想像を絶する速度で進化を続けるAI。その存在は既存の価値観を破壊し、あらゆる分野に革命をもたらしている。人知を超えるその能力を前に、人類はどう立ち向かうべきなのか。 それぞれの分野の最先端を歩む“ノーベル賞科学者”山中伸弥と“史上最強棋士”羽生善治が人間とAIの本質を探る『人間の未来AIの未来』（山中伸弥・羽生善治著）より抜粋して、新時代の道標となる知見をお届けする。 『人間の未来AIの未来』連載第27回 ｢阿倍野の犬実験」という落とし穴 山中　僕が大学院生のとき、先生に教えてもらった忘れられない言葉があるんです。僕がいた大阪市立大学医学部は大阪市の阿倍野区にあるんですね。僕たちの研究室は実験動物としてビーグル犬などを使っていたんです。その当時、助教授、今で言う准教授の先生に「山中君な、『阿倍野の犬実験』って知ってるか」と聞かれました。「何ですか、それ？」と答えたら、こんなふうに説明してく

1月17日に緊急出版される広野博嗣『奔流 コロナ「専門家」は、なぜ消されたのか』（講談社）が発売前から話題になっている。当事者である西浦博氏自身が、自身のXで「自分で言ったこととはいえ、この国に関するエピローグの締めくくりを読んでつらい気持ちになってしまいました」と語っている。 政権と世論に翻弄されながら危機と闘ったコロナ感染症「専門家」たちの悲劇とは何だったか？ 弩級ノンフィクションの一部を紹介しよう。 英国の「その後」はなぜ日本と段違いなのか 西浦博が「完全にディフィーテッド（敗北）」と悔しそうに総括したこともあった。 それは政府に参画して分析を提供する専門家の層の厚みにおいて、疫学の先進国に彼我の差を見せつけられたことだ。22年2月に世界に先駆けてコロナの規制を全廃した英国は「その後」が優れていたという。 「緩和の後、英国は1年以上にわたってオックスフォード大学やケンブリッジ大学が国

専門家が全面に出て 前篇《新型コロナ1100日とは何だったか…いま尾身茂が明かすコロナ対策の「自己検証」とは》に引き続き、政府の新型コロナウイルス感染症対策への助言役を3年半にわたって務めた尾身茂氏のインタビューをお届けしよう。 ──3年半、専門家がリスクコミュニケーションの前面に立つことになった。 「09年の新型インフルエンザでは一切なかった。我われが2020年2月に初めて出した提言の直後、すぐにマスコミの要請で提言の内容などを説明することを求められ、それを契機に提言を出すたびに記者会見をすることが定例化した。結果的に前面に出ることになりました」 ──3年半の感染状況を俯瞰してどう振り返りますか。 「新型コロナの3年半は、大きくわけて3つのフェーズにわかれます。 1つ目は、全くの未知のウイルスを相手に試行錯誤を繰り返した時期、2つ目は医療逼迫が何度もおきるほど感染が最も広がった時期、3つ

ハワイ山火事、真の原因は産廃だった 始めに謝りたい。この見出しはいわゆる「釣り」だ。この記事を執筆している時点では、先日ハワイで起きた大規模な山火事の原因として、産廃が浮上しているという事実はない（もちろんハワイの山火事をめぐっては現在調査が行われており、今後産廃がクローズアップされる可能性は残されている）。しかしそれを知らなかったつもりで、次の文章を読んでみてほしい。 【マウイ島火災、産廃からの出火の証拠明らかに】マウイ島で発生した壮絶な山火事の原因について、新たな証拠が浮上した。不法投棄された産業廃棄物（産廃）から出火した可能性が高いことが、専門家の調査により示されている。 現場近くで発見された監視カメラの映像によると、火災発生の数時間前、未確認のトラックが森林地帯に停車。何らかの物資を不法に捨てている様子が確認された。この捨てられた産廃の中には、発火しやすい化学物質が含まれていたと考

外務省も注意喚起する「残存有効期間」 お恥ずかしい話、私自身も、今回の話で初めてパスポートの「残存有効期間」という存在を知った。そもそも海外旅行は旅行代理店に手配を頼んでいるので、パスポートのトラブルに見舞われた経験がない。 しかし、調べてみると、外務省のホームページでは、パスポートの残存有効期間の確認に関して、強く注意喚起している。 各国が外国人のパスポートに求める残存有効期間は、滞在期間や入国目的等により様々ですが、おおよそ3～6ヶ月以上とされている場合が多く、長期滞在を予定している場合には、滞在予定期間よりも長い残存有効期間を求められる場合もありますので、海外渡航を計画される際には、日本にある当該国の大使館、総領事館等に必要となるパスポートの残存有効期間をご確認ください。 パスポートの残存有効期間が必要なことは理解できた。しかし、パスポートには取得した日からカウントされた「有効期間」

「今の学生」は「中高年層の学生時代」より「はるかに勉強している」にもかかわらず、繰り返される「就活メディア」の学生批判 社会人になるにあたって、応募や面接、エントリーシート対策に就活指南本やマイナビをはじめとする就職サイトなどの「就活メディア」を使わなかった人はほとんどいないだろう。だが明治以来存在する就活メディアが歴史的にどんな変遷を辿り、どんなメッセージを発してきたのか、その歴史を知る人は少ない。数々の就活本を総ざらいして分析した『就活メディアは何を伝えてきたのか』（青弓社）を著した山口浩・駒澤大学グローバル・メディア・スタディーズ学部教授に、企業側が知っておきたい、就活メディアの歴史からの示唆について訊いた。 就活メディアが発するメッセージの変わらなさ ――国会図書館収蔵のおそらく最古の就活指南本が1916年刊の井上泰岳『実業青年成業の要諦』だそうですが、ここでは学校教育と学歴エリー

効率化したはずが、チェックにチェックを重ねる羽目に またグレーバーはもうひとつ事例をあげています。入試の試験問題作成です（図表2、BSJ340）。 それまでの伝統的大学ではかんたんなやりとりですんでいたものが、効率化されたはずの先端的大学では異常なまでに複雑化しています。 わたしたち教員の多数の体感にもこの図はまさにぴったり即しているのではないか、とおもいます。 たとえば問題作成から作成した問題の事務への提出、その保管、さらに整理、採点など、かつてはかなりが現場における「あうん」の呼吸でインフォーマルにすまされていた過程のほとんどすべてがフォーマル化され、したがってフォーマット化され、複雑な二重三重のチェックの契機が導入されました。 そのためのペーパーワークも年々増加の一途をたどっています。チェックのチェックがそのうちあらわれるんじゃないか、という冗談も冗談ですまなくなってきました。

気鋭のエコノミスト永濱利廣氏は『日本病——なぜ給料と物価は安いままなのか』で、「低所得・低物価・低金利・低成長」の「4低」状況を「日本病」と名付け、その原因と、脱却の道筋を考察する。 デフレ・スパイラルの中にある日本。そもそもデフレとは何なのか。『日本病——なぜ給料と物価は安いままなのか』からあらためて見てみよう。 デフレが日本病の本質だった 「デフレ」という言葉は日本ではもはや連日のように聞いているので、すっかり耳に馴染んでしまったかもしれませんが、うかつに馴染まないほうがよい恐ろしいものです。ここで改めて確認しておきましょう。 IMF（国際通貨基金）の定義によれば、2年以上にわたり物価が下がり続けることを「デフレ（デフレーション deflation）」と言います。 「物価が下がる」ということは、裏を返せば「お金の価値が上がる」ということです。そうなると、デフレ状況における合理的な経済行

集団の中で知識や経験を共有する場がひとつ失われた ――合コンをしなくなったことでどんな変化、影響がありますか。 羽渕　かつての合コン参加者は「積極的に出会いを求める」という人ばかりだけでなく、「大学生になったから参加してみてもいいかな」とか「友だちとの付き合いでアタマ数を合わせるために」くらいの動機でした。合コンは若者文化だったといえます。積極的な動機ではなくとも、そこで恋愛や性行動にかかわる社会化がなされていた可能性が高い。 草食化の要因はいくつかあると思いますが、ひとつにはメディア利用の個人化の加速が挙げられています。人間はたったひとりで大人になることはできません。これまでは、仲の良いピアグループ（友人関係）の中で情報を共有しながら性や恋愛に対して関心を育て、恋愛関係の構築や性行動への挑戦という道筋がありました。若者の合コン文化もかつてはそういうルートの１つでした。 しかしそれが廃れる

瞬く間に日本各地へ拡がった新型コロナウイルス。水際対策が失敗した以上、感染経路を辿り、拡散を止めなければならないが、その道のりも終わりが見えない。県庁や保健所の職員が目の当たりにした現実とは……発売中の『週刊現代』が特集する。 スポーツクラブが感染源に 2月17日、愛知県名古屋市にあるショッピングモール「イオンタウン熱田千年」の利用客は困惑の表情を浮かべていた。2階にある「イオンスポーツクラブ3FIT」に掲示された「お客さまへのお知らせ」を見てのことだ。 「2／16（日）、名古屋市熱田区保健センターからの連絡により、新型コロナウイルス感染症に感染された方が当施設をご利用していたことがわかりました。 この連絡を受け、（中略）感染された方が、ご利用された箇所を重点的に清掃消毒を実施しております」 日本のみならず世界中を脅かし、増加の一途を辿る新型コロナウイルスの感染者。重篤な状態になるまで、咳

前川：今回と前回の学習指導要領改訂は、文科省のなかで中心的にやった人物がいるんですね。合田哲雄君というんですけど。彼はものすごく理屈っぽい人なんですよ。今回の学習指導要領も、形式論理性みたいな構造をつくることに腐心している。教科ごとに「見方・考え方」があったりね。 児美川：すべての教科・科目にそれぞれの「見方・考え方」が書き込まれ、かつ各教科・科目の内容もすべて「資質・能力」の3つの柱に沿って記述された。いわば、各教科・科目が縦軸、見方・考え方と3つの資質・能力が横軸となったマトリクス上にすべてが配置されました。芸術系の科目だろうが、体育だろうが例外はありません。その限りでは、形式的な論理性は究極まで貫かれています。ちょっと気持ち悪いくらいです（笑）。 前川：いかにもきれいに整理されているように見えるんだけど、そんなふうに整理しきれるものじゃないと思うんですけどね。書き込みすぎ、考え込みす

「勤勉な国」というイメージの強いドイツでは、月～金曜日を「平日」と呼ばない――20年以上も現地で勤務してきた隅田貫氏は、そこに「日独の労働観の違いが表れている」と話します。生産性が日本の1.4倍であるドイツの「働き方」について、『ドイツではそんなに働かない』から、一部編集のうえご紹介します。 労働時間が短く、生産性は高い 私は通算約20年ドイツで暮らし、仕事をしてきました。 一流のビジネスパーソンと共に働き、また、ドイツ国民の中で生活し、自身の働き方にも大いに影響を受けるなどし……そうした経験を通じて、そのヒントをつかみました。 OECD（経済協力開発機構）の2018年のデータによると、日本の1人当たり年間総実労働時間は1680時間。ドイツは1363時間で、317時間も日本より少なくなっています。1日8時間労働で換算すると、日本は1年で約40日間もドイツより多く働いていることになるのです。

「やたらと“エビデンス”を求める人」と「陰謀論にハマる人」、その意外な共通点 じつは両者は似ているのかもしれない… 日常用語としての「エビデンス」 ここで、現代社会における「エビデンス」の流行に話を戻そう。 現在、日常用語として浸透している「エビデンス」は、いま見てきた「エビデンス・ベースト・メディシン」の考え方とは大きく異なっている。最大の違いは「エビデンスがある／ない」という二択で語られることだ。 本来の「エビデンス」はレベルごとに序列化されている。だから、根拠の強さは程度の問題であり、「エビデンスが全くない」という状態はほとんど想定されていない。どんな状況でも「弱いエビデンスならある」と言えるからだ。 例えば、一人の医師の見解や患者自身の説明は、根拠としては弱いが「エビデンス」であることに変わりはない。ところが、「エビデンス」を不正確に使う人は、そうした程度の問題を無視し、「ある／な

デルタ株は「一密」でも感染？ デルタ株の感染力は数字でも示されている。その一つが厚生労働省新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボードで、京都大学大学院医学研究科の西浦博教授が示した試算だ。新規感染の約80％がデルタ株と見積もられている8月11日現在の東京都の新型コロナの伝播力（感染力）を従来株の流行時と比較し、デルタ株の感染力は従来株の1.87倍とはじき出している。 また、米疾病対策センター（CDC）が、1人のデルタ株感染者が免疫のない何人に感染させる能力があるかを示す「基本再生産数」を試算した。それによると従来株の基本再生産数が1.5～3.5人に対し、デルタ株では5～9.5人と約3倍になり、空気感染する水ぼうそうの8.5人と同等と指摘している。 このためか「デルタ株は空気感染する」と早合点した人もいるようだが、現時点でデルタ株が水ぼうそうや麻疹などと同レベルの空気感染をするとの証拠

かいしさんは日本育ちの中国人。ペルーに留学し、ドミニカ共和国での駐在生活を経て、現在は北京で暮らしています。様々な国で暮らしたがゆえに悩んだ「自分のアイデンティティ」や日々の暮らしで感じる「ジェンダーについて」など、かいしさんから見た「中国人あるある」をFRaUwebで連載。 今回は、学生時代は厳しく恋愛禁止！とされているにも関わらず、社会にでた途端「早く結婚を」と急かされる“婚活”についてです。かいしさんが思ったより複雑だったという中国の結婚事情とは…。日本育ちで北京在住のかいしさんから見た「中国人あるある」シリーズです。

コロナで生じた女性の雇用の変化 コロナ禍の下で1年以上が過ぎ、さらに6月20日まで緊急事態が延長されることとなった。繰り返し出される緊急事態宣言で、様々な業種が体力を失いつつある。コロナで特に大きな影響を受けたのは対人サービス業であり、飲食・宿泊・観光など非正規で働く女性の多い業種である。そのためこのコロナ不況は特に女性の雇用に打撃を与え、女性型不況とも言われている。 2019年比で2020年のデータを見ると（『労働力調査』(年平均）)、就業者が最も減少した産業は「宿泊業・飲食サービス業」で29万人の減少だった。さらに女性の休業者は45万人増であるが、内訳をみると非正規雇用者では29万人増、正規雇用者は10万人増、自営業者で5万人増である。 緊急事態や営業時間の制限により、飲食業やホテルの中には営業そのものを休んだところもあれば、営業していてもアルバイトやパートの勤務人数や時間を大幅に減ら

コロナの感染情報収集に、まだファックスが使われているようだ。接触確認アプリCOCOAは、委託を見直した結果、委託先企業数が増えてしまった。マイナンバーカード利用拡大の重要な1つである健康保険証への活用は、開始直前の土壇場になって延期になってしまった。 菅政策の最重要課題である「デジタル化」について、なぜもこうも不具合が続くのか？ まだファクス!! 「データドリブン」ということが言われる。新型コロナ対策でも、データこそ重要だ。適切な対策のためには、迅速なデータ収集が必要。そのためには、情報のデジタル化は不可欠だ。 ところが、日本では、2020年 5月末までは、コロナ感染情報の収集にファクスが使われていた。 感染者を確認した医療機関が、手書きの「発生届」作成する。それをファクスで管轄の保健所に送信する。保健所が記入漏れなどを確認し、個人情報を黒塗りにするなどして都道府県にファクスで転送する。

無数のローカルでクローズドな「真理」 思えば我々一般市民のほとんどは、テレビに毎日のように映っていたあのイボイボのついたコロナウィルスの姿さえ、自分の目で見たことはない。自分の目で見ていない以上、その姿や挙動についての情報を盲信する理由はどこにもない。真偽を自ら検証しようがない情報によって行動の変容を促されることは、当然ながら不快で気味が悪い。 今日、「現代科学」が生産した知は、オープンアクセスのデータベースにまとめられ、グローバルに共有されている。医学ならば論文データベースである「Pubmed」や、最新の知見を要約し更新し続ける巨大な教科書「Up to date」を、世界中の医療者が利用し、ローカルな実践に適応している。言葉を変えれば、これは単一の中心に世界中の真理が集まり、その真理の巨大な集合体を中心にして世界中の医療が組織されている状況で、『ハーモニー』が示した世界観はその究極系だと

日本では特別措置法に基づく2度目の緊急事態宣言が年明けの1月8日に発出された。首都圏の1都3県ではそれが2度延長されたが、現在は感染者数の減少速度が少しずつ緩慢になり苦闘している状態である。また病床の占有率の減少も同様で、その中で英国株を中心に変異株感染者の増加が認められている。宣言下で感染者数が下がり切らない中、菅首相は期日となっている21日で宣言を解除することを表明した。 同じ“轍”は踏みたくない… 今、思い出されるのは去年の3月のことだ。月後半の3連休で人出がどっと増え、感染者数の増加につながっていった。私はその連休の直前だった19日、国の「専門家会議」の発表でのことを今も後悔している。当時は北海道の感染者数の動向が注視されており、会議では「北海道では一定程度、新規感染者の増加が抑えられていることを示している」とした。この時、世の中には緩和ムードが短期的に生じていた。 一方で、これか

難しくても、文系人間でも…「統計学」を学んだほうがトクする理由 「偉い人の思いつき」に振り回されないために 「薬Aより薬Bのほうが効く！」「AよりもBの新聞に掲載したほうが広告効果が高い！」といったように、プレゼンやコンペ、企画会議、予算の折衝に至るまで、ビジネスにおいて“統計学”が役立つシーンは多いもの。 また、「内閣支持率が〇％に急落している」といったニュースや、「結婚できない男性の〇％は〇〇だ」といったネット記事を目にしたとき、「そうなのか」と鵜呑みにしないデータリテラシーを身につけるためにも統計学を学ぶことが有効だと話すのは、『データ分析の先生！文系の私に超わかりやすく統計学を教えてください！』（かんき出版）の著者である高橋信氏です。 ビジネスの武器になり、怪しいデータに騙されない目を養う、大人のための“役立つ統計学”について聞きました。 統計学は意思決定に役立つ 突然ではあるが、