2009年2月にニューヨークでスタートしたソーシャルメディアに関する世界最大規模のイベント『SOCIAL MEDIA WEEK』。今回は2月13日~17日まで世界12都市で同時に開催されるが、7回目となる今回初めて、東京が会場に含まれることになった。 その記念すべき東京の初日、田原総一朗と佐々木俊尚という新旧2人の人気ジャーナリストによる『世界の変化とソーシャル・メディア』と題された基調対論が行われた。 佐々木氏に薦められてTwitterを始めたという田原氏。両氏とも見知らぬ人から喧嘩を売られがちだが、数々の武勇伝で知られる佐々木氏はもちろん田原氏のほうも「ブロックする人も多いけど僕は批判されるのが大好き」と意に介さない。それどころかTwitterのおかげで若い人からも握手を求められるようになったとご機嫌だ。 スマートTVがテレビを変える? 対論はまず旧来のメディア批判から始まった。 かつ
12/01/28 スタートするメディアと終わるメディア わたしたちはどこのサイト、あるいはブログを見て、何の雑誌を読んで、情報を集めれば良いのだろうか。情報強者と弱者の二極化がいよいよ明確化してきたいまの時代においては、弱者よりもむしろ強者のほうがストレスフルな状況に追い込まれているといえると思う。つまり弱者は受け身に専念することによって自ら情報を取りに行く体力を使わずに済むし、疑問やアンチの精神を持つ必要もない。流行っている音楽を聴き、駅近のディベロッパーで買い物をし、家に帰ればテレビをつければ良い(何だか馬鹿にしたようなニュアンスだが、実際は筆者は馬鹿にしている。ちゃんと自らで選び取らない人間にコミットすることなど到底できないから)。 その二極化はインターネットの発達によって加速した。全員が共有するメインストリームが一気に消滅し、それぞれの個人は自分の好きなものだけを集結させた小部屋
テレビは見ない。新聞も本も読まない。マスメディアは世の中の急激な変化に戸惑うばかり。なぜ見なくなったのか。なぜ読まなくなったのか。内田教授はその理由を「作り手の劣化」と断じる。 先がない業界 日本のメディア業界は、新聞も、図書出版も、テレビも、きわめて厳しい後退局面にあります。ビジネスモデルが、一変してしまいました。とにかくもう業界的には「先がない」状態だと思います。お気の毒ですけど。 その最大の原因は、ネットの台頭よりもむしろ、従来型マスメディア自身の力が落ちたこと、ジャーナリストたちが知的に劣化したことで、そのためにメディアそのものが瓦解しようとしているのだと思います。 先日の民主党代表選の報道でも、とても気になったことがありました。 菅直人総理はじめ、政治家のぶら下がり取材をしている記者たちが、とにかく若い人ばかりなんです。 20代から、せいぜい30代前半まで。ちょっと前までバラエテ
Tapedeck.org is a project of neckcns.com, built to showcase the amazing beauty and (sometimes) weirdness found in the designs of the common audio tape cassette. There's an amazing range of designs, starting from the early 60's functional cassette designs, moving through the colourful playfulness of the 70's audio tapes to amazing shape variations during the 80's and 90's. We hope you enjoy these t
ソーシャルメディアを急激に衰退させる可能性があると指摘されている法案SOPA(Stop Online Piracy Act)が、米国で通りそうな雰囲気になりつつあります(そもそもインターネット全体に影響を与えるという意見もありますが、今回はソーシャルメディアに絞って書いています)。 SOPAは、今年10月に米国下院で紹介されましたが、おおまかな特徴として以下のようなものがあります(上院では似たような内容であるPROTECT IP Actがあります)。 著作権侵害コンテンツを含むサイトへのアクセス遮断をISPに命令できる(DNSブロッキングなどによってISPが通信を遮断するようになる) 著作権侵害コンテンツへの資金提供を停止させる(GoogleなどのAdネットワークや、PayPalやVisaなどに対して、著作権侵害コンテンツを含むサイトとの取引停止命令を出せるようになる) 検索エンジンの検索
■赤田康和(デジタル企画報道チーム) 雑居ビルのスタジオの一室にいる自分がインターネットを通じて約3万5千人とつながっている。自分の発言に次々とコメントが書き込まれ、画面上を走っていく。その数、約7万件。温かい応援するようなコメントもあるが、辛口なものや厳しいものもある。それらコメントによる「批評」にさらされながら、私が抱いていたのは、不思議と、温かな気分だった――。 動画投稿サイト「ニコニコ動画」(ニコ動)で、9月22日夜に「生放送」された番組、「朝日新聞とニコニコ動画、生き残るのはどっちだ?」に出演した。私は朝日新聞の電子版「朝日新聞デジタル」を強化するため報道局に新しくできた「デジタル企画報道チーム」への人事異動を8月末に告げられた。そんな事情もあって、デジタル時代の新聞の可能性を考える番組に出演することになった。ネット経由で多数の人がつながりあう「ソーシャルメディア」の現場で見たこ
Community Funded Reporting "Spot Us" is a project of the nonprofit Center for Media Change that allows an individual or group to take control of news by sharing the cost (crowdfunding) to commission freelance journalists. Spot Us is made possible by the Knight Foundation. Read more. Spot Us won't be ready until the Fall - but we've received lots of interest. So we've launched a wiki to capture ide
「遠藤諭の『コンテンツ消費とデジタル』論」とは? アスキー総合研究所所長の遠藤諭氏が、コンテンツ消費とデジタルについてお届けします。本やディスクなど、中身とパッケージが不可分の時代と異なり、ネット時代にはコンテンツは物理的な重さを持たない「0(ゼロ)グラム」なのです。 本記事は、アスキー総合研究所の所長コラム「0(ゼロ)グラムへようこそ」に2011年9月26日に掲載されたコラムを転載したものです。遠藤氏の最新コラムはアスキー総合研究所で読むことができます。 『広告』(博報堂、参照リンク)2011年10月号の特集は、「新たな未来を生きていくための物語論」というものだ。その中には、人気マンガ『ONE PIECE』(ワンピース)の話も出てくる。中村文則×幅允孝×尾原史和(敬称略)のみなさんの「ぼくたちの今日は『ONE PIECE』でできている!」という鼎談のほか、アスキー総研でこの作品の読者層を
[読了時間:3分] 米Facebookは、音楽を聞いたりニュース記事を読んだりという出来事が自動的に友人に公開され、口コミを通じたメディア消費を飛躍的に拡大する新機能を発表したが、驚いたのは同機能に賛同する欧米のメディア企業の多さだ。音楽、映画、新聞などのメディア企業の多くが、新機能に準拠したアプリの開発に名乗りを上げている。FacebookのCEO、Mark Zuckerburg氏は「(新聞王ルパート・マードック氏率いる)ニュース・コープは、いずれすべての人がニュースを友達を通じて知るようになると考えている」と述べ、ニュース・コープがマスメディアからソーシャルメディアに軸足を移す考えがあることを示唆した。Facebookの新機能は、欧米のメディア企業、コンテンツホルダーの意識改革を促進し、業界再編を一気に進める引き金となるのだろうか。 Facebookの新機能は、音楽やニュース、映画、テ
『ソーシャルメディア調査報告書2011』 からWeb担の読者向けにピックアップしてデータを紹介するこのコーナー、この記事では、4.4「SNSの利用実態」から、4.4.3「SNSの利用目的」のデータを紹介する。 SNSの利用目的SNSの利用目的は、やはりSNSによって大きく特徴がみられる。mixiユーザーとFacebookユーザーは「リアルな友人とのコミュニケーション」(それぞれ65.1%、62.8%)が最も主要な理由となっているが、mixiユーザーでは「ネット上の知り合いとのコミュニケーション」も41.7%と高い比率である。 一方、GREEやMobageユーザーでは「ゲーム」(62.4%、63.7%)が最も主要な目的となっている。また、「暇つぶし」も53.0%、54.8%と比較的高い値である。mixiやFaceboookユーザーがコミュニケーションを第一目的にしているのに対し、GREEやM
ソーシャルメディア活用企業トップ50 昨年のTwitterブームや、最近のFacebookの注目度アップの影響もあり、日本においても企業によるソーシャルメディア活用が注目を集めています。ただ、一方でソーシャルメディアの活用というと、最新サービスの活用度のみが注目されることが多く、ソーシャルメディアと呼ばれるサービス群全体への取り組みはあまり注目されてきませんでした。 そこでAMNでは、日本における代表的なソーシャルメディアサービスを中心に、複数のソーシャルメディアの活用に取り組んでいる企業の活用状況についての定期的な調査を行っております。 今年の2月に第一弾として、日本のソーシャルメディア活用企業トップ50リストを作成いたしましたが、このたび8月時点でのデータを元に最新のリストを作成致しましたので発表致します。 順位 企業名 ソーシャル メディア 活用度指数 Twitter 指数 mi
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