東京都教育委員会のウェブサイトにおいて、都立図書館在り方検討委員会が「都立図書館在り方検討委員会最終報告～AI時代の都立図書館像～」（令和3年3月付け）を公表しています。 検討委員会での議論をまとめ、今後の検討を進めていくための論点を整理したものとあります。主な章立ては以下のとおりです。 1. 検討の背景・目的 2. 都立図書館の現状と課題 3. 他図書館の参考事例 4. 今後求められる都立図書館の役割 都立図書館に関する施策等（東京都教育委員会） https://www.kyoiku.metro.tokyo.lg.jp/lifelong/facility/library/measure.html ※「令和3年3月」の欄に「都立図書館在り方検討委員会最終報告～AI時代の都立図書館像～」が掲載されています。 都立図書館在り方検討委員会最終報告～AI時代の都立図書館像～（概要）[PDF：699
第3章「君は君のままで、USドルはUSドルのままで」（ILL） - 『君に届け ～ OCLCと日文研をつないだ目録・ILLの物語』: egamiday 3
●君は君のままで、USドルはUSドルのままで ILL。 相互貸借、文献複写、ドキュメントデリバリー、云々をひっくるめての、ILL。 そもそも目録登録の長い長い旅路は、すべてこの海外ILL受付を実施するための大切なレッスンでした。 というわけでWorldCatへの目録登録にあわせて、OCLCのILLサービス・WorldShare ILLにも参加しました。 WorldShare ILLは、56ヶ国1万館以上が参加し、年間700万件のリクエストが飛び交うという、世界最大のILLプラットフォームなわけで、この大舞台に参加すればたくさんの人から見つかりやすくなり、リクエストも受け取りやすくなる、という見込みです。 規模が大きいだけでなく、提供されているwebブラウザベースのシステムがかなり使いやすい。テスト段階でごにょごにょ触らせてもらったのですが、なんだこの使いやすさは、とても初めてとは思えない、
米国の大学・研究図書館協会（ACRL）の公式ニュースマガジンCollege & Research Libraries News（C&RL News）誌のVol. 84, No. 1 (2023年)に、記事“If not a transformative agreement, then what?: Nine questions and answers about an alternative ”が掲載されました。著者は米・マレー州立大学のA.J. Boston氏です。 記事では、転換契約がもたらすかもしれないプラス面が出版のための支払いの常態化によって打ち消され、公平性に大きな問題を提起していると述べられています。そして、すべての人の知識への参加を確保するための実践として、筆者は“Read & Let Read”（R&LR）契約を提案してきたとあります。 R&LRは、図書館が教育機関内外の
NCR2018年版が規定するエレメント等の語彙のRDFデータ公開 慶應義塾大学文学部・谷口祥一（たにぐちしょういち） 筆者が委員として参加している日本図書館協会(JLA)目録委員会は，日本目録規則2018年版（以下「NCR2018」；CA1951参照）が規定している実体，エレメント，語彙のリストの用語，関連指示子のそれぞれについて，その定義データをRDF（メタデータ記述の汎用的な構文枠組みの規定）に基づいた形式でCC BY 4.0の条件の下で2020年12月に公開した。これはLOD（Linked Open Data；CA1746参照）の実現に向けた取り組みの最初の一歩と位置づけられる。その後，2021年4月にも一部データの修正を行っている。 ●経緯 目録委員会は2019年3月から，NCR2018が規定する実体，エレメント，語彙のリストの用語，関連指示子について，XLSX形式ファイルおよびC
米国の大学・研究図書館協会（ACRL）が刊行する“College & Research Libraries News”（C&RL News）の2024年5月号に、学術図書館における学生の資料利用の嗜好（しこう）に関する記事“What Students Want: Electronic v. Print Books in the Academic Library”が掲載されています。 図書館は、授業の課題や試験の準備をするに当たり、学生の読み物に対する好みを知っておくべきであるとし、記事では、図書館の方針が学生の図書館コレクション利用の実状を反映しているかについて、米・ローワン大学（Rowan University）で行われた調査を取り上げて紹介しています。 ローワン大学は、スペース不足等の問題に対処するため、2015年から電子を優先（e-primary）としています。同学図書館のコレクショ
「炬燵美人図」（東京国立博物館蔵） https://jpsearch.go.jp/item/cobas-47909 ○趣旨 2020年8月25日に、書籍等分野、文化財分野、メディア芸術分野など、さまざまな分野のデジタルアーカイブと連携して、我が国が保有する多様なコンテンツのメタデータをまとめて検索できる「国の分野横断型統合ポータル」であるジャパンサーチが正式公開された。本企画では、新たに追加された機能を中心に、ワークショップを行うことを通じて、ジャパンサーチ活用の可能性をさぐる。 ○主催：デジタルアーカイブ学会 SIG ジャパンサーチ研究会 ○日時：11月6日（金）18:00～20:00 ○構成 デジタルアーカイブ学会の提言とジャパンサーチ正式版：時実象一（東京大学大学院情報学環）：10分 ジャパンサーチとカルチュラル・ジャパン：中村覚（東京大学史料編纂所）：10分 ジャパンサーチ新機能の
2021年12月24日、日本図書館協会（JLA）の目録委員会が、「日本目録規則2018年版データ作成事例」を公開しました。 『日本目録規則2018年版』の実装の一例を示すものであり、冊子体（日本語・英語）、原作小説とDVD、英訳資料（冊子体・電子書籍）、継続前誌・後誌、翻刻・影印、楽譜等、15の事例が公開されています。 日本目録規則2018年版データ作成事例（JLA） https://www.jla.or.jp/committees/mokuroku/ncr2018//tabid/936/Default.aspx ※「更新履歴」の箇所に、2021年12月24日付で「本ページを公開」とあります。 参考： 国立国会図書館、JAPAN/MARC MARC21フォーマット変更箇所一覧および『日本目録規則2018年版』適用細則案等を公開 Posted 2020年1月22日 https://curre
早稲田大学図書館と慶應義塾大学メディアセンターによる早慶和書電子化推進コンソーシアムが、学生・教職員向けの電子書籍プロジェクトを2024年4月以降も継続すると発表しています。 同コンソーシアムは、株式会社紀伊國屋書店と協働して国内出版社5社と和書の電子化を推進する実験的プロジェクトを、2022年10月から2024年3月までの期間限定で立ち上げていました。 今回、新たに国内出版社3社（株式会社アルク、株式会社中央公論新社、株式会社PHP研究所）と、当初からの継続となる株式会社岩波書店を含めた4社から賛同を得て、2024年4月以降も実験を継続することとなったとあります。これにより、プロジェクト期間中、両大学の学生・教職員は、出版社から提供を受けた約1,200点の電子書籍タイトルの利用が可能となります。 「早慶和書電子化推進コンソーシアム」2024年度新規コンテンツ提供開始（慶應義塾大学メディア
2020年11月12日、神奈川県川崎市は、「『今後の市民館・図書館のあり方』に関する中間とりまとめ」を公表しました。 川崎市では、市の市民館・図書館が、地域の中の生涯学習施設としての機能を最大限に発揮しながら、全ての市民が生涯を通じて学び続けることができるよう、概ね10年後の将来を見据えた「今後の市民館・図書館のあり方」の策定に向けた検討を進めています。 今回公表された「中間とりまとめ」は、現時点における検討内容をまとめたものです。「中間とりまとめ」中の記載によれば、2021年1月を目途に「今後の市民館・図書館のあり方」（案）を策定し、1月下旬から2月にかけてパブリックコメントを実施した上で3月の策定を目指すとしています。 「『今後の市民館・図書館のあり方』に関する中間とりまとめ」を公表しました（川崎市, 2020/11/12） https://www.city.kawasaki.jp/t
2023年3月23日付のOCLC Researchのブログ“Hanging Together”に、ローカルユーザーに合わせたアイテムの記述を支援する取組に関する記事“Inclusive subject headings: Reducing harm in library discovery”が掲載されました。 記事では、ディスカバリーツール“WorldCat Discovery”の多様性・公平性・包摂性（DEI）への取組の一環として2022年に導入された「ローカルで優先する件名表示」（“locally preferred subjects feature”）について紹介されています。図書館が件名標目をローカル上でマッピングし直してローカルとして優先する件名を表示できるようにするもので、当該図書館の利用者にとってより包摂的な体験を提供するものとあります。 この取組は、図書館やアーカイブズにお
2020年1月23日、千葉県の成田市立図書館が、WebOPACの検索結果一覧、書誌詳細画面、新着案内、おすすめリスト等の画面において、openBDのAPIを用いた書影の表示を開始したと発表しています。館内OPACでは表示されません。 2020年1月23日（木曜日）より新しいサービスが始まりました。（成田市立図書館, 2020/1/23） https://www.library.city.narita.lg.jp/update/2019/n_20200123_newservice.html 参考： 野田市立図書館（千葉県）、openBDを使った資料情報提供の試行を開始 Posted 2017年4月20日 https://current.ndl.go.jp/node/33870 E1924 – 図書館のOPACなどで書影の利用が可能なopenBD カレントアウェアネス-E No.327 201
2019年10月25日、香川県立図書館は、「大平文庫目録」の刊行を発表しました。PDF形式で全文を公開しています。 同館は、2015年3月31日に閉館した旧大平正芳記念館所蔵の大平正芳元首相の旧蔵書や関連図書8,593冊の寄贈を受け、2016年2月に「大平文庫」を開設していました。 「大平文庫目録」を刊行しました。（香川県立図書館, 2019/10/25） https://www.library.pref.kagawa.lg.jp/news/%E3%80%8C%E5%A4%A7%E5%B9%B3%E6%96%87%E5%BA%AB%E7%9B%AE%E9%8C%B2%E3%80%8D%E3%82%92%E5%88%8A%E8%A1%8C%E3%81%97%E3%81%BE%E3%81%97%E3%81%9F%E3%80%82.html 大平文庫目録（香川県立図書館） https://www
CA2005 – DORAから「責任ある研究評価」へ：研究評価指標の新たな展開 / 林 隆之, 佐々木 結 「国立国会図書館書誌データ作成・提供計画2021-2025」の取組事項 収集書誌部:大原裕子（おおはらゆうこ） 1. はじめに 国立国会図書館（NDL）では、2021年4月1日、NDL全体の方針として「国立国会図書館ビジョン2021-2025」(1)（以下「ビジョン」）を定めた。ビジョンでは、NDLの使命を果たすための基本的役割の一つとして「資料・情報の収集・整理・保存」をあげ、書誌データの作成および提供を引き続きNDLの大きな任務とした。 また、NDLは、ビジョン以前から定期的に計画を立て、書誌データ提供の強化と書誌データの作成基盤整備に取り組んでおり、2018年3月に「国立国会図書館書誌データ作成・提供計画2018-2020」(2)（以下「書誌計画2020」）を策定し実施してきた
CA2050 – 研究文献レビュー：日本の公立図書館における経営形態：2016年以降の動向を中心に / 菅野裕樹, 山岸素子, 照井ひなた, 鐵見咲希, 星 愛美, 梅木雄飛, 百花 葵, 小泉公乃 学術雑誌のアクセシビリティ：現状と課題 専修大学文学部：植村八潮（うえむらやしお） 1. はじめに 「障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律」（2016 年、障害者差別解消法）や「視覚障害者等の読書環境の整備の推進に関する法律」（2019 年、読書バリアフリー法）の施行を受け、日本学術会議協力学術研究団体（以下「学協会」）において学術情報・コミュニケーションへのアクセスの保障がこれまで以上に求められている。障害のある読者・研究者は、学業や学術研究において、教科書・学術書による学び、図書館の利用、論文の執筆等で、さまざまなアクセシビリティの問題に向き合っている。 そこで筆者らは、学協会を対
コロナ禍で広がる「教育の情報格差」 新型コロナウイルス感染症の影響は、私たちのビジネスや日常生活だけでなく、大学など学術研究の世界にも及んでいます。オンライン授業が浸透した大学では先生の指導方法が変わり、学生はデジタルを使った学修方法へのシフトが加速しています。 デジタル化の波にうまく対応できた者と、できない者との間に情報格差が広がっており、デジタルリテラシーが個人・法人の能力差に大きく関わってくる時代と言えるでしょう。 紀伊國屋は書店のイメージが強いですが、大学、図書館、研究機関へ専門書籍を提供する学術出版の卸業者としても長い歴史があります。また米国、アジア、オーストラリアなど、海外の大学やインターナショナルスクール、日本人学校、図書館など法人顧客とも深い付き合いがあり、1986年には米国の世界的な非営利・メンバー制のライブラリサービス機関であるOCLC社と国内で唯一、販売代理店契約を結
2020年6月15日、英国のJiscは、デジタルコレクション購入に関する出版社との契約交渉に携わる図書館員向けのガイドとして、“Purchasing digital archives：Guidelines for librarians when negotiating with publishers”を公開したことを発表しました。 英国の高等教育機関において、一次資料をアーカイブしたデジタルコレクションは学習・教育・研究の場で活用が進んでいます。新型コロナウイルス感染症拡大の影響で教育のオンライン化が進展したため需要がさらに増加することが見込まれる一方、感染症がもたらした機関への財政的影響を受ける可能性も懸念され、大学図書館・研究図書館による経済的に持続可能なデジタルコレクション提供の重要性はこれまで以上に高まっています。 過去の調査によると、英国の半数近くの大学図書館・研究図書館では、こ
イベント | Elsevier
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第2章「伝わらない言葉たちをローマ字にのせて」（目録） - 『君に届け ～ OCLCと日文研をつないだ目録・ILLの物語』: egamiday 3
●背伸びしたい、その標準に さる信頼筋（註：NII）の情報によれば、うちとこの新規書誌作成件数は1年間（2017）で7000件以上、NACSIS-CAT内では全国20位という。こんなちっちゃな機関にしては、てぇしたもんだと思います。 ですが、そんなNACSIS-CAT内ではがんばってるようなうちとこも、大海のOCLC WorldCatへ漕ぎ出そうとなると、これはまったく話が別です。OCLCが求める標準、ていうか、図書館目録の標準というもの自体、そもそもデータの流通をスムーズに促すための存在であるはずでしたが、、（良い意味か悪い意味かは別として）ガラパゴスに成功した日本の学術目録環境の中でベッタリと業務をこなして来た身にとっては、その”標準”が高い高いハードルとなって立ちはだかる存在になってしまう、という。 うちとこの現状。 NACSIS-CATのCATPフォーマット。 ヨミのローマ字無し。
2022年3月25日、文部科学省は、「令和3年度「学術情報基盤実態調査」」の結果を公表しました。同調査は国公私立大学の大学図書館やコンピュータ・ネットワーク環境の現況を把握し、今後の改善と充実のための基礎資料とすべく、2005年度から毎年実施されているものです。2021年度調査の対象の大学は、国立86、公立98、私立625の計809大学で回答率は100%でした。 主な調査結果として、以下の点等が示されています。 〇大学図書館編 ・2020年度の図書館資料費は706億円であり、前年度から3億円（0.4％）減少。そのうち、電子ジャーナルと電子書籍を合わせた電子媒体の資料の経費は354億円であり、前年度から12億円（3.6％）増加。 ・機関リポジトリを構築している634大学の内、オープンアクセスポリシーを策定している大学は130大学（20.5％）であった。 ○コンピュータ及びネットワーク編 ・学
このフォーラムは終了しました。アーカイブについては現在調整中です。アーカイブの視聴をご希望の方は、申し込みフォームから「大学図書館の検索インターフェースを考える座談会」を選択してください。アーカイブが公開が可能となった場合には、メールにてお知らせします。 大学図書館や研究機関附属図書館では、利用者や職員によって、日々膨大な数の「検索」が行われています。 しかし、電子リソースが占める割合の増大や、増え続ける識別子、Webスケールディスカバリーサービスの浸透など、この「検索」という行為は複雑性を増す一方です。 本フォーラムでは、様々な立場の登壇者と一緒に学術情報流通における「検索」を再考し、インターフェースの果たす役割、今後の学術情報の「検索」のあり方を探っていきます。 公共図書館関係者の方も是非ご参加ください。もちろん、SEや図書館関連企業の方も歓迎です。 登壇者 吉本龍司 カーリル 松野渉
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都立図書館在り方検討委員会、「都立図書館在り方検討委員会最終報告～AI時代の都立図書館像～」を公表
大阪市立中央図書館、地下1階左閲覧室を全面的にリニューアルし、参加・交流を志向した空間「Hon+α！(ほな！)」を開設：整備には「森林環境譲与税」を活用
転換契約でないとするならば？：代替案に関する9の質問と回答（記事紹介）
E2391 – NCR2018年版が規定するエレメント等の語彙のRDFデータ公開
日本国内の10大学とSpringer Nature社、オープンアクセス論文出版の促進に関する合意書に署名
学生が望むもの：学術図書館における電子書籍と印刷書籍（文献紹介）
神奈川県立図書館、2022年度開館予定の新棟の概要や図書館再整備について紹介するウェブページ「新棟整備のご案内」を公開
正式公開となったジャパンサーチを使ってみる | 図書館総合展
日本図書館協会（JLA）、「日本目録規則2018年版データ作成事例」を公開
早慶和書電子化推進コンソーシアム、学生・教職員向けの電子書籍プロジェクトを2024年4月以降も継続
神奈川県川崎市、「『今後の市民館・図書館のあり方』に関する中間とりまとめ」を公表
包摂的な件名標目：ディスカバリーにおける害を減らす（記事紹介）
成田市立図書館（千葉県）、WebOPACでopenBDのAPIを用いた書影表示を開始
国立国会図書館、YouTubeで公開中の遠隔研修教材として「日本目録規則2018年版のポイント」を新規追加
ＮＣＲ２０１８の要点解説 資源の記述のための目録規則
香川県立図書館、大平正芳元首相の旧蔵書等からなる「大平文庫」の目録を公開
CA2006 – 「国立国会図書館書誌データ作成・提供計画2021-2025」の取組事項 / 大原裕子
CA2040 – 学術雑誌のアクセシビリティ：現状と課題 / 植村八潮
なぜデジタル化が必要か？紀伊國屋書店会長が「若手研究者の支援」に注力する深謀遠慮
英・Jisc、デジタルコレクション購入に関する出版社との契約交渉に携わる図書館員向けのガイドを公開
文部科学省、2021年度の「学術情報基盤実態調査」の結果を公表
大学図書館の検索インターフェースを考える座談会【アーカイブの視聴希望受付中】 | 図書館総合展
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