男性に深刻なセキュリティホール─人生乗っ取られる恐れ - bogusnews
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は8日、男性に新たなセキュリティ上の問題が見つかったとして警告する文書を発表した。悪意の第三者にこの弱点を衝かれると人生を乗っ取られてしまうこともあり、緊急度は最大の「A＋」とされている。 問題が見つかったのは、非モテやオタク、LifeHackerなどを中心とする童貞男性。警告によると、これらの男性には 「バレンタインデーにチョコレートをもらうと、真剣に結婚まで考えてしまう」 という脳バッファーオーバーフロー系の脆弱性があるとのこと。負け犬や賞味期限ギリギリの女性にこの欠点を悪用されると、一生尻に敷かれアゴでコキ使われてしまうという。 現在のところ、ベンダーからは修正プログラムは提供されていない。セキュリティに詳しい棒グラフフェチの高木浩光氏は 「脆弱性回避のため、童貞はバレンタイン戦線に参加しないように」 と呼びかけている。なお、bogusnewsで
はてな、ジャストと提携──同社ユーザーに特化したATOK開発 - bogusnews
「はてなATOK」の動静を見守るためには、今すぐここから ATOK 2007 の購入予約をする必要がありそうだ 株式会社はてな（本社：東京）は10日、日本語入力ソフト「ATOK」の同社blog・SBM利用者向けバージョン開発に着手した。ATOK供給元のジャストシステムとの正式な業務提携を経て提供されるもので、はてなユーザーの独特な嗜好に対応して利便性向上をはかる。 はてなのサービス利用者は、非モテ童貞率が高く強烈なルサンチマンを抱えているのが特徴。文章入力時にも他人に通用しない隠語をわざと使い、理解できない相手には「フッ」と冷笑を浴びせるため、対応が社会的急務とされてきた。 今般両社が共同で開発する 「はてなATOK」 は、このようなはてなユーザー専用の日本語入力ソフト。使用者がアクセスするWebページの文章を自動解析し、文脈からはてなユーザーの心の琴線に触れそうだ…と判断すると、SBM投
[連載LifeHack] 彼女なしでイブを乗り切るHack - bogusnews
＜LifeHack専門家・田口元さん＞ 優秀なLifeHackerなら 「彼女いない歴＞年齢」 なんて当たり前。LifeHack道に女は要らない。しかし、世間はそんな求道者に冷たい。イブを独りで過ごしていることが知られれば、 「いつもポストイットで遊んでる変人だから…」 などと後ろ指をさされかねない。 そんなとき役に立つのが「イブに独り身なのを悟らせないHack」だ。さまざまなHackがあるのでえりすぐりをいくつかご紹介しよう。 24日は飲みに誘われても断る 「ちょっと早めに失礼するよ」と、どこか余裕のある優しい笑みを忘れずに。コートのポケットになにか忍ばせているフリをするのもよい 帰宅前にケンタッキーのパーティーバーレルを買う レジの女の子に「キミにもメリークリスマス」とささやくと、より効果的。チキンはひとつずつラップして冷凍しておけば長持ちする…というHackで処理 レンタル店でビデオ
![[連載LifeHack] 彼女なしでイブを乗り切るHack - bogusnews](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/ba1b2d3c821310f1a5ded8a62dd947d8c3892706/height=288;version=1;width=512/http%3A%2F%2Fbogusne.ws%2Fwp-content%2Fuploads%2F2013%2F03%2FB000JF16PO.09.MZZZZZZZ.jpg)
サイドフィード社「あとで読む」を商標登録申請 - bogusnews
インターネット事業を手がけるベンチャー企業のサイドフィード社が、「あとで読む」を自社の商標として登録申請中であることが12日、明らかになった。「あとで読む」はソーシャルブックマーカーらのあいだで免罪符的に多用されている流行語。「登録商標として認められれば、自由に“あとで読む”ことができなくなってしまう」と動揺が広がっている。 問題が発覚したのは先日、サ社が新サービス「あとで読む」をスタートさせたことがきっかけ。このサービスは気になったホームページをメールボックスに保存し、あとで読むことを可能にするもの。ネット上ではアーリーアダプターを中心に「これは便利！」と話題になったが、不審に思った一部の利用者が調査したところ同社がサービス名の「あとで読む」を登録商標として申請中であることがわかった。 もともと「あとで読む」の語は、情報の奔流に呑み込まれてどうしようもないソーシャルブックマーカーが おれ
政府、次世代行政ネットにWinny採用 - bogusnews
首相の私的諮問機関である行政改革推進委員会は5日、全国の行政機関をむすぶ通信網「行政ネット」の次世代インフラに「Winny」を採用するよう勧める勧告をとりまとめた。Winnyは純国産のインターネットファイル共有ソフト。早ければ4月から試験導入をはじめる見込みだ。 行政ネットは全国20万以上の行政機関を専用線でむすぶ巨大ネットワーク。しかし、昨今の通信費低廉化に比して極端にコスト高であることが識者から指摘され、問題となっていた。 行革推進委ではWinnyが通信費の安いインターネットを利用していることに着目。事業所間での電子書類のやりとりにWinnyのファイル共有機能を活用することで大幅な経費の圧縮と行政のスリム化が見込めるとして、今回の勧告に踏み切った。 ソフト選定にあたって決め手となったのは大きくわけて2点。ひとつは、Winnyが東京大学に勤務する助手が作成した純国産ソフトである点。もうひ
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