分散リアルタイム処理フレームワーク Storm（その1） - 現場のためのソフトウェア開発プロセス - たかのり日記
少し前になりますが、2011/09/19に、Twitterから、分散リアルタイム処理フレームワーク「Storm」がオープンソース化されて公開されました。 最近は、Hadoopの効果により、BigDataへの注目度が高まっていますが、Hadoopが領分とするバッチ処理から、よりリアルタイム処理へのニーズが高まってきているように思います。 Stormは、BigDataに対してリアルタイムの処理を可能にするフレームワーク。 Hadoopと比較されることがありますが、個人的には、それぞれ用途が違うと思っているので、比較することにあまり意味はなく、特性に応じて使い分けることが重要だと思います。 Stormの特性は、以下のような点。 非常に広範囲のユースケース メッセージ処理、ストリーム処理、データストリーム上の継続的なクエリ実行・クライアントへの結果配信、同時並行で行う対話形式での検索回答（分散RP
Greg Young流CQRS - Mark Nijhof - Digital Romanticism
この記事はMark Nijhof氏のブログ記事「CQRS à la Greg Young」を氏の許可を得て翻訳したものです。（原文公開日：2009/11/11） この記事は以前のブログである"blog.fohjin.com"にて公開していたものです。 以前、2日間の講習を受けた時に、ビールを飲みながらGreg Young氏とドメイン駆動設計について語るという幸運に恵まれたことがあります。その時の話題は専ら、コマンドクエリ責務分離（CQRS:Command and Query Responsibility Segregation）パターンに関するものでした。Gregは、Eric Evans氏が著作において説明したドメイン駆動設計を受け継ぎ、主に技術的な実装を進化させています。コマンドクエリ分離（CQS）は元々Bertrand Meyer氏によって考案されたもので、オブジェクトのレベルで適用さ
Cloud時代のArchitecture - LunaBiblos
概要 TechEd2010 T1-502「クラウド コンピューティングの最先端技術動向と選択の戦略」に参加した後のメモと整理です。 CQRSモデル MVC(Model、View、Controller)との決別 CQRSとは あらゆるMethodはActionを実行するCommandか、呼び出し元にDataを返すQueryの何れかであり、両方を行ってはならない。 CQRSは「Command Query Responsibility Segregation」の略語である。日本語で言えば「コマンドクエリ責務分離」。もっと解りやすく言えば「更新処理と参照処理とに対する応答部分を明確に分離する」事である。 構造としてSystemを次の四つに分類する。 Query(参照) Command(更新) 内部Event 外部Event(公開Event) MVCの終わり CQRSの観点から見ると多くの
Open Compute Project
The Open Compute Project is a vibrant Community that spans the data center IT infrastructure worldwide. Though not a standards body, the OCP Community forges new technology norms, fostering an ecosystem where industry players collaborate in a safe framework, shaping a versatile and diverse supply chain. From startups to hyperscalers as well as research, academia and investors, the OCP Community is
Amazonクラウド、「東京データセンターも、米パトリオット法の対象内」と説明 － Publickey
「Amazonはアメリカの会社なので東京リージョンもパトリオット法の対象内です」 今月3月2日に、日本国内のデータセンターとして「東京リージョン」の稼働を発表したAmazonクラウド。その東京リージョンは米パトリオット法の対象内であることを、アマゾン ウェブ サービス ジャパンの小島英揮（おじまひでき）氏が、3月4日に行われたJapan AWS User Group（JAWS）主催の「JAWS-UGサミット2011春」で、参加者の質問に答える形で明らかにしました。 パトリオット法によるデータセンターのリスクとは パトリオット法は、米国内外のテロリズムと戦うことを目的とした米国の法律です。2001年に米国で発生した同時多発テロ事件後に、捜査機関の権限を拡大する法律として成立しました。 情報通信の分野についての主な点は、電話回線の傍受に加えてISPにおける通信傍受も可能となり、捜査令状により電
AWS meets Android - "AWS SDK for Android"で開発を楽にしよう！
AWS meets Android - "AWS SDK for Android"で開発を楽にしよう！ Android Bazaar and Conference 2011 Winterで話した資料に、簡単に解説を加えたものです。以下は、講演の概要。 Amazon Web Services(AWS)は、仮想サーバ、ストレージ、データベースなどを初期費用不要かつ安価な従量課金で提供するクラウドサービスのパイオニアです。AWS SDK for Androidは、モバイルアプリケーションのためのライブラリであり、開発者がモバイルアプリからAWSのサービスを使うことを非常に簡単にします。容量無制限でオブジェクトを置いただけでURLがつくAmazon Simple Storage Services(S3)を使えば、画像やビデオを高速にCDN(コンテンツ配信)できるアプリケーションを容易に作成できます
The Next Level
What if enterprise apps were built the way you’d build an agile Ruby app? What if they were a pleasure to work with, deploy, and manage? What if big companies could adopt the philosophies of Heroku and the Ruby community? What if your company actually preferred you use Heroku to build apps? That’s the next level for Heroku. That’s where we want to go, so we’ve made a decision we’re excited to shar
Force.comを触ってみる（パート1）：ITpro
クラウド上でのビジネスアプリケーション開発が実際にはどのように変わっていくのか。前回は、米セールスフォース・ドットコムが提供する「Force.com」とは何かについて、すでに10年間のサービス提供実績を持ち、利用企業からの要求に基づいて実装されてきた機能を紹介した。今回からは、実際にForce.comを試してみようと思う。 Force.comの開発生産性はJavaなどの約5倍 Force.comを試す前に、興味深いデータの一つを紹介したい。独立系アナリスト企業である米ニュークリアス・リサーチが実施した調査結果である。同調査によれば、クラウドとオンプレミス（所有環境）のそれぞれで実際にアプリケーションを開発した17社の結果を詳細に分析したところ、「Force.comプラットフォーム」で開発した場合、Javaや.NETよりも4.9倍早くアプリケーションを提供できたという（発表文)。このことは、
「エコポイント」の申し込み画面はクラウド上に。開発期間わずか1カ月？
経済の活性化や地球温暖化対策などの理由で発足した「エコポイント」制度。今日7月1日から、そのポイントの登録や商品交換の申請がネット上で始まりました。そしてその申し込みサイトは、セールスフォース・ドットコムの提供するForce.comで構築されていることが判明しました。 いつも同社をウォッチしているブログ「セールスフォースとクラウド/SaaS」のエントリ「エコポイント申請はクラウドのForce.comで」で指摘されています。 ご覧の通り、エコポイントの申し込み画面のURLを見ると、明らかにForce.comのURLになっていることが分かります。アイコンも同社のものです。また画面フォームの必須項目としてテキストフィールドの左側に表示されている赤い縦線も、セールスフォース・ドットコムのアプリケーションを使ったことのある方にはお馴染みのものです。 開発期間はわずか1カ月？ エコポイント制度は、5月
国民生活基盤としての日本版クラウドコンピューティング
海外勢がリードするクラウドコンピューティングのサービス提供だが、日本も総務省をはじめ国がクラウドによる産業基盤活性化に向け本格的に動き出している。 クラウドコンピューティングにおいては、Google、Salesforce.com、Amazonなど海外勢のIT企業がリードする流れがある。一方、日本においてもクラウドコンピューティングへの取り組みが動き始めている。景気低迷が続く中で、日本政府もクラウドコンピューティングが日本の経済成長をけん引し、未来の成長力強化につながるIT産業の重要な基盤になるとして位置付けている。 総務省は、3月17日、「ICTビジョン懇談会」の緊急提言「ICTニューディール」（平成21年2月23日）などを踏まえ、当面3カ年に集中的に実施すべき施策として「デジタル日本創生プロジェクト（ICT鳩山プラン）‐骨子‐」の取りまとめを公表した。ICT鳩山プランでは、ICTを新たな
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クラウドがサービス事業者に与える影響とビジネスへの提言、JISAが公表
法人向けIT・クラウドソリューションの最新ニュース - クラウド Watch
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