東日本大震災におけるマスメディアとソーシャルメディアに関する調査研究が出版されました - ガ島通信

公益財団法人新聞通信調査会の委託を受けて進めて来た調査研究「大規模震災時における的確な情報流通を可能とする マスメディア・ソーシャルメディア連携の可能性と課題」がまとまり、同じく委託を受けていた5つの調査研究とともに『大震災・原発とメディアの役割〜報道・論調の検証と展望』として出版されました。 「大規模震災時における的確な情報流通を可能とする マスメディア・ソーシャルメディア連携の可能性と課題」は東海大学の河井孝仁教授を主査として進めてきたものです。 新聞社を中心に、マスメディアのソーシャルメディアやデジタル部門担当者のヒアリング、Twitter分析、ネット調査などで構成されています。 ヒアリングしたのは、朝日新聞、読売新聞、毎日新聞、産經新聞、日本経済新聞の全国紙。岩手日報、河北新報、福島民報、茨城新聞の被災地域の地方紙。放送局ではNHK、ラジオ福島、IBC岩手放送。ネット企業としてYa

[SasakiTakahiro]

新聞社を中心に、マスメディアのソーシャルメディアやデジタル部門担当者のヒアリング、Twitter分析、ネット調査などで構成。