縦置き直6サイコー!? シリンダ（気筒）の基本
⇒ 連載バックナンバーはこちら シリンダ（気筒）とは？ 前回までに「ピストン」「ピストンリング」と解説してきましたが、今回は「シリンダ（気筒）」についてとなります。 ご存じだとは思いますが、シリンダはピストンが上下運動をする際に直接触れる部分であり、“高温高圧の燃焼ガスが充満している”という非常に過酷な環境に耐えなければいけない部品です。 ウォータージャケット 基本的なレイアウトとして、複数個のシリンダはシリンダ配列に合わせて結合されており、そのシリンダ全体を「シリンダブロック」と呼んでいます（単気筒は除きます）。燃焼によってシリンダ内で発生する高熱を効率的に逃がすため、一般的にシリンダ周囲に「ウォータージャケット」と呼ばれる水路を設けて冷却水に熱を逃がしています（写真1）。 アルミのメリット・デメリット 現在のエンジンではアルミ製のシリンダブロックが当たり前になりましたが、量産車として本
ベンツ初の48VマイルドHV、20年ぶりの直6と組み合わせて「Sクラス」に採用
メルセデス・ベンツ日本は、電源電圧が48Vのマイルドハイブリッドシステムを搭載したフラグシップセダン「S450」を発表した。メルセデス・ベンツブランドが48Vマイルドハイブリッドシステムを採用するのは初となる。 メルセデス・ベンツ日本は2018年3月1日、電源電圧が48Vのマイルドハイブリッドシステムを搭載したフラグシップセダン「S450」を発表した。メルセデス・ベンツブランドが48Vマイルドハイブリッドシステムを採用するのは初となる。 電動化を前提に新たに設計された、ターボチャージャー付き直列6気筒エンジン（M256）を採用する。さらに、排気の少ない低回転域で過給する電動スーパーチャージャーも搭載することにより、幅広い回転域で優れたエンジンレスポンスを実現する。直列6気筒エンジンの搭載は1997年に生産を中止して以来、約20年ぶりとなる。 48Vマイルドハイブリッドシステムで駆動するのは
TSMCはなぜ台湾外初となる3DICのR＆D拠点をつくばに設立したのか
台湾の半導体受託製造大手であるTSMCは2022年6月24日、茨城県つくば市の産業技術総合研究所つくばセンター内に設置した「TSMCジャパン3DIC研究開発センター」の開所式を行った。同センターでは半導体微細化の限界が予想される中、後工程の3次元パッケージ技術の量産を可能とするための技術開発を日本の材料メーカーや装置メーカー、研究機関との共同研究で実施する。 「TSMCジャパン3DIC研究開発センター」は2021年3月の設立だが、クリーンルーム施設が無事に完成したことであらためて開所式を行った。開所にあたりTSMC CEOのC.C.Wei（シーシー ウェイ、魏哲家）氏は「デジタル化が広がりを見せる中、エレクトロニクス製品の重要性はますます高まっている。半導体の微細加工技術の物理的な限界が近づく中で、3次元パッケージング技術が重要になってきている。グローバル半導体サプライチェーンにおいて、台
RTOS以上組み込みLinux未満、Google第3のOS「Fuchsia」は大輪の花を咲かせるか
今回紹介する「Fuchsia」は、Googleが開発したちょっと毛色の異なるリアルタイムOS（RTOS）である。Fuchsiaは花の名前（日本ではフクシアやフーシャ、あるいはホクシャなどとも呼ばれたりするらしい）だが、そう名付けた理由は不明である（図1）。 ⇒連載記事「リアルタイムOS列伝」バックナンバー スマートディスプレイ「Nest Hub」で採用 FuchsiaはGoogleが開発した第3のOSである。このあたりの経緯は、Fuchsiaを採用したスマートディスプレイ「Nest Hub」の記事で紹介されているので、お読みになった方もいるかと思う。2020年の発表時には、Fuchsiaを「汎用OSを構築するための長期プロジェクト」とGoogleは説明しているが、この「汎用」というのはWindowsやmacOS、Android／iOSのように「コンシューマーが直接操作する」ことは必ずしも意
コロナ禍でも圧倒的に強いトヨタ、「下請けたたき」は本当か
→連載「いまさら聞けない自動車業界用語」バックナンバー 2020年上期決算、圧倒的強さを見せるトヨタ 自動車メーカー各社の2020年上期決算が出始めました。コロナ禍による世界各地での都市封鎖や、長期間にわたる工場操業への影響で、リーマンショックや東日本大震災とも異なる、それ以上の厳しい状況となっています。 決算をみると自動車メーカーごとに明暗が分かれています。現在出ている中で非常に厳しかったのは三菱自動車です。2020年の上期連結決算では2098億円の最終赤字。通期では3600億円の最終赤字を見込みます。パジェロ製造の閉鎖や人員削減も発表されており、経営環境は苦しくなっています。マツダも同様に、2020年上期の連結決算は930億円の最終赤字となりました。日産自動車はこれから発表となりますが、販売台数を見る限り、三菱自動車と同様に厳しい決算となるでしょう。 一方、他の自動車メーカーはコロナ禍
パナソニックが太陽電池生産を終息、中国GSソーラーとの破談から半年で決定
パナソニックが太陽電池生産を終息、中国GSソーラーとの破談から半年で決定：製造マネジメントニュース パナソニック ライフソリューションズ（LS）社がマレーシア工場と島根工場における太陽電池の生産を2021年度中に終息すると発表。これにより太陽電池の生産から撤退し、これまで進めてきた事業構造改革を完了させる。なお、国内外で太陽電池の販売は継続するという。 パナソニック ライフソリューションズ（LS）社は2021年2月1日、マレーシア工場（マレーシアケダ州クリム）と島根工場（島根県雲南市）における太陽電池の生産を2021年度中（2022年3月まで）に終息すると発表した。これにより太陽電池の生産から撤退し、これまで進めてきた事業構造改革を完了させる。なお、国内外で太陽電池の販売は継続し、HEMS（Home Energy Management System）やパワーコンディショナー、蓄電池、EV（
ダイハツ「スマートアシスト」がデンソー製ステレオカメラ採用、スズキに対抗へ
ダイハツ工業は2016年11月30日、衝突回避支援システム「スマートアシスト」の改良版となる「スマートアシストIII」（以下、スマートアシスト3）を開発したと発表した。現行のスマートアシストII（以下、スマートアシスト2）では単眼カメラとレーザーレーダーを組み合わせていたが、新しいシステムはステレオカメラに置き換えて対歩行者の自動ブレーキに対応した。 スマートアシスト2の設定は廃止し、一部改良や全面改良に合わせて軽自動車だけでなく登録車にもスマートアシスト3を展開していく。スマートアシスト3は、軽自動車「タント」と軽福祉車両「タント スローパー」「タント ウェルカムシート」に搭載して同日から発売する。タントの車両価格は122万円から、スマートアシスト3搭載モデルは非搭載モデルから6万4800円増の128万円からとなっている。 ステレオカメラで作動速度が向上 スマートアシスト3の機能面での改
三菱電機の品質不正は「やらなくてもいいこと」の積み重ねが遠因に
この記事は、2022年10月27日発行の「モノづくり総合版 メールマガジン」に掲載されたMONOistの編集担当者による編集後記の転載です。 三菱電機の品質不正は「やらなくてもいいこと」の積み重ねが遠因に 2022年10月20日、三菱電機は約1年4カ月にわたる不適切検査に関する調査を完了したことを発表しました。当日の会見は、外部専門家から構成される調査委員会とガバナンスレビュー委員会が最終報告書について説明した後、三菱電機 執行役社長 CEOの漆間啓氏など同社の経営陣が総括を行うとともに今後の再発防止策を発表し、13時から18時半ごろまで5時間半の長丁場となりました。 関連記事 ≫MONOistメールマガジン編集後記バックナンバー 相次ぐ品質不正、その発生原因と検討すべき対応策 品質不正の連鎖は収束する気配を見せません。品質不正は一企業の問題で済むことでなく、産業全体の停滞を招く可能性も十
日産が旧日立傘下の車載リチウムイオン電池メーカーを買収、官民ファンドから
日産自動車は、車載用リチウムイオン電池事業を行うビークルエナジージャパンを買収すると発表した。官民ファンドのINCJが保有する全普通株式を取得する最終契約書を締結しており、これによりビークルエナジージャパンは日産自動車の連結子会社となる予定だ。 日産自動車は2022年9月7日、車載用リチウムイオン電池事業を行うビークルエナジージャパンを買収すると発表した。官民ファンドのINCJが保有する全普通株式を取得するとともに、ビークルエナジージャパンが新たに発行する普通株式を引き受けるための最終契約書を締結しており、これによりビークルエナジージャパンは日産自動車の連結子会社となる予定だ。買収金額は非公開。 ビークルエナジージャパンの株式は、INCJの他、マクセルと日立Astemoが保有している。今回のINCJから日産自動車への株式譲渡後も、両社は株式保有を維持する。なお、INCJは「初回投資から3年
部品メーカーを訪問する重要性を“本当にあった”トラブル事例から学ぶ
生産開始前に、自分の設計した部品がどこで、どのように生産されるかを知っておくことは非常に重要である。今回は、「どこで」の確認を怠った結果、大きなトラブルに発展してしまった2つのエピソードを紹介する。 ⇒連載バックナンバーはこちら 医療用モニターのリアカバーに亀裂が入る ある日、「病院の手術室にある医療用モニターのリアカバーのビス固定部に亀裂が入っている」と連絡があった。この医療用モニターは生産開始から2年ほどが経過していたものだが、つい最近納入されたばかりのモニターのリアカバーに亀裂が発生したというのだ。 実際に確認してみると、樹脂製のリアカバーがしっかりと嵌合されていないことが見た目でも分かり、さらによく見てみると、ビス固定部に亀裂が入っていた。このリアカバーは中国で生産していたため、中国から帰任したばかりの筆者がこの問題の解決に当たることになった。 この製品はODM（設計製造委託）であ
二次電池各社の進む道、それぞれの先進技術と抱える課題
二次電池各社の進む道、それぞれの先進技術と抱える課題：モノづくり最前線レポート（1/2 ページ） 「第9回 国際二次電池展」の基調講演では、マクセルホールディングス、BYD、CATL、Teslaなど、日米中の二次電池関連各社が登壇。先進技術動向と抱える課題などについて説明した。 「第9回 国際二次電池展」（2018年2月28～3月2日、東京ビッグサイト）の基調講演では「開発が加速する次世代電池の最新事例」をテーマに、日本のマクセルホールディングス（マクセル）、中国BYD Company（BYD）、Contemporary Amperex technology（CATL）、米国Tesla（テスラ）が、それぞれの最新技術と取り組みの方向性について紹介した。 乾電池技術を源流に持つ高信頼性を訴えるマクセル マクセルは、電池事業の展開を乾電池からスタート。53年間「日立マクセル」の社名で、国内の電
「日本企業の部長の年収は、タイよりも低い」は本当か
「日本企業の部長の年収は、タイよりも低い」は本当か 2022年5月、経済産業省から「未来人材ビジョン」と題するレポートが発表され、インターネット上で話題となりました。さまざまな業種の企業トップらを招いた未来人材会議での議論を基に、2030年、2050年に起こりうる産業構造の転換を見据えて、未来を支える人材を育成、確保するための方向性と今後取り組むべき具体策を示したものです。 スライドの中でも特に刺激的だったのが、36ページ目で言及されていた「日本企業の部長の年収は、タイよりも低い」という言葉です。確かに、そのページにある「海外諸国との年収比較」というグラフを見ると、一般的な部長の年収においてタイが2000万円に達しており日本を上回っています。 関連記事 管理職の「テクノロジーへの理解」が課題、国内人材強化に関する展望 ガートナージャパンは、日本におけるテクノロジー人材強化に関する展望を発表
発電所並みの燃料電池バスから「電気のバケツリレー」、トヨタとホンダで実証実験
発電所並みの燃料電池バスから「電気のバケツリレー」、トヨタとホンダで実証実験：燃料電池車（1/2 ページ） トヨタ自動車とホンダは2020年8月31日、可搬型の外部給電機やバッテリーと、燃料電池（FC）バスの給電機能を組み合わせた移動式発電・給電システム「Moving e」を構築し、実証実験を開始すると発表した。実証実験は2020年9月からスタートする。対象地域は商用車向けの水素ステーションがある関東地域となりそうだ。 トヨタ自動車とホンダは2020年8月31日、可搬型の外部給電機やバッテリーと、燃料電池（FC）バスの給電機能を組み合わせた移動式発電・給電システム「Moving e」を構築し、実証実験を開始すると発表した。実証実験は2020年9月からスタートする。対象地域は商用車向けの水素ステーションがある関東地域となりそうだ。 トヨタ自動車はMoving eの取り組みに合わせて従来型のF
日本製鋼所子会社が発電機用部材で検査不正、製品部門が検査結果の書き換え指示
日本製鋼所は、同社子会社の日本製鋼所M&Eが製造するタービン、発電機用ローターシャフト、発電機用リテーニングリングの検査の一部で不適切行為があったことを発表した。内部通報からの抜き打ち調査で判明したもので、遅くとも1998年から検査における不正が繰り返し継続的に実施されていたという。 日本製鋼所は2022年5月9日、同社子会社の日本製鋼所M&E（以下、M&E）が製造するタービン、発電機用ローターシャフト、発電機用リテーニングリングの検査の一部で不適切行為があったことを発表した。内部通報からの抜き打ち調査で判明したもので、遅くとも1998年から検査における不正が繰り返し継続的に実施されていたという。 M&Eは、日本製鋼所の素形材・エネルギー事業、風力発電機器保守サービス事業、グループ会社4社が統合して2020年4月に発足した事業子会社で、製造拠点は日本製鋼所の発祥地となる室蘭製作所である。今
成長しない日本のGDP、停滞の20年で米国は日本の4倍、中国は3倍の規模に
成長しない日本のGDP、停滞の20年で米国は日本の4倍、中国は3倍の規模に：「ファクト」から考える中小製造業の生きる道（2）（1/3 ページ） 苦境が目立つ日本経済の中で、中小製造業はどのような役割を果たすのか――。「ファクト」を基に、中小製造業の生きる道を探す本連載。第2回では、GDP推移から見た日本経済の停滞について解説します。 統計データという事実（ファクト）から、中小製造業の生きる道を探っていく本連載ですが、われわれ中小製造業がこの先も生き残っていくために何が必要かを見定めていくために、以下の流れで記事を進めています。 日本経済の現状を知る その中で起きている変化と課題を把握する あるべき企業の姿を見定める 今後考えていくべき方向性を共有する 前回は、われわれ労働者の平均給与が実は減少していて、右肩上がりで所得が上がり続ける先進国の中ですっかり置いていかれている事実を共有しました。
燃料電池は工場の「再エネ100％化」に不可欠か
この記事は、2022年5月9日発行の「製造マネジメント メールマガジン」に掲載されたMONOistの編集担当者による編集後記の転載です。 ゴールデンウイークが明けました。読者のみなさまは連休中、いかがお過ごしだったでしょうか。筆者はさほど遠出はしませんでしたが、近くの観光地へと足を運び、ささやかな休暇を楽しみました。今回の連休中、全国各地の観光地は前年より人出が増え、賑わいを見せたという報道を見かけました。もちろん、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染リスクには十分配慮しなければなりませんが、休暇の過ごし方の選択肢として「旅行」が徐々に復権しつつあるなと感じています。 さて、全く話は変わりますが、先月（4月）中旬にパナソニックの草津事業所（滋賀県草津市）を訪れ、再生可能エネルギーで燃料電池工場の消費電力を100％まかなうこと（RE100）を目指す実証施設「H2 KIBOU F
豪州の自動車生産が全滅へ――最後の砦・トヨタも2017年に撤退
トヨタ自動車は、2017年末までにオーストラリアでの車両・エンジンの生産を中止すると発表した。この撤退によりオーストラリアでは自動車を生産する企業はなくなることになる。 トヨタ自動車（以下、トヨタ）は2014年2月10日、2017年末までにオーストラリアでの車両・エンジンの生産を中止することを発表した。オーストラリアからの自動車生産撤退は米ゼネラル・モーターズ（以下、GM）が2013年12月に発表しており、最後に残されたトヨタ自動車の動向に注目が集まっていた。 トヨタが今回発表したのはオーストラリアの生産・販売事業体であるToyota Motor Corporation Australia（以下、TMCA）での車両とエンジンの生産の中止。生産中止後、TMCAは販売会社として活動を継続する。 TMCAは1959年に設立され、カムリやカムリハイブリッド、オーリオンなどの生産を行ってきた。生産撤
Z世代の心に響け、ソニーの“穴あき”イヤフォン「LinkBuds」に見る音の未来
Z世代の心に響け、ソニーの“穴あき”イヤフォン「LinkBuds」に見る音の未来：小寺信良が見た革新製品の舞台裏（21）（4/4 ページ） 質の良さでZ世代の心をつかむ ―― 発売からしばらくたちますけれども、Z世代にアプローチできている手応えはありますか？ 伊藤 あります。あまり細かくはお伝えできませんが、弊社のWebサイトを訪問したユーザーなどのデータを分析すると、非常に手応えを感じる結果が得られています。ただ、1世代目から全てのZ世代の方を取り込めたかというと、これは「Long Journey」になる、とお答えしておきます。 まずはLinkBudsでできること、パートナー企業と一緒にできる新しい体験価値の創造をどんどん広げていく。また、LinkBuds自体も進化していきますので、その過程の中で、より全Z世代の方に愛用してもらえるヘッドフォンにできるといいかなと思っています。 ―― L
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燃料電池工場の電力を燃料電池でまかなう、パナソニックが「世界初」の実証施設
ソニーGが営業利益1兆円突破、イメージセンサーでは新たに2000億円の設備投資
