一般家庭に太陽光発電と蓄電池が普及した場合、電気は自給自足が可能となり、将来的には電力会社との契約が要らなくなる――。そんな未来を予感させる動きが日本国内でも生まれつつある。米テスラが横浜市で開かれた国内最大級の太陽光発電見本市「PV　JAPAN」（2017年7月5～7日）で家庭用蓄電池を出展し、日本経済新聞が取り上げるなど注目を集めた。現状でも太陽光の発電コストは大手電力の電気料金を下回っており、今後の鍵を握るのは蓄電池の普及とみられている。 電気自動車で知られるテスラは、家庭用の太陽光発電装置「ソーラールーフ」と蓄電池「パワーウォール」を米国で市販している。ソーラールーフは文字通り、自宅の屋根などに太陽光発電パネルを設置し、自宅で発電。その電力を蓄電池に蓄えて昼夜利用する。 電力会社から電気を買うよりも安い時代が... かつて「太陽光発電はコスト高」と見られていた。しかし、固定価格買取

ゴールデンフィールド（大阪府大阪市）が運営する、日本初のヘッドマッサージ、頭のほぐし専門店「悟空のきもち」が独自開発した「絶頂睡眠」が人気を博している。 2008年に、京都に1号店をオープン。「孫悟空の輪をとった時のようなきもちよさ」を感じられる場所として口コミで人気が広まり、現在は大阪・心斎橋、東京・表参道と銀座にも店舗を構えている。 「気持ちよくて意識飛んだ」 とにかく、圧倒的な人気で、どの店舗も3か月先まで満席。公式サイトによると、キャンセル待ちは店舗合計で12万人を超え（6月1日時点）、新規予約枠は、募集開始から約1分で完売するほどの盛況ぶりだ。 「絶頂睡眠」は、通常の睡眠と違い、快感の絶頂で一気に眠りに落とす。気絶に近い寝落ちを体験することができ、ほぼすべての人が10分程度で眠りにつくという。施術後は圧倒的な爽快感を得られ、寝つきがよくなるなどの効果が期待できる。 ツイッターでも

個人情報を加工してビッグデータの活用への期待が高まっている。個人情報を扱うルールを定める個人情報保護法が改正され、2017年5月30日に全面施行された。個人を特定できる情報を同意なく第三者に提供できないよう個人情報の保護を強化する一方、個人を特定できないよう加工すれば流通させられるようになる。 まず、個人情報保護強化策として、顔や指紋認識など身体的特徴に関するデータも個人情報に含まれることを明確にした。また、人種、信条、病歴、犯罪被害歴、犯罪の前科・前歴などを「要配慮個人情報」と定義し、その取得には本人の同意を義務付けた。要配慮個人情報には人間ドックの結果、風邪薬を含む投薬、捜索などの刑事手続きなど幅広い情報を含む。 ビッグデータのビジネス利用に期待感も 罰則も強化し、不正な利益を得る目的で個人情報データベースを提供、盗用する行為を処罰し、違反すれば1年以下の懲役または50万円以下の罰金を

「ドローン元年」。そう言われたのは2015年の話だ。ユーキャン新語・流行語大賞でも「ドローン」がトップテンに残り、一方で首相官邸への墜落事件も起こるなど、良くも悪くも日本中を騒がせた1年だった。 それから2年。「そういえばドローンって、最近どうなってるの？」――調べてみると、普及に伴って業界には、さまざまな変わり種商品や、ユニークな使い道が誕生していた。 家族層から年配まで購入 最新の売れ筋商品を知るため、ビックカメラ新宿西口店を尋ねた。 現在人気No.1だという、DJIの「MAVIC Pro」。それと並んで目立つところで紹介されていたのが、中国メーカー・ZEROTECHの「Dobby」だ。ネットでは、「自撮りドローン」とも呼ばれている。 「かなり売れてますね。ファミリー層から年配の方まで、かなり幅広い層の方が買って行かれます」 そう説明してくれたのは、同店の北川達夫さんだ。 そのあだ名の

国内では「WELQ」に端を発する「まとめサイト問題」の嵐が吹き荒れ、米国では「フェイクニュース」が、ドナルド・トランプ大統領の誕生に貢献する。2016年は、ネットメディアの「あり方」が改めて問われた時期だった。スマートフォン時代への対応を迫られるプラットフォーム、急成長するニュースアプリ、その間でもがく新聞やニュースサイト―。それぞれの課題に直面する「ネットメディア」の明日は果たしてどうなるのか。 こうした現状を生んだ背景、そしてはらむ危険性を掘り下げた『ネットメディア覇権戦争　偽ニュースはなぜ生まれたか』（光文社新書）の著者で、ジャーナリスト・法政大学社会学部メディア社会学科准教授の藤代裕之さんに話を聞いた。 読者の認識は「Yahoo！で見た」「SNSで見た」 ――『ネットメディア覇権戦争』の執筆に当たっての問題意識について、改めてお聞かせください。 藤代　きっかけは、「ネットのニュース

2015年10月1日現在の国勢調査結果（確定値）が16年10月26日に発表され、日本の人口が1920年の国勢調査開始から初めて減少に転じた。そんな中で「移住」が増えているのが福岡市で、年に1万人以上も人口が増加している。 就職・進学を機に九州各地から流入してくる人が多いのはもちろん、IT系の企業が相次いで福岡に拠点を置いていることも、「移住」を後押ししている。東京都内では移住を支援するイベントも開かれ、移住経験者は次々に福岡の魅力を口にしていた。 10代後半～20代前半の流入が目立つ 国勢調査の結果によると、15年10月1日現在の日本の人口は1億2709万5000人で、前回2010年調査と比べて96万3000人減少。割合にして5年で0.8%、年率換算で0.15%減少している。これに対して福岡市の人口は前回比7万4938人（5.1%）増の153万8681人。05～10年の伸び率は4.5%で、

経済状態の善し悪しを判断する最大の材料である国内総生産（GDP）統計について、日銀と内閣府の論争が注目を集めている。2014年度のGDP成長率（物価変動の影響を除いた実質）は、内閣府が、とうにマイナス0.9％と発表しているが、日銀が最近、「プラス2.4％だった」とする独自の試算を公表して、大きな食い違いが出ているのだ。GDPの数字は経済政策運営の基礎であり、日銀の金融緩和政策への評価にもかかわるだけに、論争は熱を帯びている。 ことの発端は日銀が7月20日にホームページにアップした論文「税務データを用いた分配側GDPの試算」。住民税の納付状況（総務省調べ）や法人税の納付状況（国税庁調べ）といった税務データに基づき、過去10年ほどの実質GDP成長率は平均1.2％と内閣府の公表値（0.6％）の2倍との試算を示した。中でも、消費税率が5％から8％に引き上げられた2014年度は、名目GDPの実額は5

【健康カプセル！ゲンキの時間】（TBS系）2016年5月1日放送 「あなたに必要な歩数は？寿命を延ばすウオーキング法」 中高年の3人に1人が実践しているほど人気の運動「ウオーキング」だが、何も意識せずにただやみくもに歩くだけでは健康につながらないおそれがある。 歩数や歩幅を意識して歩けば、肥満や糖尿病、認知症、がんまで予防できる可能性があることが、「奇跡の研究」で明らかになった。 1日8000歩、「中強度の歩き」がカギ 今、多くの自治体で、歩くことを推奨する取り組みが行われている。番組では、横浜市で実施されている「横浜ウォーキングポイント」が紹介された。 コンビニエンスストアや商店街と連携。協力店舗に設置された読み取り機に歩数計をかざすと歩数に応じたポイントがたまり、抽選で商品券がもらえるという取り組みで、歩数計は40歳以上の市民に無料で配布されている。番組放送時点で16万人が参加している

薬局で薬を買う時に「お薬手帳」を忘れると、医療費が高くなる――。こんな話題が、いまネット上で大きな注目を集め、ツイッターなどでは「余計な事すんなよ」「納得行く説明しろや！」と怒りの声が上がっている。 2016年4月に改定される新しい診療報酬で、薬局を利用する際にお薬手帳を持参すると支払い料金が安くなる場合があるためだが、その差額は最大で「40円」だ。 3割負担の患者で40円の差 薬局で無料配布される「お薬手帳」は、薬の服用履歴やアレルギーの有無など、医療関係者が薬を処方する際に必要な情報を記載する手帳だ。元々は一部の医療機関が行っていたサービスだったが、2000年に厚生労働省が「制度」として導入。同年の診療報酬改定で、手帳に服用履歴を記載する際に料金が発生するようになった。 患者にとっては、万一の服用ミスを防ぐほか、重複投与による無駄な出費を抑えるなどお薬手帳を利用するメリットは大きい。薬

貿易や投資による日本と海外のお金の出入りを示す2015年の経常収支は、黒字額が前年の6.3倍の16兆6413億円を記録し、5年ぶりの高水準になった。対外投資の配当などの収入が過去最大を更新したこと、原油安で貿易赤字が縮小したこと、訪日客の増加で旅行収支が53年ぶりの黒字に転じたことの3つが原動力だ。 ただ、原油安や円安の恩恵も大きく、原油高や円高に局面が変われば経常黒字も伸び悩む可能性がある。また、経常黒字は円高の要因ともなるため、アベノミクスにとっては逆風を招きかねない面もある。 「投資」と「旅行」で黒字をたたき出す構造 貿易収支の赤字幅は6434億円と、前年の10兆4016億円から16分の1に縮小した。東日本大震災による原発稼働停止に伴い、火力発電用の燃料輸入の増加で貿易赤字が拡大を続けていたが、2015年は原油価格が前年から5割近くも下がり、原油や液化天然ガスを中心に輸入額が10.3

日本銀行は2016年1月29日の金融政策決定会合で、初めての「マイナス金利政策」導入を決定し、市場に大きな衝撃を与えた。 年明けからの株式急落で市場からは「追加緩和」を催促されていたが、その中身は、予想を大きく超えるものだった。奇策ともいえる「マイナス金利」の効果はあるのだろうか。 市場も戸惑い、乱高下繰り返す 通常、お金を借りると、利子を払う。金融機関に預金するのは、預金者が金融機関にお金を貸していることになるから、金融機関が預金者に利子（利息）を払う。マイナス金利とは、貸し手が借り手に利子を払うという逆転現象だ。 今回の日銀の政策は、金融機関が日銀に預金口座をもっていることに対応するもの。今はこれに0.1％の利息が付くが、2月16日から、一定額を超える預金について、マイナス金利にするもので、銀行などが手数料を払って日銀にお金を預かってもらう形になる。国民が銀行に預けている預金の金利まで

日本銀行がマイナス金利政策の導入を決めた影響が、身近な金融商品に広がっている。 政策導入の「サプライズ」発表があったのが2016年1月29日。これを受けて、円相場は急速に下落、株価は急騰、長期金利も急低下した。いま買っていい金融商品――というものはあるのだろうか。 銀行・生保の資金が行き場を失う 「黒田バズーカ 第3弾」の破壊力は、今のところ絶大のようだ。マイナス金利の導入は2016年2月16日からだが、すでにアナウンス効果でマーケットは大きく動いている。 2月2日の東京株式市場は、日経平均株価の終値が前日比114円55銭安の1万7750円68銭で引けた。利益確定売りが出たことで値下がりしたが、日銀のマイナス金利の導入発表を受けて、年初来安値を付けた1月21日からは10.8％も値を上げたことになる。 円相場が1ドル121円台まで円安に振れ、電機や機械などの輸出関連株を中心に買いが膨らんだ。

「これまでのスマートウオッチは、時計として必要最低限の機能を備えていなかった」──。アップルウオッチを念頭に、こんな挑戦的な言葉で、国内の腕時計メーカー、カシオ計算機が初となるスマートウオッチ「WSD-F10」を2016年1月5日に発表した。 同社が掲げたコンセプトは、「スマートアウトドアウオッチ」。1990年代に一世を風びしたデジタル時計「G-SHOCK」を彷彿とさせる、耐久性や使いやすさを追求したという製品になるという。価格は7万円（税別）で、16年3月下旬に発売予定だが、果たしてライバルを出し抜けるのか。 海外メディアからは「クレイジー」の声も カシオ計算機のスマートウオッチは、米ネバダ州ラスベガスで16年1月6日から9日まで開催された国際家電見本市「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー（CES）」で発表された。登山やサイクリング、釣りといったアウトドア用途に特化した製品で、5気

2015年6月に文部科学省が通知した、国立大学の人文社会系の縮小方針への批判がおさまらない。 人文系や教育系の大学関係者ばかりでなく、幅広い層から反発や疑問の声が続いている。 文芸誌が「批判」の大特集 11月7日発売の「文學界」（文藝春秋刊）は、特集として「『文学部不要論』を論破する」を組んだ。文芸誌がこうした特集を組むことは異例だ。同誌は、「無名の新人作家・又吉直樹」を発掘して大ベストセラー作家に育て上げ、出版ビジネスとして大成功させた実績がある。 4人の有識者のインタビューやコメントなど計38ページの企画となっているが、中でも「文科省が日本人をバカにする」というタイトルで強い声を上げているのが、「知の巨人」として知られるジャーナリスト・作家の立花隆さん（東大文学部卒）だ。立花さんは憲法23条に示された「学問の自由はこれを保障する」と明記していることをもとに、 「国家が大学のカリキュラム

少子高齢化などを背景に、閑静な住宅街など起きている「空き家」問題。全国の空き家約320万戸のうち、交通利便のよい駅から1キロメートル以内にあり、簡単なリフォームで利用できる住宅が15％の約48万戸にのぼることがわかった。 国土交通省が総務省の統計などをもとに推計。「交通網が発達している東京都では2キロメートル以上離れた立地にある空き家のほうが少ない」（住宅政策課）という。 東京の空き家、5万戸超の一戸建て住宅が最寄り駅まで1キロ以内 国土交通省が2015年10月26日に開いた社会資本整備審議会・住宅宅地分科会によると、2013年時点で別荘などの二次的住宅や賃貸用、売却用を除く、「その他空き家」にあたる約320万戸のうち、耐震性があり、腐朽や破損などのない空き家を約103万戸と試算。このうち駅から1キロメートル以内にあり、簡単な手入れで活用可能な空き家は、全国で約48万戸にのぼると推計した。

街中で写りこんでしまった写真がSNSに投稿されることで、知らない間に「いつ」「どこ」にいたかが特定されてしまう――。 こうしたプライバシー侵害を防ぐ、ちょっと変わった眼鏡が国立情報学研究所によって開発された。眼鏡フレームの国内生産の9割を占める「眼鏡の聖地」福井県鯖江市の企業が生産し、2016年6月の一般向け販売を目指している。 サングラスより効果あり カメラによる顔認識をできなくする眼鏡型の装着具「プライバシーバイザー」は国立情報学研究所の越前功教授らの研究によって開発された。 スマートフォンなどのカメラが顔を検出、認識する機能は、目や鼻の角度、明るさなどから個人を判別する。街中を歩いている時など、本人が意図せず写りこんでしまった写真がSNSに投稿されると、誰が、いつ、どこにいたのか、というプライバシー情報がネット上に知らない間に公開されてしまうおそれがある。 プライバシーバイザーでは眼

スマートフォンなど携帯電話の「2年縛り」と呼ばれる2年単位の期間拘束契約が見直されることになった。 総務省の有識者会議が2015 年7月中旬にスマホ契約などの問題点を指摘した報告書をまとめ、2年契約の途中で解約すると9500円という高額な違約金がかかる現行の仕組みの見直しを求めた。NTTドコモやKDDI、ソフトバンクの大手3社は既に対応に乗り出しつつあるが、今後はどこまで利用者目線での改善が進むかが注目される。 「知らないうちに更新されていた」 大手3社は契約後2年間で解約しないことを条件に、月額料金を割り引く2年縛りを採用。一般的な音声通話の基本料金は「かけ放題プラン」で期間拘束がないと4200円、2年縛りだと2700円となっていて割引率は36%だ。利用者の約9割は後者の2年縛りを選択しているが、有識者会議は前者の期間拘束がないプランについて「割高に設定することで2年縛りの割引率を高く見

水泳、ピアノ、進学塾など小学生が通う習い事の定番に「プログラミング」が食い込みつつある。 幼い頃からスマートフォンやパソコンに触れる通信環境が広がり、「子供のクリエイティビティを育ててほしい」という親のニーズも年々高まっているようだ。プログラミングの専門塾だけでなく、従来の進学塾も新たなカリキュラムを用意し、子どもの囲い込みを始めている。 学習塾「プログラミングは教育的意義が高い」 試しにインターネットで「プログラミング教室（塾）」と検索すれば、子どもにプログラミングを教える塾のホームページが多くヒットする。教える内容も、C言語などの定番言語だけでなく、簡単なアプリやシステムを開発する段階まで教えるところもあり、本格的だ。 子どもたちはどういったきっかけで入塾し、どのレベルまで到達するのか。関東各地で小学生向けのプログラミング教室を開くTENTOは、「スマホやゲームで遊ぶ子どもの様子を見た

ヤフージャパンとソニー不動産、日本マイクロソフトとリクルート住まいカンパニーの「SUUMO」、アマゾンジャパンと積水ハウスグループら3社など、IT・インターネット大手と住宅・不動産業者が急接近している。 いずれもインターネットで住宅・不動産情報を提供したり、物件の仲介やリフォーム業者らを紹介したりするという。 個人が自分の家を売りに出せる ヤフージャパンとソニーの子会社であるソニー不動産は、中古住宅の流通事業で資本・業務提携した。2015年7月7日、発表した。ヤフーの不動産情報サイト「Yahoo！不動産」とソニー不動産の総合不動産サービスを連携して、国内の中古住宅の流通市場やリフォーム、リノベーション市場の活性化を目指す。 「不動産流通革命プロジェクト」として、個人が自分の所有する不動産を売りに出せる「不動産売買プラットフォーム」を共同で開発。2015年中に公開する。住宅・不動産情報を提供

コーヒーは「胃によくない」「カフェイン中毒になる」など、昔は健康に悪いというイメージが強かった。だが、ここ数年は「健康にいい」という研究結果が次々と明らかになっている。 2015年5月7日に国立がんセンターが発表した報告によると、コーヒーによって死亡リスクが低下するのだという。 1日3～4杯で24％の「全死亡リスク低下」 コーヒーの健康効果を示唆する研究の成果は、日本を含め世界各国で発表されている。2009年に国立国際医療研究センターが実施した研究では、コーヒーを1日3～4杯飲んでいる人はそうでない人と比べると、2型糖尿病を発症するリスクが低下するという結果が出ている。2010年には米国や英国の脳卒中学会で、コーヒーを飲む量が多いほど脳卒中リスクが低下するという発表が相次いだ。 コーヒーを飲むと死亡リスクが低下するという研究もある。2012年、米国立がん研究所は米国在住の40万人を13年間