作家、神林長平さんは「言葉」「機械」などのテーマを重層的に組み合わせた独自の世界観を反映させた数々の作品で知られる。現代を代表するSF作家の一人として、急速に普及が進む人工知能（AI）をどう見ているのだろうか。寄稿してもらった。 2023年は、チャットGPTに代表される対話型AIが爆発的に普及し始めた年として記憶されるだろう。機械相手に自然な会話ができるというのは驚きを伴う楽しい体験に違いないが、それが実用面で使われると、他人の権利や人権を侵害する恐れがある。ここにきてそれが顕在し、対応策もいろいろ議論されているのは報道されているとおりだ。 対話型、すなわち言語を主体とする生成AIの利用がさまざまな方面で社会的な問題を引き起こすという現象は、社会というものを成立させ、支えているのが「言葉」であることを思えば、当然理解できる。＜言葉＞は社会を生み、文化や技術を発達させてきた。いつの頃からか人

いつものようにヘロヘロと仕事をしていると、突如担当編集の松尾氏からMessengerで「これに対するちゃんとした回答を書けるのは大原さんだなということで、また歴史物をお願いしたく」という依頼が飛び込んできた。 いやちゃんとした回答も何も、上のTreeで出題されたSEライダー氏が正解を出されているわけですが、歴史的経緯というか、ここに至るまでの話というのが長い訳で、その辺りを少し説明してみたいと思う。 ちなみに出題に少しだけ違和感がある（なぜ10bitがキリがいいと思うのか？）のは、筆者もこっち側の人間だからかもしれない。 回答の前に、その根底にある2進数採用の経緯 そもそも非コンピュータ業界の方からすれば、2進数がベースという辺りから違和感を覚えるのではないかと思う。実際、世界最初の計算機（≠電子計算機）とされる「バベッジの階差機関」（写真1）にしても、世界最初の電子計算機（※1）であるE

なんか自称技術者のバカが暴れてたので書いておく。 3Dプリンターというと、すぐ銃が作れるという話をするバカがいる。なぜなら米国で銃を作ってる連中がいるからだ。が、現実的ではない。というのもこれはかなり政治的な側面があり、理解するには何でもかんでもとりあえず銃か爆発物を作って遊ぶ習性を持つ米国人についての知識も必要だ。 米国は旧英国植民地で、独立戦争によってフランスの支援で英国軍を撃退して建国し、更に南北戦争というガチの内戦を経て革命的に成立した国家だ。誰でも知っているナポレオンの生涯と重なる時期である。『ナポレオン -獅子の時代-』などの高名な歴史書で知っている人も多いと思うがこの時代には既にバリバリに銃器が存在する。つまりアメリカは、建国の神話に銃器を含むのだ。 よって、銃(特に軍用銃)というのは米国人にとって国民国家アメリカ合衆国の建国の神器に近い存在であり、主権者たる国民が銃器を所持

【ニューヨーク共同】米紙ウォールストリート・ジャーナル電子版は8日、米短文投稿サイトのツイッターが、中国系動画投稿アプリ「TikTok（ティックトック）」側と、買収の可能性に関する事前協議を行ったと報じた。関係者の話として伝えた。 関係者によると、ツイッターがティックトックの買収交渉に本格的に乗り出すかどうかは不明としている。ティックトックの米国事業などの買収交渉を既に公表した米マイクロソフト（MS）が先行しているという。 ティックトックを巡っては、対中強硬姿勢を強めるトランプ米大統領が、米国事業売却への圧力を強めている。

Google、Amazon.com、Cisco Systems、Microsoft、Mozillaなどが約5年前、非営利団体Alliance for Open Media（AOMedia）のメンバーとして動画圧縮技術「AOMedia Video 1（AV1）」を発表した。AOMediaが目指したのは、オンライン動画を圧縮する方法を開発する一方で、ストリーミング動画のコストを増やす特許ライセンス契約の障害を取り除くことだった。AV1がモバイル向けにも採用されつつある中、特許ライセンス契約を手がけるSisvel Internationalは、AV1本来の方針に逆行する同技術の将来像を描いている。 Sisvelは、イタリアの冷蔵庫およびテレビ製造業者をルーツとし、現在はルクセンブルクに拠点を置く。同社は現地時間3月10日、AV1を利用するのに必要だとする特許1050件のリストを公開した。Sisv

Microsoftが25カ国で行った調査で、親が自分の知らぬ間に自分の写真や動画を投稿し、そのせいで問題になったと答えた10代が全体の42％に上った。 親が無断で自分の写真などをSNSに投稿し、問題になったことがあると解答した10代は調査対象の42％だった──。米Microsoftは10月9日（現地時間）、このような調査結果を発表した。 これは、Microsoftが毎年実施している調査「Civility, Safety and Interaction Online」の2019年版の結果の一部だ。今年の調査は、25カ国（日本は含まれない）の10代の若者を対象に行った。調査対象の人数は公式ブログには記されていないが、昨年は合計1万1157人が参加した。 上記の結果は「あなたは自分の両親があなたに関する写真、動画、ニュースなどをあなたの許可なくオンラインに投稿することで問題になったことがあるか？

本記事は下記のtweetから始まるスレッドに触発され、@qnighyや@na4zagin3からアイディアを拝借して書いた。 i18n力が最強の国は国内に複数の言語があり、そのうちいくつかは他国でも使われている言語の方言で、1バイト文字での代替表記が困難で、歴史的にISO-2022ベースの文字コードとUnicodeと独自エンコーディングが混在していて、フリガナなどの特殊な組版規則があり、右書き左書き縦書きを併用し、 — Masaki Hara (@qnighy) 2018年8月6日 皆さんのおかげで最強のi18n国家が建設されつつある。一瞬で滅びそう — Masaki Hara (@qnighy) 2018年8月6日 長い前置き ソフトウェアのi18nは難しい。自文化では当たり前と思っていてハードコードしてしまった仮定が崩れて、大幅な再設計を余儀なくされるからだ。気づいて再設計できればまだ良

Electronic Frontier Foundation 現在審議が進むEU著作権指令改正案は、6月20日または21日に委員会で採決が行われ、7月上旬または9月下旬に議会投票が行われることになっている。この指令は、欧州が長年抱えてきた問題を修正するものであると同時に、インターネット自体を破壊するほどの大きな問題を抱えている。 提案の第13条は、ユーザがテキスト、サウンド、コード、画像、動画、その他著作権の対象となる作品の公表できるウェブサイトに対し、ユーザがアップロードする全てのコンテンツを著作物のデータベースに照らしてフィルタリングすることが義務づけている。ウェブサイトは、ユーザがアップロードするコンテンツをデータベースを参照してフィルタリングしたり、完全な一致だけでなく部分的な一致も検出するためのテクノロジーをライセンスするために出費を強いられることになる。また、ウェブサイトは著作