企業のDXが進まないのは「2つのエンジン」が欠けているからだ！ | ウェブ電通報
今やあらゆる企業、あらゆるビジネスでDX（デジタルトランスフォーメーション）は避けて通れません。 電通・電通デジタルはクライアントのDXを推進し、そのビジネスを加速するために、国内屈指のCDP （カスタマーデータプラットフォーム）「Treasure Data CDP」を提供するトレジャーデータとの協業を開始しました。 DX時代のマーケティングには、データ基盤と顧客体験の二つのエンジンが必須となります。マーケティングカンパニーである電通・電通デジタルが、トレジャーデータと組んでつくり出す新しい顧客体験とはどんなものか、本連載ではお伝えしていきます。 今回はトレジャーデータでデータビジネス セールスディレクターを務める高木一成氏と、電通で事業変革支援を推進する三浦旭彦氏、電通デジタルでDX支援を手掛ける魚住高志氏の3人に企業のDX実現に向けた要諦を聞きました。 ＜目次＞ ▼DXを進めるために必
激ヤバスマホ広告、はじめました。 | ウェブ電通報
スマホの広告って「どうせ下の方に小さく出てきてピコピコやってるだけっしょ」くらいに思ってるみなさん、こんにちは。電通CDCで、クリエーティブ・テクノロジストをやっている宮地成太郎と申します。 スマホの広告で「下の方に小さく出てきてピコピコやる」以外にできることは無いのか…そんな悔しい思いを抱いたことがある方も多いはず。 しかし！！ 本日2015年10月23日から、そんなスマホ広告を取り巻く環境は激変することになるでしょう！ なぜなら今日、電通とアクセルマークの2社が、既存のスマホ広告の概念をぶっ壊す激ヤバなプロダクト「BRAND SCREEN」を開発してしまったからです。 BRAND SCREENとは、有名ウェブメディア40社以上から「記事ページと融合させた広告コンテンツを載せていいよ」という許可をいただき、ウェブメディアが運営する記事ページの上にインタラクティブな広告コンテンツを配信する
個人間送金、女子大生ブログ…一体何が起きている？ | ウェブ電通報
前回までは、サービスの利用環境や、ユーザーとの関係性を課題とする体験価値重視の考え方への思考の転換について説明してきました。 今回は、機能自体は普遍的なものを引き継ぎながらも、スマートフォンでの高い体験価値によって成長している事例をサービスデザインの視点から分析してみます。今回ご紹介する事例から一般化できるポイントは、そのサービス体験をするユーザーのシチュエーションを考慮し、ユーザーの情緒価値にフォーカスして考えることが重要ということです。 表層の機能から設計に落としていくのではなく、ユーザーの体験価値／情緒価値というモノサシでの考え方を、サービスアイデア開発の現場でご参考としていただければと思います。 あらためて言うまでもなく、2010年代以降のサービスを取り巻く大きな潮流として、スマートフォンが普及する中でスマホの利用率が増えるとともに個人の能力を補助するツールアプリケーションが出そろ
スタートアップって何？ | ウェブ電通報
スタートアップという言葉をメディアで聞くことが多くなった。 まだまだ一般的には遠い印象もあるが、大型の資金調達や広告キャンペーンを目にすることも増えてきた。また安倍政権の日本再生ビジョンにおける「起業大国No.1の実現」や産業競争力強化法の制定など、日本の経済再生の重点項目としても支援体制が敷かれつつあり、今年3月には、福岡市の「創業特区」認定9月には経済産業省からベンチャー育成へ総理大臣賞の創設など具体的なアクションも出てきた。また経済産業省と文部科学省で大学での先端技術事業化へのベンチャーキャピタル創設も1000億円規模で準備されている。 スタートアップの業種もインターネットサービスからハードウエア、ヘルスケア、バイオなどへ広がり、さまざまなビジネスアライアンスやエグジット（上場や売却などの出口戦略）を見せてきている。日本から北米やアジアへ、あるいは諸外国から日本への進出も増加している
「2013年 日本の広告費」解説 | ウェブ電通報
電通が毎年まとめ、業界の注目を集める「2013年 日本の広告費」がこのたび発表されました。「アベノミクス」の効果はいったいどこまで表れているのか。媒体や広告主の業種ごとにどんな変化が生まれているのか。また、集計結果から見える今後の展望は。電通総研の北原利行が解説します。 【１】2013年の「日本の総広告費」概観 2年連続の増加。安定した成長軌道へ 昨年2013年（1～12月）の日本の総広告費は5兆9,762億円、前年比101.4％でした。 リーマンショック以降の4年間（08～11年）前年割れが続いたあと、2012年、2013年と2年連続して前年比増が続き、安定した成長軌道に乗り始めた感があります。個別分野では、テレビスポットのほか、屋外・交通広告、POP、展示イベントなどプロモーションメディアの広告が比較的好調でした。他に、BS、CS、CATVといった衛星メディア関連、インターネット広告も
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