前回,交流送電と直流送電の話を書きましたが,考えてみると私たちの周りには直流を使う機器が少なくありません.ほとんどの家電品,特にディジタル家電は直流で動きます.パソコンしかり,薄型テレビしかり,DVDプレーヤしかり,LED照明しかり.これらは,機器内で直流に変換します.交流のままで動くのは白熱電灯とか,交流モータで動く洗濯機とか,電気ストーブくらいではないでしょうか? コラム・連載「米国発クリーンテック便り」 バック・ナンバ 第1回 ベンチャ群雄割拠の電気自動車充電インフラ・ビジネス 第2回 トーマス・エジソン vs. ニコラ・テスラ,130年後の決着 交流から直流に変換すると,エネルギーのロスが起きますし,ノイズの原因にもなります.最近はやりのLED照明器具も,その小さな電球の中で交流から直流への変換を行っていますが,発熱するし,電力の無駄になるし,設計によってはノイズが発生します.
エネルギーをめぐる情勢が大きく変化する中、再生可能エネルギー導入拡大の重要性がますます高まっています。地球温暖化対策やエネルギー安全保障に加え、経済成長の実現に向けても、再生可能エネルギーの導入拡大が重要な鍵となっています。 NEDOは、こうした状況を踏まえ、各種の再生可能エネルギーや、その導入拡大を支えるスマートグリッドなどについて、分野ごとの最新動向を調査するとともに、今後の技術開発の道筋を示す技術ロードマップを策定、「NEDO再生可能エネルギー技術白書」として取りまとめました。 NEDO再生可能エネルギー技術白書(概要版) 概要版(5.55MB) Adobe Readerを入手する NEDO再生可能エネルギー技術白書(本文) 全篇一括ダウンロード(44.1MB) (分野別ダウンロード) 太陽光発電の技術の現状とロードマップ(9.59MB) 風力発電の技術の現状とロードマップ(7
延長を議会が承認しなければ今年末に切れ、再生可能エネルギーを用いた発電のスリーダウンになるだろうと言われていたTax Grant Programの延長が12月16日の夜にオバマ大統領がサインして決定しました。 このTax Grant Programはもともとブッシュ政権が始めたもので、ここ数年の太陽光発電や風力発電の目覚ましい進展を後押しして来ました。 中間選挙で、共和党が躍進しこの手の補助金に反対の共和党が下院で過半数を占め、かつ他に重要案件が目白押しだったので、年末(実質的にはクリスマス前)までの両院での決議は危ぶまれておりました。筆者が3週間前に参加したAWEA (American Wind Energy Association)のシンポジウムでも、「多分駄目かも」ムードが漂っていました。 The U.S. Senate passed of a one-year extension
藻類「オーランチオキトリウム」の沖縄株=筑波大提供 藻類に「石油」を作らせる研究で、筑波大のチームが従来より10倍以上も油の生産能力が高いタイプを沖縄の海で発見した。チームは工業利用に向けて特許を申請している。将来は燃料油としての利用が期待され、資源小国の日本にとって朗報となりそうだ。茨城県で開かれた国際会議で14日に発表した。 筑波大の渡邉信教授、彼谷邦光特任教授らの研究チーム。海水や泥の中などにすむ「オーランチオキトリウム」という単細胞の藻類に注目し、東京湾やベトナムの海などで計150株を採った。これらの性質を調べたところ、沖縄の海で採れた株が極めて高い油の生産能力を持つことが分かった。 球形で直径は5〜15マイクロメートル(マイクロは100万分の1)。水中の有機物をもとに、化石燃料の重油に相当する炭化水素を作り、細胞内にため込む性質がある。同じ温度条件で培養すると、これまで有望
新宿のネイキッドロフトでのトークライブ5、鈴木達治郎原子力委員会委員長代理と飯田哲也氏の2人をお招きして、原子力政策について2時間40分。 USTREAMのアーカイブはこちらです。お時間のある人はどうぞ、じっくりとご覧ください。 第一部(トークライブ)約1時間半 http://www.ustream.tv/recorded/11414699 第二部(質疑応答)約30分 http://www.ustream.tv/recorded/11415908 鈴木原子力委員長代理には、あくまで原子力の専門家として個人のご意見を述べていただくという立場でお願いしましたが、原子力委員長代理としての公式な発言の中に個人的な的確なご意見を交えていただき、誠にありがとうございました。 飯田哲也氏には、議論をしっかりと引っ張っていただきました。 原子力に関するこうした意見交換がテレビでできれば、大勢の国民が原子力
エコカー補助金は何だったのだろう。家電製品に対するエコポイントは何だったのだろう。経済と環境に対するこれらの効果はどのくらいあったのだろう。すべての人がこんな疑問を持っているにちがいない。リーマンショックで苦境に立たされた自動車業界、エレクトロニクス産業に対するカンフル剤になったかもしれないが、結果的には単なる需要の前倒しにとどまったかもしれない。環境に対する効果はあまりにも限定的だ。 政策はポジティブ・スパイラルを生み出したり、レバレッジ効果が出るように設計するべきである。自民党政権も民主党政権も同じように、この設計力が極めて低い。これが国力を疲弊させる一因になっている。政治家に政策の設計を期待するのは土台無理なことだから、政権を支える官僚の能力が低下していることのほうが本質かもしれない。 最悪の補助金政策は、農家への戸別補償である。米作農家にほとんど無条件にお金を与えるので、休眠中の農
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