10年後のクルマ、電動化・ソフトの行方
自動車業界の未来は不透明だ。純粋な技術論ではなく、国や地域の間で起こる政治的な綱引きによっても求められるクルマは変貌していく。消費者のニーズも多様化の一途をたどる。そんな中でも、「電動化」と「ソフトウエア」という2大潮流は10年後も勢いを増すだろう。電動パワートレーンの行方と、ソフトが再定義するクルマの動向を追う。 第4回 ソフトがクルマを左右、鍵は自動車メーカーの車載OS 2024年1月に開催されたテクノロジー見本市「CES 2024」では人工知能（AI）などのソフトウエア技術によってクルマの価値を高めようとする動きが相次いだ。自動車メーカーは大手IT企業と連携し、生成AIの実装やソフトウエア定義車両（Software Defined Vehicle：SDV）の開発… 2024.02.29 第3回 EV鈍化でハイブリッドに脚光、エンジンが生き残りへ 現在、電気自動車（EV）の需要が鈍化傾
車載 OS について語る
はじめに 他分野のエンジニアに「1回のミーティングで車載OSについて教えて」と相談されることがあったため、その説明の際に使ったメモ書きを共有する。一応、最初に予防線を張っておくと、私自身、車載ソフトウェア業界に身を置くが、「いわゆる車載OS分野の専門家か？」というとそうでもないし、やや距離のある分野の方への説明なので、ツッコミはお手柔らかにお願いしたい。 ISO-26262機能安全について OSという耽美な響きからGeekでTechな話を期待されたかもしれないが、まず国際標準の話から説明を始める。というのも、この点が生命・財産に関わるソフトウェアと、そうでないソフトウェアを分かつ、大きな前提のため、ここはスキップできない。 機能安全とは？ 国際標準とは世界で統一的なコミュニケーションを図るための規格であり、Terminologyについては他のどんな文書より定義が厳密なものだが、「1回のミー
自動車関連10社、擦り合わせをデジタル化 センター発足
左から順に、同センター企画統括委員会委員長の原田靖裕氏（マツダ）、同センターステアリングコミッティ委員長の人見光夫氏（同）、同委員の水山正重氏（パナソニック）、同委員の田中昭二氏（三菱電機）。オンライン説明会の画面をキャプチャーした。 同センターのステアリングコミッティ委員長を務めるマツダ シニアイノベーションフェローの人見光夫氏によれば、ものを造って評価する場合、少し規模の大きなものでは数カ月を要する。MBDを使ってモデルで評価すれば、翌日に結果を得ることも可能という。100年に1度の大変革期と言われる自動車業界では、「カーボンニュートラルやCASE（コネクテッド、自動運転、シェアリング／サービス、電動化）への対応などやらなければいけないことがものすごく増えている」（同氏）。開発の効率化は不可欠であり、そのためにMBDの普及が必要という。 ただ、MBDの活用は現在、主に大手の自動車・自動
クルマとモノをつなげるV2X通信技術、業界の枠超えた研究開発が重要
クルマとモノをつなげるV2X通信技術、業界の枠超えた研究開発が重要 令和元年度特許出願技術動向調査：V2X通信技術 近年、自動車技術において、コネクテッドカーやコネクテッドカーの機能を利用した自動運転技術が注目されており、自動車とあらゆるモノを繋げる無線通信技術であるV2X（Vehicle to Everything）通信技術の研究開発や標準化が進められている。V2X通信技術には、一般的な無線通信技術の延長という側面と、自動車という特有の環境、特有のサービスへの適応が求められる技術という2つの側面がある。このため、一般的な無線通信システムにおいて挙げられる技術課題だけではなく、自動車が介在する無線通信システム特有の様々な技術課題を解決するための研究開発が必要となる。本調査では、通信要素技術や適応制御等の技術的観点に着目することで、こうしたV2X通信技術の研究開発の現状を明らかにし、今後の展
ソフト強化だけが選択肢ではない、PwCが自動車産業生き残り策
ハードウエアを主体としたハードとソフトウエアの一体開発――。そうしたこれまでの開発スタイルから、ハードとソフトを切り離して開発するスタイルへとかじを切る従来型自動車メーカーが増えている。例えば、トヨタ自動車グループでは、独自のビークルOS「Arene（アリーン）OS」を介してハードとソフトを分離、同OSを搭載した車両に載せるソフトの開発を効率化する環境（製品開発プラットフォーム）「Arene（アリーン）」の構築を進めている（図1）。ドイツDaimler（ダイムラー）も、ビークルOS「Mercedes-Benz Operating System（MB.OS）」の開発を公表。同Volkswagen（フォルクスワーゲン、VW）に至っては、既に独自のビークルOS「vw.os」を実用化済みだ。
「ISO 21434」の衝撃、クルマに迫るサイバー攻撃対策
日本の自動車業界にとって自動車（クルマ）へのサイバー攻撃対策が急務となった。2020年6月25日に、国際連合欧州経済委員会（UNECE）の下部組織である「自動車基準調和世界フォーラム（WP29）」が、自動車へのサイバー攻撃対策を義務付ける指針を採択したからだ。2021年1月から施行される。サイバー攻撃対策を施さない自動車は、欧州や日本をはじめ世界で販売できなくなる可能性がある（米国と中国などを除く）。WP29の採択がもたらすインパクトとどのような対策が必要かをヴィッツ 先進CPS技術開発部の杉山歩氏に聞いた。（聞き手は近岡 裕） 自動車へのサイバーセキュリティー対策が必須になったと聞きます。何が起きているのでしょうか。 杉山氏：自動車の基準を作る国連の組織であるWP29が、自動車向けサイバーセキュリティー対策を義務付ける指針を2020年6月末に採択しました。つまり、国際的に拘束力を持つ自動
アイシン精機のソフト開発、「横串組織で効率化、ビークルOSにも対応」
アイシン精機がソフトウエア開発体制を強化している。コネクテッドや自動運転といった新機能に対応する統合ECU（電子制御ユニット）は、従来のECUとは異なるソフトウエア開発体制が求められるからだ。自動車メーカーが独自に開発するソフトウエア基盤「ビークルOS」への対応も進める。 「統合ECU（セントラルECU）の検討は約20年前からあった」。同社執行役員でソフトウエア開発のトップを務める電子センタープレジデント電子商品本部長の植中裕史氏はこう語る。 「セントラルECUにはさまざまな車種のバリエーションに対応しにくいという課題があった」（同氏）という。例えば、「高級車用にセントラルECUを開発すると、それは大衆車向けには高すぎる」（同氏）。大衆車から高級車まで幅広い車種を取りそろえる自動車メーカーには、この点が大きな壁だったという。 これに対し、新興電気自動車（EV）メーカーの米テスラ（Tesla
ISO 26262との向き合い方 (7) 自動車ソフトの未来予想図 - ある組込みソフトエンジニアの日記
正月休みの間、自動車業界が直面するであろう安全ソフトウェアの問題(=自動車ソフトウェアの未来予想図）について二つのシナリオ考えてみた。まずは、これら未来のシナリオを読んでみていただきたい。 ■シナリオ1 電気自動車の時代 の不具合 2020年、電気自動車用の充電プラグは家庭やコンビニエンスストアにも普及が進み、郊外には電気スタンドもよく見かけるようになってきた。充電場所が増えるにつれて、それまで聞いたこともない電気自動車メーカー、ブランドの車も数多く現れてきた。電気自動車の販売価格帯は二極化しており、老舗の自動車メーカーの150万円以上のブランド車と、アジアのメーカーの100万円以下の車に人気が集中している。低価格電気自動車は安いものなら50〜60万円で買えるようになり、都心の若い世代ではこのような低価格電気自動車を個人で購入するのではなく、電気自動車がシェアカーとして用意されているマンシ
自動車のサイバーセキュリティに「説明責任」を、DNV GLに新チーム
自動車のサイバーセキュリティに「説明責任」を、DNV GLに新チーム：車載セキュリティ（1/2 ページ） 第三者認証機関のDNV GLは、自動車向けに機能安全とサイバーセキュリティの両面の対応を強化している。車載セキュリティの設計や実装における技術検証を行うサイバーセキュリティラボを2019年4月1日に設立。ISO 26262の策定活動にも参加した自動車メーカー出身者による従来の機能安全のチームに、大手通信事業者でサイバーセキュリティに長く携わったメンバーが参加した。これにより、セーフティとセキュリティのサポートをワンストップで提供する。 第三者認証機関のDNV GLは、自動車向けに機能安全とサイバーセキュリティの両面の対応を強化している。車載セキュリティの設計や実装における技術検証を行うサイバーセキュリティラボを2019年4月1日に設立。ISO 26262の策定活動にも参加した自動車メー
「危険性があっても報告できない」、自動車セキュリティーに組織の穴
「自社が開発している車載システムがサイバー攻撃を受ける可能性を認識しながらも、その危険性を社内で報告できない」――。自動車セキュリティーに関する調査報告書「最先端の自動車セキュリティ：自動車業界のサイバーセキュリティ・プラクティスに関する調査」から、こんな実態が見えてきた（報告書のダウンロードリンクはこちら）。 同報告書は、米シノプシス（Synopsys）と米Society of Automotive Engineers（SAE）Internationalが、Ponemon Instituteに独立調査を委託し、まとめたもの。自動車メーカーや自動車部品メーカーのセキュリティー担当者や技術者など593人を対象に、2018年7月19日から同年8月3日までウエブ調査を実施した。回答者に占める自動車メーカーと部品メーカーの比率は明らかにしていないが、「部品メーカーが多い」（シノプシス）という。また
ネットにつながるクルマの危険性 通信ソフトウェア会社が指摘
「もはやクルマはただ走るだけでなく、情報を送受信できる“走る携帯電話”といっても過言ではない。そうしたコネクテッドカー（ネットにつながるクルマ）、自動運転車の時代を迎えるに当たり、車載ソフトウェアへの依存度が高まっている」 東京モーターショー2017では、トヨタ自動車「CROWN Concept」をはじめ通信機器を搭載するコネクテッドカーが多数出展されるなど注目を集めた 通信ソフトウェアを開発するユビキタス（東京都新宿区）の佐野勝大社長はそう話す。佐野氏によれば、直近10年間のクルマ向けソフトウェアのソースコードは1000行程度だったが、2020年の高度運転支援技術を搭載するクルマでは1億行、レベル5の完全自動運転車だとその倍が必要になるという。 クルマの機能が高度化しソフトウェアへの依存度が高まる中、業界が危機感を抱くのがセキュリティだ。経済産業省、総務省などが定める「IoTセキュリティ
車載ソフトの開発期間を3分の1に短縮したい、AGLリーダー
Linuxベースの車載ソフトウエアプラットフォーム「AGL（Automotive Grade Linux）」プロジェクトのリーダーであるDan Cauchy氏は2017年11月15日、横浜市で開催されたOpen Source Forumに登壇し、AGLの最新状況と今後の動向を語った。AGLは、オープンソースの持続可能なエコシステム構築支援を目的とする非営利コンソーシアム「Linux Foundation」が進めているプロジェクトである。 Linux FoundationのGeneral Manager Automotive ＆ Executive Director of AGL、Dan Cauchy氏 Cauchy氏は、米Monta Vista社においてGeneral ManagerやVice Presidentとして携帯電話および自動車向け組み込みLinuxの開発に携わった経歴を持ち、現
プリウスの車載システム、ハックされる | スラド セキュリティ
米国で開催されているセキュリティ関連イベント「DEFCON」で、プリウスなどの車載システムを外部から操作する方法が発表されました（朝日新聞、ロイターの記事）。急加速やブレーキ、ハンドルなど操作やエンジンの停止、燃料計の表示の操作などが披露されたそうです。 挙げられている車種はトヨタのプリウスとフォードのエスケープのようですが、ほかにも同様のハックが可能な車種はあるかもしれません。プリウスに関しては、今のところ公開されているのは車内にあるコネクタから有線で侵入するという手法だけですが、無線でクラッキングする方法もあると発表しているようです。 私が調べた限りでは、プリウスはH2V Managerという、無線LAN経由で充電などの管理を行うソリューションがあるようなので、それを経由すれば無線による操作も可能なのかもしれません。街中を走っている自動車がいきなり他人に制御を奪われる、というのはＳＦな
日立オートモティブシステムズ、Android端末向けの業務用ナビ・ソフトを発売
日立オートモティブシステムズは2011年9月27日、スマートフォンやタブレット端末などに向けて、ナビ機能などを容易に実装できるナビ・ソフトウエア「スマートナビアプリ（NS-100A）」を同年10月3日から発売すると発表した。
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
ハードウェアと同じくらいソフトウェアを強くする、トヨタのアプローチ
“走る”ソフトウエア
ISO 26262 実践セミナー ソフトウエア開発編 | 日経 xTECH（クロステック）
日立と日立オートモティブが自動車制御ソフト向けに高速な形式検証技術、製品開発に適用へ
脅威高まる車載ソフトへの攻撃