メガバンクの「大リストラ計画」で余った人材はどこへ行くのか（加谷 珪一） @gendai_biz
メガバンクが前例のない規模でリストラ計画を進めている。メガバンクが直面している課題は、あらゆる日本企業に共通したものであり、たまたま銀行業界で早期に問題が顕在化したに過ぎない。メガバンクの現在は、すべての日本企業における5年後の姿とみてよいだろう。 以下では、銀行が直面する課題を取り上げ、他の日本企業にどう波及するのか考えてみたいと思う。 課題1：人材のミスマッチ メガバンク各行は昨年、大規模なリストラ計画を発表した。三菱UFJフィナンシャル・グループは9500人分の業務量削減、三井住友フィナンシャルグループは4000人分の業務量削減、みずほフィナンシャルグループは1万9000人の人員削減となっている。 みずほ以外の銀行は人員削減ではなく、業務量の削減となっているが、業界ではそのようには受け止められていない。各行とも、大規模な人員削減を狙っているのは明らかである。 これだけ人手不足が叫ばれ
株高なのに、これから中小企業がバタバタ倒れる可能性…一体なぜ？（中沢 光昭） @gendai_biz
バブル以来の株高にわく日本市場。その恩恵は非上場の中小企業株にも及んでおり、経営者にはうれしいところだが、そのせいである一手を打って「大失敗」するケースが、実は続出しているという。後継者難の中小企業へのコンサルティングなどを手掛ける中沢光昭氏が見落とされがちな「落とし穴」に警鐘を鳴らす。 非上場株の評価が「跳ね上がる」仕組み 20数年ぶりの株高に、株式市場が沸いています。 為替の円安や低い金利については、立場によっては歓迎できない場合もありますが、株に関しては、それがありません。生活実感のない株高だ、株が買える金持ちだけが得をしているという批判はあったとしても、「株が高いのはけしからん」と思っている人はほとんどいないでしょう。 しかしこの株高によって、日本経済の抱える大きな課題に大きな影を落としていることはあまり知られていません。それが後継者不足に悩む中小企業オーナーの事業継承問題です。
「新聞崩壊」はたった一年でこんなに進んでしまった（磯山 友幸） @gendai_biz
この10年で約1000万部減 新聞の凋落が2017年も止まらなかった。日本新聞協会がまとめた2017年10月現在の新聞の発行部数合計（朝夕刊セットは１部と数える）は4212万8189部と、１年前に比べて115万部減少した。 2007年は5202万8671部だったので、10年で約1000万部減ったことになる。最大の発行部数を誇る読売新聞１紙がまるまる消えた計算になる。 新聞発行部数のピークは1997年の5376万5000部で、2000年以降は前年を上回ったことがなく、2008年あたりから減少率が大きくなっている。 まさにつるべ落としの状態で、2017年は2.7％減と、前年の2.2％減よりも減少率が大きくなり、下げ止まる気配はまったく見えない。 大手新聞社はどうやって発行部数の減少を補おうとしているのか。業界で切り札の１つと目されているのが「電子新聞」だ。形が「紙」から携帯端末やパソコンなどに
恐ろしき習近平式人事…！究極の「お友達内閣」はこうして作られた（近藤 大介） @gendai_biz
「習近平の国」と化す中国 習近平総書記は、10月18日から24日まで開かれた第19回中国共産党大会で、自分の恣（ほしいまま）の人事を断行し、世界最大規模の大国を、一気呵成に「習近平の国」に変えつつある。 前回は、「共産党の憲法」であり、実際には中華人民共和国憲法よりも中国で影響力を持つ「党章程」（党規約）の改正について述べた（http://gendai.ismedia.jp/articles/-/53352）。今回は人事面から、新時代に入った習近平政治について見ていきたい。 まずは、下の表を見てほしい。左側は、習近平総書記が2002年から2007年まで浙江省の党委書記（省トップ）を務めた当時の、浙江省の共産党幹部たち。右側は、今回選ばれた第19期中国共産党中央政治局委員（トップ25）の一部である。 何のことはない。人を信用せず、「孤独な皇帝」と言われる習近平総書記は、浙江省時代の気心の知れ
実名357社を大公開! AI革命で10年後消える会社、生き残る会社（週刊現代） @moneygendai
将棋で勝つのは「余興」。AIの本領はビジネス界で猛威を振るうこと。あらゆる企業を呑み込むAI時代、逃げ遅れれば即死する。 （一覧は最終ページに掲載しております） 業界そのものが消滅する これから5年、10年、ビジネス界ではあらゆるところにAI（人工知能）が入り込み、これまでの「常識」をことごとく破壊していく。 「これからは旅行をしたいと思ったら、『来週ビーチに行きたいんだけど？』とAIにお願いすれば、航空チケットからホテル予約まで手配してもらえる。そんな時代がもうすぐそこまで来ています。 広告にしても、企業の宣伝担当者が、『1億円くらいでプロモーションするので考えて』と頼むだけで、AIが最適にやってくれる。すでにアメリカの大リーグでは、電光掲示板の広告にリアルタイムで最適なものが表示されています。 こうしたAIサービスを手掛けるのは、アマゾンやグーグルに代表されるIT企業。一方で、これまで
飛行機を中心にあの戦争を振り返ると、新たに見えることがある（一ノ瀬 俊也）
今年もまた終戦の日がやってくる。日中戦争、日米戦争に関する本はこれまでも多くあるが、今回、飛行機に着目して、第一次大戦以降終戦までの歴史を捉え直した決定版ともいえる本が講談社現代新書から刊行された。『飛行機の戦争 1914-1945――総力戦体制への道』である。 戦前、そして戦時中に人びとは飛行機に何を託したのか。なぜ人びとは進んで飛行機にヒト・カネ・モノを提供したのか。著者一ノ瀬俊也氏にインタビューした。 『飛行機の戦争』はじめにはこちら→http://gendai.ismedia.jp/articles/-/52355 なぜ「飛行機の戦争」なのか ――2015年に『戦艦大和講義』（人文書院）、2016年に『戦艦武蔵』（中公新書）と、一ノ瀬さんは、近年、戦艦から戦争や昭和を捉え直す仕事をされてきました。 今回、現代新書から刊行した『飛行機の戦争 1914-1945』は、飛行機が主役です。
なぜ日本はアメリカの「いいなり」なのか？知ってはいけないウラの掟（矢部 宏治） | 現代新書 | 講談社（1/4）
私たちが暮らす「戦後日本」という国には、国民はもちろん、首相でさえもよくわかっていない「ウラの掟」が数多く存在し、社会全体の構造を大きく歪めてしまっているという。 たとえば2016年、安倍晋三首相による「北方領土返還交渉」が、大きな注目を集めたが、日本での首脳会談が近づくにつれて事前交渉は停滞し、結局なんの成果もあげられなかった。なぜ、いつまでたっても北方領土問題は解決しないのか。はたして、この国を動かしている「本当のルール」、私たちの未来を危うくする「9つの掟」とは？ 『知ってはいけない――隠された日本支配の構造』の著者・矢部宏治氏が、「戦後史の闇」を解き明かす。 事実か、それとも「特大の妄想」か それほどしょっちゅうではないのですが、私がテレビやラジオに出演して話をすると、すぐにネット上で、「また陰謀論か」「妄想もいいかげんにしろ」「どうしてそんな偏った物の見方しかできないんだ」などと
なぜ「高学歴なのに一度も働いたことがない未婚女子」になるのか？（前田 正子） @gendai_biz
なぜ「高学歴なのに一度も働いたことがない未婚女子」になるのか？ 一方で「パワーカップル」家庭を築く強者も 就職活動をやめてしまう学生たち 今年も大学4年生の就職活動が最初の山を越えた（最初に断っておくが、ここに記すことは、全国どの大学でも同じように見られる状況であり、関西だけに見られる現象ではない）。 早いうちから仕事について考えている一部の学生は、大学3年時の夏のインターンシップを始めとして様々な経験を積み、試行錯誤を繰り返しながら内定を獲得していく。 一方、売り手市場ということで安心し、ほとんど何の準備もせずに就職活動を始めたものの、うまくいかず、「もう就職はいいかぁ」と就職活動をやめる者がでてくるのも、夏の時期である。なぜなら、6月の最初には、学生たちが名前を知っているような大企業の採用が終わってしまうからである。 実際には、夏以降も中堅中小や、有名でなくても良い企業の採用はたくさん
死にかけの東芝でこれから起きること（週刊現代） @gendai_biz
「決まる」「大丈夫」。東芝の経営陣が自信を持ってそう語った数日後には、裏切られる――。もはや大企業の体を成していないこの巨象の内実を、東芝取材を続けるジャーナリストが語り尽くす。 ブロードコムが逃げた理由 大西 東芝は半導体子会社の売却について、産業革新機構、日本政策投資銀行、米ベインキャピタル、韓SKハイニックスの「日米韓連合」に優先交渉権を与えることを決めましたが、直前までは別のシナリオが走っていたんです。 磯山 というと。 大西 当初は米ブロードコムで行くことになっていて、産業革新機構も、その背後にいる経済産業省も了承して、話が進んでいた。 誤算だったのが、東芝と半導体工場を共同運営している米ウエスタンデジタル（WD）の動き。売却の差し止めを求めて米上級裁判所に提訴するなど、想定以上に強硬に出てきた。 ブロードコムは、WDのことは同じ米企業同士として手の内をよくわかっている。それで勝
「安倍降ろし」で石破総理が誕生すれば、日本経済は大失速間違いナシ（髙橋 洋一） @gendai_biz
「安倍降ろし」で石破総理が誕生すれば、日本経済は大失速間違いナシ ～失われた20年の再来を予言しておこう さて、加計問題が再燃するが 本稿が出る10日（月）には、国会閉会中審査で加計学園問題が取り上げられ、前川喜平・前文科事務次官が参考人として出席する。本コラムでは、加計学園問題について何回も取り上げてきたが、前川氏の記者会見でのおかしな発言などが取り上げられることになるだろう。 本コラムで取り上げた前川発言の問題点は以下の3点である。 1.天下り斡旋の違法性を知らなかった 2.石破4条件の立証責任は内閣府 3.部下の言うことは正しい これらについては質疑が行われるので、その中でこの発言の問題点が指摘されるだろう。もっとも、マスコミは、前川氏を勇気ある告発者として位置づけているので、この点に関する報道はあまりないだろう。マスコミ報道より、後で議事録を見たほうがいい。 国会質疑を聞く上で、加
加計問題・愕然とするしかなかった「前川新会見」の空疎な中身（髙橋 洋一） @gendai_biz
やっぱりマスコミは不勉強 筆者はもう1ヵ月近くも加計学園問題について書いてきたが、ある人から、マスコミでも筆者と同じく、加計学園問題の発端が、獣医学部新設について門前払いをしてきた「文科省告示」にあることを指摘する人が出てきたと聞いた。やっとか、と思ったら、この現代ビジネスのコラムで、長谷川幸洋さんが書いたという。 筆者は長谷川さんの番組でこの問題を解説したこともあるが、まだこのことを指摘するのが長谷川さんだけなのか…マスコミは本当に不勉強だと驚いている。 加計学園問題はもういいだろう、また別のことについて書こうと思っていたところ、先週金曜日、前川氏が日本記者クラブで記者会見を行った。これについてマスコミが鋭い質問をしていたら、筆者が触れる必要もなかったのだが、相変わらずマスコミの質問にはまともなものがなかったので、本コラムでは、改めて先週の前川氏の記者会見と、マスコミが突っ込むべきだった
ミッドウェー海戦は、日本人が生んだ技術に日本が敗けた戦いだった（藤田 元信） @gendai_biz
今年6月、太平洋戦争の転機となった「ミッドウェー海戦」から75年を迎えた。日本の敗戦へのきっかけとなったこの近代史上最大の海戦に、「現代日本に通じる大切な教訓が隠されている」と指摘するのは、防衛装備庁技術戦略部の藤田元信氏だ。 最近、新著『技術は戦略をくつがえす』（クロスメディア・パブリッシング）を発表した藤田氏は、75年前の海戦における日本の失敗を分析した上で、技術と戦略の関係を学ぶことの重要性を説く。 日本で無視され、米国が評価した技術 ミッドウェー海戦は、お互いの艦艇を視界に入れずに戦った、史上初の海戦であったと言われています。そして、アメリカ軍の勝利に決定的な役割を果たしたのは、電波の反射を使って目標を探知する兵器である「レーダ」でした。 レーダには、発振器とアンテナが欠かせません。じつは、アメリカをはじめとした諸外国のレーダ開発には、日本人の発明が利用されているのです。ご存知でし
同和地区で成り上がった男の、壮絶な一代記（上原 善広） @gendai_biz
ハイリスク・ノーリターン 「同和タブーは無くなった」と言われることがあるが、それはネット限定の話で、現在でもテレビを筆頭に新聞、ラジオなどの大手メディアで自由に取り上げられることはほぼない。取り上げられても、大体は部落解放同盟の協力の元でという限定がつく。 私のある読者などは、深夜の人気番組の企画で自室を紹介された際、どうしてもカメラに映り込んでしまうという理由で、スタッフの手によって私の書いた本だけを書棚からごっそり取り除かれた。 私の本のタイトルには、べつに差別用語が書いてあるわけでもなく、同和以外のテーマの本もあるのだが、その背表紙すらテレビでは絶対に出せないのである。 大手メディアの同和への恐怖心は、じつに半世紀に渡る歴史をもっているため、もはや理屈抜きの拒絶状態になっており、それは普段、報道される量という意味では、天皇制タブーよりも深刻だといっても良い。 例えば他の社会問題でいう
「一度も働いたことない40〜50代大卒娘」を抱えた高齢親が増加中（前田 正子） @gendai_biz
女性活躍の時代に「無業」の女性たち 日本では少子高齢化が進むとともに、現役世代、つまり働き手が減りだしている。 1995年に約6700万人いた労働力人口は、2015年には約6075万人となり、600万人以上減少した。 現在、男性のほとんどはすでに働いているので、新しい労働力として期待できるのは女性しかない。そういう背景もあり、アベノミクスでは一億総活躍・女性が輝く社会の実現が掲げられ、女性の就業継続を図るだけでなく、管理職比率を上げる動きなども見られる。 世はまさに、女性の活躍ブームであるが、ほんとうに社会は活躍する女性で溢れているだろうか？ 一方で、最近では「女性の貧困」も社会的な課題として取りあげられるようになっている。 これまで日本では、女性は未婚時代には親に、結婚してからは夫に養われる前提で、安く働く存在として扱われてきた。 その状況はいまでも変わらず、「女性の活躍」と言われながら
「やまゆり事件」19人刺殺犯の肉声と、決して語られない施設の内情（宮畑 譲） @gendai_biz
相模原市緑区の精神障害者施設で入所者19人が刺殺され、27人がけがを負った通称「やまゆり事件」。戦後日本の事件史に刻まれるであろうこの事件を起こした施設の元職員・植松聖被告（27）に、各マスコミに先駆けて接見した。 被告は多くを語らなかったが、そのことで逆に独善的な人物像が浮かび上がった。動機や事件に至った経緯の解明は欠かせないが、被告が障害者を支える側から一転、「障害者はいなくなればいい」という動機を先鋭化させたとみられる施設の検証は不十分だ。 「どうか、ご勘弁ください」 「このたびは、私の考えと判断で殺傷し、遺族の皆さまを悲しみと怒りで傷つけてしまったことを心から深くおわび申し上げます。本当に申し訳ございませんでした。この言葉に嘘偽りはございません。それは、重複障害者を育てることが、想像を超えた苦労の連続であることを知っているからです。 そして、私の行為で、多大なご迷惑をおかけしたこと
子どもを伸ばす「ほめ方」とダメにする「ほめ方」は大違い！（信田 さよ子）
子育てにも流行がある 「しつけ」という言葉は、最近育児雑誌にもあまり登場していないようです。しかし、社会の一員として生きていくためには、守らなければならないルールやきまりがあります。 それを子どもたちが身に着けることは、社会生活を送るためにも必要なことでしょう。ここでは、親が子どもにそれらを身に着けさせることを「しつけ」と呼びたいと思います。 しつけとは、簡単に言えば、社会で生きていくために望ましい行動を習慣化させていくことです。時には、叱ることも必要になるでしょう。 じつは子育てやしつけにも流行があります。かなり前になりますが、元東京都知事である石原慎太郎の著書『スパルタ教育』（光文社、1969）が70万部の大ベストセラーになりました。 当時子育て中の親たちは、その影響を受けて子どもをきつく叱ればいいと思ったのかもしれません。 カウンセリングに訪れる50代の女性たちの中には、記憶の中で、
普通預金がいちばん損！ あなたの資産を減らさず「少し増やす」方法（週刊現代） @gendai_biz
足踏みしていた日経平均がまた上がり始めた。欧州の地政学的リスクが去り、この相場はしばらく続きそうだ。資産を1割増やそう、というのは欲張りすぎ。でも、少しだけなら確実に増やせる方法がある。 いま買うべき投信 メガバンク、ゆうちょ銀行の普通預金金利は、「0.001％」の超低金利が当たり前。 1000万円預けても、1年後、たった100円しか増えない。分かっているにもかかわらず、せっかく貯めた貯金を、「惰性」でなんとなく寝かせている読者も少なくないはずだ。 一方、日経平均株価はついに2万円を突破する勢い。今後、「増やし方」を知っている人と知らない人では、どんどん差が開いてゆく。まさに「いま動かないで、いつ動く？」という絶好のチャンスが到来している。 元メーカー勤務の男性（66歳）が直近の成功体験を語る。この男性は、決して投資の手練れというわけではなく、むしろ初心者である。 「『アベノミクス相場』に
森友問題で安倍ゴッドマザーが激怒「昭恵は総理夫人失格です！」（週刊現代） @gendai_biz
森友問題で安倍ゴッドマザーが激怒「昭恵は総理夫人失格です！」 義母が恐すぎてアッキーは帰宅恐怖症に…… こんなことで盤石の政権が、わが一族が揺さぶられるなど、あってはならない――三代にわたって大物政治家を支えてきた88歳の「姑」が、いま怒りに震えている。嫁はついに追い出されるのか。 反省しない昭恵夫人 「母がカンカンに怒っているんだ。どれだけ言い訳しても耳を貸さなくて、参っている。この一件が出てきて以来、昭恵も自分も、富ヶ谷には帰りづらくなってしまった」 困り果てた表情の安倍総理は、ある親しい知人にこう漏らしたという。 東京都渋谷区富ヶ谷。安倍総理の私邸は、山手通りから少し入った閑静な住宅街に建つ。ベージュを基調としたモダンな3階建ての建物で、2階に安倍総理夫妻が、そして3階に総理の母・洋子氏が住む二世帯住宅となっている。 その安倍家が、火宅と化した。森友学園スキャンダルで、洋子氏が、昭恵
まだ生きててごめんなさい…「まり子80歳、今日家を出ます」（おざわ ゆき） @gendai_biz
「ここは私の終の棲家じゃなかったの？」「早く死ねばいいってこと？」ベテラン作家の幸田まり子は息子夫婦、孫夫婦との生活に居場所がないことを感じ、ついには家出を決意するーー。 80歳が主人公という人気作『傘寿まり子』が話題沸騰中だ。まさかまさかの冒険ストーリーにページをめくる手が止まらない。驚きの決断までを収録した第一話を特別公開する。
戦後日本に「初詣」が定着した意外な理由〜実は最近のことだった!?（畑中 章宏） @gendai_biz
近代初詣の誕生 神社仏閣の初詣の人出は2008年（平成20）に過去最高となる9818万人を記録し、翌09年には前年を上回る9939万人を突破した。 警察庁は09年の発表を最後に初詣の人出調査の発表を取り止めたことから、警察庁の記録においてはこの年が過去最多の人出記録となっている。 しかしその後も、初詣の人出は衰えをみせていない。 年の始めにあたり、「今年1年がよい年でありますように」と願うことは、多くの日本人にとって、素朴で切実な思いの現われだろう。 ところが、正月三が日に、地元の氏神社や菩提寺ではなく、郊外や遠方の社寺に初詣に出掛ける「風習」は、明治時代中期に成立したという説が交通史の立場から唱えられている。 その年の「恵方」にあたる社寺に参る「恵方詣で」や初天神・初不動・初午・初巳などの「縁日」にこだわらない「初詣」という言葉は、1885年（明治18）の『万朝報』記事中の、川崎大師（金
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