つ、害虫に強い性質や栄養素を上げる効果、除草剤に強い性質などを作物の新たな特性として加えるのである。 一方、作
コメから小麦への切替で所得が3倍に【コメより小麦の時代へ 第7回】 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
2019年末、滋賀県近江八幡市で水田220haを経営するイカリファームの代表である井狩篤士さんが電話の向こうで発したひとことに驚いてしまった。 「コメを止めて小麦一本でいこうかとまで思ってるんですよ」 水田で小麦だけ作るなんて府県では聞いたことはない。コメよりも小麦の方が儲かるので、作付面積の比重を切り替えていくのだという。すでに小麦の乾燥調製施設まで建ててしまったというから本気だ。 発言の意図を確かめるために、滋賀県に向かった。 イカリファームの小麦の乾燥調製施設（筆者撮影） 「ゆめちから」の10a収量は580㎏ 「ニラみたいな色でしょ」 井狩さんが例えたように、イカリファームの事務所付近に広がる水田転換畑で生えていた小麦の茎や葉は、確かにニラのように濃い緑色をしている。 これは本連載で何度も紹介した超強力系の「ゆめちから」。中力粉と混ぜることで、パン用の強力粉として使える画期的な品種だ
キュウリ農家によるAI自動選別機の最新版【窪田新之助のスマート農業コラム】 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
静岡県湖西市でキュウリを作っている小池誠さんを3年ぶりに訪ねた。彼の名前が広く知られるようになったのは、専門家の手を借りずにキュウリの選別機を造ってしまったから。 実物はいくつものメディアで紹介された。今回の訪問ではその機械の今の姿を確かめたかった。 以前の取材記事はこちら 農家がグーグルのAIエンジン「Tensor Flow」でキュウリの自動選果を実現 「TensorFlow」によるキュウリ選別機のしくみ キュウリの選別では長さと太さ、色つやや質感、病気の有無といった組み合わせで等級に分けていく。個選している小池さんは9つの等級を設けている。 キュウリを見た瞬間にいずれの等級かを判断するためには熟練が必要で、小池家ではこの道30年の母親が引き受けてきた。農繁期にもなれば、選別に毎日8時間はかかる。 そこで小池さんは、選別を自動化する機械を造り始めた。 まずは機械学習ライブラリー「Tens
IIJ主催『空知スマートアグリシンポジウム2021』イベントレポート | IIJ Engineers Blog
2017年IIJ入社。MVNO事業部所属。法人向けのサービス開発担当。 最近の悩みは多趣味でお金と時間がない事。 楽しみは落語を聞くこと。枝雀さんが特に面白い。 どうもこんにちは！ MVNO事業部 山添です。 この度、期間限定で『IoT事業部』と兼務することになりました！ IIJでは現在セレクトジョブという制度が導入されており、自分の興味がある部署を兼務することができます。 普段はMVNO事業部でモバイルサービスの開発をしていますが、この制度を利用して期間限定で『IoT事業部』と兼務することになりました！ IoT事業部を選んだのは、IoTの技術に興味があったことはもちろんですが、なにより現場を知り今よりももっとユーザの目線でサービスを開発したかったからです。 そして、兼務早々IoT事業部でのミッションが… 「空知スマートアグリシンポジウム2021」に参加すること！ 今回はそんなIoT事業部
話題の稲作シミュレーションの完成度はどれくらい？ 『天穂のサクナヒメ』を編集部で遊んでみた | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
日本農業新聞に取り上げられ、SNSなどでも異色の話題作となっている『天穂のサクナヒメ』（てんすいのサクナヒメ）。 特に農業関係者の注目を集めている理由は、ゲーム中の稲作がリアルという点だ。米農家ならば当たり前のことが知識としてゲーム攻略に生かせると、稲作を知らないゲーマーや若者たちがこぞって稲作の知識を求めているという。 いったいどんなゲームなのか。実際にSMART AGRI編集部でも遊んでみた。なお、PC版は英語だが、しっかり日本語にも対応している。 米を育てることで成長していく主人公 主人公は、武神と豊穣神を両親に持つ神、サクナ。財産を食い潰しながらぐうたらな生活をしていたある日、神界に迷い込んだ人間たちを都に侵入させてしまい、主神への献上物である備蓄米を台なしにされてしまう。 その罰として、鬼が住まうヒノエ島の調査を命じられたサクナと人間たちが、そこで生きるために作物を育て、島を探索
オプティム、生育予測・病害虫予察により適期防除を実現する「ピンポイントタイム散布」サービスを発表 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
株式会社オプティムは、11月30日（火）にオンラインで開催された「OPTiM INNOVATION 2011 agri」の中で、圃場ごとにデジタル解析による適期防除が可能な新サービス、「ピンポイントタイム散布」サービスの提供を開始すると発表した。 これまで同社が培ってきた生育予測技術や病害虫発生予察技術と、ドローン防除の知見を組み合わせることで、最小限の農薬で最大の防除効果の実現を目指す。 最適なタイミングを逃さずドローン防除 オプティムはこれまで、病害虫が検知された箇所に農薬を散布する「ピンポイント農薬散布」や、追肥が必要な箇所のみに必要な量の追肥を行う「ピンポイント施肥」を展開し、農薬や肥料の使用量を削減することに貢献してきた。 その中で、生産者の声として、無人ヘリなどの共同防除では、オペレーターや機材の数、天候による順番待ちなどが発生し、適期に農薬を撒けていないという課題が見えてきた
人工衛星を使ったスマート農業の最前線とは？ 〜宇宙航空研究開発機構（JAXA） | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
農業と宇宙……あまり関係がないように感じられる両者だが、実は農業分野において、生育分析や圃場分析のための画像取得や、ロボット農機等の位置情報取得などに人工衛星が使われている。 一方で、一般の生産者では容易に人工衛星等にアクセスできないこともあり、この“農業と宇宙”との関連性を実感し難いのも、また事実である。どちらかというとドローンやカメラなどを使ったミクロなリモートセンシングの方が、スマート農業というと一般的だろう。 そこで今回は、日本において宇宙航空分野の開発・利用を進めている宇宙航空研究開発機構（JAXA）、地球観測研究センター主任研究開発員の大吉慶（おおよし けい）氏に、農業における宇宙技術活用の現状と将来展望を説明していただいた。夢の技術に思える人工衛星によるリモートセンシングはどんなもので、それが日本や世界の農業にどのように貢献してくれるのか。その実効性と課題を整理してみたい。
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