東日本大震災におけるマスメディアとソーシャルメディアに関する調査研究が出版されました - ガ島通信公益財団法人新聞通信調査会の委託を受けて進めて来た調査研究「大規模震災時における的確な情報流通を可能とする マスメディア・ソーシャルメディア連携の可能性と課題」がまとまり、同じく委託を受けていた5つの調査研究とともに『大震災・原発とメディアの役割〜報道・論調の検証と展望』として出版されました。 「大規模震災時における的確な情報流通を可能とする マスメディア・ソーシャルメディア連携の可能性と課題」は東海大学の河井孝仁教授を主査として進めてきたものです。 新聞社を中心に、マスメディアのソーシャルメディアやデジタル部門担当者のヒアリング、Twitter分析、ネット調査などで構成されています。 ヒアリングしたのは、朝日新聞、読売新聞、毎日新聞、産經新聞、日本経済新聞の全国紙。岩手日報、河北新報、福島民報、茨城新聞の被災地域の地方紙。放送局ではNHK、ラジオ福島、IBC岩手放送。ネット企業としてYa
