読者の中には、「SEO対ソーシャルメディア」の議論を耳にしたことがある人もいるだろう。たとえば、昨年にはProblogger.netの記事（論争のネタ投下としては有効だったが、主張自体はお粗末だった）をきっかけに、これを エリシア・ブルッカー氏 と ヒューゴ・グスマン氏 が激しく非難し、続いて ダレン・ロウズ氏 がもうちょっと穏やかな見解を披露した流れなどもあった。こういう人たちの主張を繰り返したり論じたりすることに格別興味があるわけではない（それに、大して価値があるとも思えない）が、この話題は注目に値すると考えたのも確かだ。 というのも、「SEOとソーシャルメディア対応はどちらが意味があるのか」という論点は、マーケターが自分の業務にリソースを投じる際に、慎重に考慮するべき重要な問題を提起しているからだ。 「検索」の目的は、欲しいものや必要なものを探すこと情報や答えを探し求めることは、太古

グーグルが2月24日に大規模なアルゴリズム変更を行い、順位が大幅に変わったというニュースが流れています。 結論からいうと、現時点で日本のWeb担当者がこのアップデートについて意識したり騒いだりする必要はありません。ほとんどの「サイトを普通に運営」しているWeb担当者には関係のないアップデート内容ですし、そもそも日本はまだ対象ではないからです。 とはいえ、大きな変更ですし、対象でなくても注意すべき点などもありますので、ざっと解説しましょう。 対象はコンテンツ・ファームですから今回のアップデートは、クエリ全体の11.8%に影響する大規模なものだとグーグルが発表したことから話題になり、日本でもヤフートピックスにこの情報が掲載されたとかで、SEO業界以外の人も気にする人が多かったようです。 しかし、アップデートの内容は、低品質なサイトの順位を下げるアルゴリズム変更です。ここでいう品質の低いサイトと

社団法人日本アドバタイザーズ協会Web 広告研究会は、West Web マーケティング委員会 BtoB マーケティングワーキンググループが行った「BtoBサイトの運営実態に関する調査」の結果を発表した。 調査対象：日本アドバタイザーズ協会加盟企業、Web広告研究会加盟企業および非加盟企業 合計617件調査方法：郵送調査調査期間：2010年11月8日～11月30日回収数：130調査によって、BtoBサイトを運営する担当部署の人数が1人と回答したのは3％に過ぎず、ほとんどの企業においてウェブサイトは複数の人員で運営され、相当規模の予算措置が取られるなど、BtoB事業においてウェブサイトの運営体制が整備されつつある状況が明らかとなった。一方、半数近くの企業で担当サイトと業務系データベースとの連携が行われておらず、利用する指標がページビューなど一部のものにとどまり、多くの課題が残されていることもわ

さて、これからどうしよう？ パンプキン・スパイス・ラテでも買ってきて、今日は終わりにする？ とんでもない。 私たちWebアナリストの仕事は、アクセスデータを使って、Web担当者の努力がどれくらい報われているか（あるいは報われていないか）を数値化して示すことだ。私たちはデータに基づいて選択肢を設定し、顧客企業がより収益性の高い道を進んでいくのに役立つ選択肢を策定し始めることができる。データに価値を与えることで、誰にでも理解できる言葉で話せるようになる。そう、お金という言葉だ。 Webアナリストは、現在の状況を金額に換算して説明する必要がある。ミーティングにおいてしばしば見られるのが、とてもよいデータを提示しているにもかかわらず、話す内容は週単位の増減についてあれこれ言うだけといったことだ。だがこうした説明は、Webアナリスト以外の人にとっては何を言っているのか理解しにくいものだ。そうではなく

前回の記事では、リードナーチャリングとは何か、その概論と、リードナーチャリングサイトを作る際のアクセス解析の仕方に焦点を当てて解説した。今回の記事では、リードナーチャリングのコンテンツの作り方を、できるだけ分かりやすいように、具体例を交えながら説明していこうと思う。 取材協力：株式会社Nexal 代表取締役 上島千鶴氏 GoogleやYahoo! JAPAN、gooで「野菜の作り方」と検索すると、自動車メーカーのサイトが、検索結果の1ページ目に表示される。また「東京　料理教室」で検索すると、ガス会社のサイトが検索結果の1ページ目に出てくる。一見すると、関係無いように思えるが、これらはいずれもリードナーチャリングの視点で作られたサイトである。では、いったいどのようにリードをナーチャー（育成）しようとしているコンテンツなのだろうか？ ガス会社の「料理教室サイト」ガス会社のサイトの方は、比較的分

TwitterやFacebookのようなソーシャルメディアは、企業のマーケ担当者はどう扱えばいいのだろうか。 消費者が「よし、買おう」となるまでの消費行動プロセスのモデル化というと、「AIDMA」や「AISAS」が有名だ。しかし、電通の「サトナオ・オープン・ラボ」は、ソーシャルメディア時代の生活者消費行動モデル概念「SIPS」を1月31日に発表した。 SIPSとは右図のような消費行動モデルで、最初の部分が「アテンション」ではなく「共感」になっている点と、「アクション」ではなく「参加」となっている点が、これまでのAIDMAやAISASと大きく異なる。 「ソーシャルメディアへのかかわりが深いユーザーの行動モデル」としてこうしたモデルが発表されることからわかるように、ユーザーはすでにソーシャルメディアを大きな情報源や活動場所として利用している。ユーザーの情報接触行動・消費行動のなかに占めるソーシ

参考意見としてターゲット消費者の意見を取り入れているのは10%に過ぎず、90%が消費者の意見を聞かずにデザインを決定している。 デザイン決定のポイントは、「発注側の経営者・上司・担当者の好み」が54%。「サイト制作のゴールを達成できそうだから」（20.7%）の倍以上の割合で「好み」を優先。 27.3%が「発注側の経営者や上司の独断的な意向で最終決定の直前にデザインがひっくり返った」ことで困った経験がある。 これは、デザイン決定のプロセスをビジネス目的に対して最適化するための消費者評価（アンケート）ソリューション「CREATIVE SURVEY」を提供する株式会社フォーデジットとWeb担当者Forumは、共同で行った、「Webサイトのデザイン決定プロセスに関する調査」の結果のハイライトだ。 この調査は、企業サイトの制作において、デザイン決定がどのように行われているのかを調べることで、ビジネス

サイトの立ち上げ期のWeb担道とは？ その1サイト立ち上げ期の状況は、ほとんどの場合、「後発」「すでに競合が存在する」「予算も少ない」といったものだろう。 しかし、あなたの心構えと準備、基本の“型”を押さえておければ、必ず厳しい条件下でも成果は出せる。読者のなかには、たまたま担当者になっただけ、会社のなかで重要な仕事ではない、と考える方もいるかもしれない。しかしそれは大きな間違いだ。経営者から見れば、金額の大小にかかわらず“投資”となる。リターンが必ず期待されている。あなたの担当するWebサイトが、単なるコストセンターの烙印を押されてしまうか、営業最前線のプロフィット部門になるか、それはあなたの手腕にかかっている。 ベーシックスキルを上げるために（1）まずは、ユーザーを知る最初に質問しよう。「あなたの担当するWebサイトで扱う商品・サービスのユーザーは誰ですか？」 社内のデータに書かれてい

このコーナーでは、Webサイトを1万円で「小さく」作って、それを運用しながら効率良く改善・最適化していく方法を解説する。 「SEO」「アクセス解析」から、「Webマーケティング」「CMS」、さらに「UX」「IA」「フロントエンド技術」まで……。とにかく覚えることが多いWebの世界。専門性を高めるのも大事だが、すべてはつながっていることを忘れないようにしてほしい。分業は組織がスケールするための工夫の一つに過ぎない。完璧を目指さず、もっと力を抜いて、バランスの取れた効率が良い、Webサイトの構築・運用方法を提案したい。それも抽象的な方法論ではなく、具体的でマネができる実践的な方法で。 そこで、サイトを戦略的に安価に短期間で立ち上げ、運用しながら最適化していった過程と結果を、具体的に紹介していく連載を始めることにした。数億円規模の各種プロジェクト経験から得たノウハウをもとに、小さく安価に実現でき

今日は、ソーシャルメディア解析の話題を。自分のサイトに設置したFacebookの「いいね!」ボタンの使われ具合を分析する方法です。Facebookインサイトを使う方法と、APIでデータを取得する方法の2種類を紹介しましょう。 最近、Facebookの「いいね!」ボタンを見かけることも増えました。Web担でも2010年9月から「いいね!」ボタンを設定していて、先日の「TwitterやFacebookで共有されたリンクが検索順位に直接影響する――グーグルとBingが明言」の記事では何と840いいねを記録しました。 さて、この「いいね!」ボタンの押され具合を分析するにはどうすればいいのでしょうか？ 各ページを表示してボタンの横に表示される数字を目視で確認していくのもいいのですが、もう少しデータとして分析したいですよね。 それには、「Facebookインサイトを使う方法」と「APIを使う方法」の2

グーグルとBingは、TwitterやFacebookで共有されたリンクが検索順位に直接影響することを認めた。リンクグラフに与えるであろう2次的なプラス効果とは別に影響があるということだ。 米国時間12月1日時点、ダニー・サリバン氏による素晴らしいインタビュー記事を通じてのことだ。 SEO関係者の間では以前から推測されていたことだとはいえ（実際2009年11月の段階で、グーグルとBingがTwitterとの提携を発表したことを受けて、業界内の大勢がそう断定していた）、正式に確認を得られたことは大きな前進だ。 サリバン氏の記事では、そのほかにもう1つの重要な情報が明らかになった。 ダニー・サリバン：　ある記事がTwitterで大量にリツイートされたり参照されたりした場合、検索エンジンは、そうした状況自体をシグナルとして考慮するのでしょうか？（そこから生成されるnofollow属性のないリンク

NTTレゾナントとループス・コミュニケーションズは、「gooリサーチ」登録モニターのなかでTwitter企業アカウントを保有し、通常業務でTwitterを運用する立場にある企業の担当者を対象に「企業におけるソーシャルメディア活用状況」に関する調査を実施、1月20日にその結果を公表した。 有効回答者数は480名。この調査は、2010年7月に行われた「企業におけるTwitter活用調査」の第2回目調査として位置づけられており、今回調査では前回との比較も行われている。ソーシャルメディアとしては「Facebook」「mixi」「YouTube」「ブログ」「Ustream」、そして「Twitter」が採り上げられている。 一番人気はTwitter、YouTube利用も伸びるまず、これらソーシャルメディアの活用有無を質問したところ、前回調査と比較すると、すべてのサービスにおいて活用者割合が上昇。なかで