Jacob Zinkula,Aaron Mok [原文] (翻訳:大場真由子、編集:井上俊彦) Mar. 30, 2023, 10:30 AM レビュー 936,770 ジャクソン・グレートハウス・フォールという男性は、ChatGPTに100ドルを「できるだけ多くのお金」に変えてほしいと依頼した。 グレートハウス・フォールはそれから1週間も経たないうちに、環境に優しい製品に関するウェブサイトを立ち上げた。 彼がChatGPTなどのAIツールを使い、どのようにビジネスを始めたかを紹介しよう。 2022年11月にOpenAIのChatGPTが公開されて以来、開発者や不動産仲介業者などがこのAIツールを仕事に役立てている。そして今、あるユーザーがChatGPTの力を借りて富を得ようとしている。 ブランドデザイナーで作家のジャクソン・グレートハウス・フォール(Jackson Greathouse
新規事業やイノベーションが生まれやすい組織のかたち 武井浩三氏(以下、武井):だいぶ我々で盛り上がっちゃったけど、佳奈美ちゃん、何か質問あります? 岡田佳奈美氏(以下、岡田):いや、だいたいお二人がお話しするとこういう感じになりますよね(笑)。でも、自律分散型組織とかティール組織って、理念を作らないとか、参加する人それぞれの大切なものの重なり合いを見つけていくことだと思うんですけど、今の鍵の話は通じるところがあるなと思いました。 GOBだと「交差点」という言い方をしていますけど。自分なりの鍵を持ってその組織がすごく大切にしていることとか目指しているものと、自分が大切にしていることと目指していることの、交わる部分、重なる部分をどう見いだしていくかが、組織作りにすごく大切になってくるのかなと思います。 そこを自主的に見つけ出せる人と見つけ出せない人がいるかなと思った時に、どう捉えて組織を作って
「私なんてまだまだです」という謙虚な人を引っ張り出す 岡島幸男氏(以下、岡島):日本の会社は、「私なんてまだまだです」という謙虚な方が多い印象があるんですよね。うちの会社じゃぜんぜん及びもしませんみたいな人をうまく引っ張り出すのは、たぶん必要なことかなと。みなさん、めっちゃ謙虚なんですよね(笑)。 木暮圭一氏(以下、木暮):本当に逆というか「じゃあ次行こう」と言う人が全体の何パーセントいるか。なぜ行かないのかは、1個ひもときたいところですね。いろんなところに行って研修を受けても、日本人は1週間以内にほぼ忘れちゃうという話(もありますけど)、そういうお国柄なのか。危機感をあまり感じていないのか。 岡島:それで言うと、うちの会社の事例にはなるんですけど、昔ながらのCOBOLといった言語を使っている、私よりもけっこう年齢が上の先輩が、今まさにモダンなアジャイルなエンジニアに変わっていただくように
3月23日、東京証券取引所グロース市場に新規上場したハルメクホールディングス(新宿区)。5年前まで売上が低迷していた同社の柱事業、年間定期購読誌「ハルメク」を復調に導いた変革の歩みとは? 前編に引き続き、山岡朝子編集長への取材を通して同社独自のマーケティングに迫る。 読者属性を正確に把握できる強みを生かして 前編では、編集部とマーケティング部との分断を解消し、読者ニーズを反映した誌面作りを実現するまでのストーリーを紹介した。では具体的に、ハルメクではどのような手法をもって、「インサイトの深掘り」を行っているのか。背景には、定期購読誌ならではのデータ蓄積がある。まず、マーケティング活動の資源となるのが広告の効果測定データだ。 ハルメクでは、購読申込の電話を自前のコールセンターで受けているが、その際CA(コールエージェント)が口頭で聞き取り調査を実施する。新聞、テレビCM、Webとある広告のう
著者プロフィール 長浜淳之介(ながはま・じゅんのすけ) 兵庫県出身。同志社大学法学部卒業。業界紙記者、ビジネス雑誌編集者を経て、角川春樹事務所編集者より1997年にフリーとなる。ビジネス、IT、飲食、流通、歴史、街歩き、サブカルなど多彩な方面で、執筆、編集を行っている。著書に『なぜ駅弁がスーパーで売れるのか?』(交通新聞社新書)など。 関連記事 レゴランドってそんなにひどいの? 家族を連れて行ってみた 「隣接する商業施設からテナントが撤退」「水筒の持ち込み禁止」などのニュースで注目を浴びているレゴランド。ネット上では酷評する声もあるが、実際はどうなのだろうか。記者が家族を連れて遊びに行ってみた。 なぜ女子の半分が泳いでないの? ジェンダーレス水着の開発者が語った“忘れられない光景” フットマークのジェンダーレス水着が話題になっている。性の悩みだけでなく、さまざまな理由で「肌を隠したい」生徒
「今、忙しいんで」「帰ってください」――。不審な訪問者に、インターフォン越しに男性の声で対応できる防犯グッズが話題を呼んでいる。2022年11月に発売し、初回生産5000台はまたたく間に完売。「ルフィ事件」と呼ばれる一連の広域強盗事件も影響し、さらに注目が集まる。アイデアを発案したのは、一人暮らしの女性社員たちだった。 商品名は「応答くん」(2200円)。手のひらサイズで、16個のボタンがついている。それぞれを押すと、男性の太い声で「何の用ですか?」「これ以上来たら警察呼びますよ」などといった音声を発する。これをインターフォン越しに使うことで、男性が在宅しているように思わせる仕組みだ。 きっかけはコロナ禍特有の女性の悩み 開発したのは、アイデア家電などを手がける大阪府東大阪市のメーカー「ライソン」。クレーンゲームの景品企画などを手掛ける「ピーナッツ・クラブ」の第2営業部が、2018年に分社
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