『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
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ブルーオーシャングローバルネットワークメンバー。 慶応義塾大学総合政策学部卒業。INSEADにてMBA(経営学修士)取得。外資系コンサルティングファーム、投資銀行、米系資産運用会社、香港でのプライベートエクイティファンド投資、日本でのバイアウトファンド勤務を経て、シンガポールにてINSEAD 起業家支援企業に参画。 INSEAD時代にチャン・キム教授に師事し、ブルーオーシャングローバルネットワークの一員として、新刊『ブルー・オーシャン・シフト』では、特別付録の日本ケースの執筆を担当している。著書に『一流の育て方』(ダイヤモンド社)『最強の働き方』(東洋経済新報社)、『最強の健康法』(SBクリエイティブ)などがある。』 ブルー・オーシャン・シフト――日本企業事例集 日本企業の中にも、レッド・オーシャンを抜け出し、ブルー・オーシャンへと移行(シフト)した企業は存在します。 ムーギー・キム氏が、
株式会社ジャストシステムは、マーケティングリサーチに関する情報サイト「Marketing Research Camp」で、ネットリサーチサービス「Fastask」を利用し、実施した「Eコマース&アプリコマース 月次定点調査(2019年8月度)」の結果を発表した。なお、本調査は本調査は、17歳~69歳の男女1,100名を対象にしている。 2019年6月4日から8月20日までの間に実施された大手ECモールのセールについて聞いたところ、最も多くの人が利用したのは「楽天スーパーセール」の30.0%、次いで「Amazon Prime Day」が24.0%、「Yahoo!ショッピング プレミアム会員感謝デー」で16.7%だった。 男女別に見てみると、男性は「Amazon Prime Day」を挙げた29.9%が最も多く、女性は「楽天スーパーセール」の33.8%だった。年代別にみていくと、楽天スーパーセ
料理レシピの投稿・検索サービス「クックパッド」では、約314万種類のレシピが掲載され、月間5,500万ユーザーが利用している。法人向けには、同サービスサイトの検索・アクセスログデータが確認できるビッグデータツール「たべみる」も提供し、食品メーカー等と共にマーケティング課題の解決へタッグを組んで取り組んでいる。 クックパッドのマーケティング支援業務や今後の展望などについて、クックパッド マーケティングサポート事業部 部長齋藤貴生氏にお話を伺った。 クリック数が低くても広告効果は生まれている―支援業務の一つとして、マクロミルのセミナーでは、「デジタル広告のクリック率を上げることが、本当に購買率の上昇へ繋がるのか」という点で検証をされた話があがりましたが、クリック率と購買率の関係については、どのような傾向がみられるのでしょうか。 ExchangeWire・PDCAの拡大で活用が広がるデジタル広告
「2018年 物販系ECプラットフォーム広告費の推計調査」解説―急拡大する物販系ECプラットフォームの広告市場規模は1123億円2019/07/29 24時間いつでも買い物ができる。お店に行く手間が省ける、世界中のあらゆる商品が手に入る―。 Eコマース(EC)、いわゆるネットショッピングがスマートフォンの普及によって日常化しています。そして「広告市場としてのECプラットフォーム」にも熱い視線が集まっています。 電通グループ3社(D2C/CCI/電通)は、2018年の国内の物販系ECプラットフォーム広告費を推計、また2019年の予測も発表しました(※広報リリース)。市場拡大の背景を、電通メディアイノベーションラボの北原利行が解説します。 2018年の物販系ECプラットフォーム広告費は1123億円 ECプラットフォームにおける広告出稿への関心が高まっています。電通グループが今年発表した「201
ママ向けNo.1アプリ*1「ママリ」を提供しているコネヒト株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長 ⼤湯 俊介)は、子供が1人以上いるママを対象に「子供用品のお買い物についてのアンケート調査」を行い、以下の通り調査結果をまとめました。 <調査トピックス> 約97%のママが口コミを参考にし、そのうち約60%のママがお買い物をするときの決め手として利用 口コミを参考にする理由の約60%は、「商品を比較する際の判断材料」 購入した商品の口コミで一番参考にするのは、「ネガティブな内容」 <調査概要> 調査日 :2019年2月15日(金) ~ 2019年2月19日(火) 調査方法 :アプリ「ママリ」のユーザーに対してインターネット調査を実施 調査人数 :2,284名 調査対象 :子供が1人以上いるママ ※本調査の情報をご利用いただく際は、出典元として必ず【ママリ調べ】とご記載ください。 ※集計は、
商品やサービスを購入する際、ネット上にある口コミ情報を参考にすると答えた人が約55%と半数以上であることが分かった。家電製品、パソコン、旅行を購入する際に特に参考にする人が多いようだ。 参考にするサイトは「価格.com」や「Amazonカスタマーレビュー」など 調査を行ったのはネットリサーチを行っているマイボイスコム。4月上旬に実施、1万918人の回答を得た。 「商品、サービスの購入・利用時のネット上の口コミ情報の参考度」という質問で「かなり参考にする」と答えたのは7.3%、「まあ参考にする」と答えたのは48.0%で、合計55.3%の人が口コミ情報を参考に結果になった。 どんな商品・サービスを購入する際に口コミを参考にしているかという質問では、「家電製品、AV機器、カメラなど」「宿泊、旅行など」「パソコンなどコンピューター関連機器」が多く上がっている。ただし、過去の調査と比較すると「家電製
【2019年6月10日発表資料差替え】別紙報告書p.97図表 7-4のうち、韓国とドイツの2017年度市場規模の実績値が逆になっていたため、資料を差し替えました。 経済産業省は、「平成30年度我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備(電子商取引に関する市場調査)」を実施し、日本の電子商取引市場の実態及び日米中3か国間の越境電子商取引の市場動向について調査し取りまとめました。 1.調査結果概要 (1)国内電子商取引市場規模(BtoC及びBtoB) 平成30年の日本国内のBtoC-EC(消費者向け電子商取引)市場規模は、18.0兆円(前年16.5兆円、前年比8.96%増)に拡大しています。また、平成30年の日本国内のBtoB-EC(企業間電子商取引)市場規模は344.2兆円(前年318.2兆円、前年比8.1%増)に拡大しています。 また、EC化率※1は、BtoC-ECで6.22%(前年比0
[レベル: 上級] 検索品質評価ガイドラインを 2019 年 5 月 16 日付けで Google は更新しました。 検索品質評価ガイドラインは、Google 検索の品質を評価する際に評価者が参照する解説書です。 もともとは非公開でしたが、2015 年 11 月に一般公開されました。 検索品質評価ガイドラインは、不定期に内容が更新されます。 僕自身は最新版をまだ読めていません。 The SEM Post の Jennifer Slegg(ジェニファー・スレッグ)が更新前後の差分をまとめています。 最新版の検索品質評価ガイドラインには大きな変更点はないようです。 しいて挙げると、次の 3 点が比較的特筆すべき変更になるようです。 E-A-T からページ品質へ 著者の専門性要件の緩和 インタースティシャルへの言及 The SEM Post の記事を参照して、おおまかに変更点を解説します。 E-
株式会社WACULはECの競争激化とSEO依存の限界への提言をします。
株式会社インテージは、60-69歳を対象にインターネット、メディア利用状況や生活意識、価値観についての様々なデータを分析した。今回はその中から、ネットショッピングに関する部分をピックアップして調査結果を見ていく。 シニア層のスマホ利用率は4割に。2年で10ポイント利用率伸びる 「マルチデバイス利用調査」の結果では、インターネットの利用率は10代から40代でほぼ100%、50代で9割だが、60代ではまだ7割にとどまっている。しかし、スマホの利用率では著しく変化があった。特に60代において、利用率は4割程度だが、利用率の変化の差は2年で一気に上昇している。また、パソコンについては、全体的に利用率は減少傾向にあり、若年層ではスマホとの差が開いた。けれどもシニア層ではスマホとパソコンの利用率は同程度で、シニア層にとってはパソコンも重要なデバイスであることがわかる。 シニア層の利用サイトトップ5は「
総務省統計局は、家計消費状況調査(2018年4月分)の支出関連項目を公開。二人以上の世帯におけるネットショッピング支出状況は前年同月比22.2%増の11,688円、ネットショッピング利用1世帯当たりの支出額も前年同月比6.5%増の31,003円であった。 ネットショッピングの利用世帯の割合の推移をみると、2016年から約5%前後で年々増加していることが分かる。 また、ネットショッピングの支出状況の増減率に寄与した主な項目として、旅行関係費(前年同月比41.2%)、衣類・履物(前年同月比26.1%)、保険(前年同月比28.6%)、自動車等関係用品(前年同月比56.8%)が挙げられた。 とりわけ旅行関係費の寄与率は9.7%と、その他の項目(1~2%程度)よりも大きく影響していることがわかる。 経済産業省が4月に公開した電子商取引実態調査によると旅行関連のEC取引は約3.4兆円にまで拡大しており
経済産業省は、「平成27年度我が国経済社会の情報化・サービス化に係る基盤整備(電子商取引に関する市場調査)」を実施し、日本の電子商取引市場の実態及び日米中3か国間の越境電子商取引の市場動向について調査しました。 今般、その結果を取りまとめましたので、公表します。 1.調査結果概要 (1)国内電子商取引市場規模 平成27年の日本国内のBtoC-EC(消費者向け電子商取引)市場規模は、13.8兆円(前年比7.6%増)まで拡大しています。また、平成27年の日本国内のBtoBEC(企業間電子W商取引)市場規模は、狭義※1BtoB-ECは203兆円(前年比3.5%増)に、広義※1BtoB-ECは288兆円(前年比3.0%増)に拡大しています。 また、EC化率※2は、BtoC-ECで4.75%(前年比0.38ポイント増)、狭義BtoB-ECで19.2%(前年比0.7ポイント増)、広義BtoB-ECで2
2023年8月に経済産業省によって、2022年の国内EC市場とインターネットおよびスマートフォンの利用動向などに関する報告書(電子商取引に関する市場調査報告書)が公開されました。 2023年8月発表の報告書によると、2019年末から続いている新型コロナウイルス感染症のパンデミックによる影響で、それ以降EC化率が大きく伸長しておりましたが、2022年のEC化率の伸び率はやや鈍化傾向がみられました。 EC化率とは、すべての商取引においてEC(電子商取引)が占める割合を示す数値で、産業(または事業)全体のEC事業の動向を把握するための指標となります。 2022年のBtoC-EC物販系分野の食品産業(食品・飲料・酒類業界)のデータを使用して、もう少し詳しく見てみましょう。 ■2022年のBtoC-EC食品産業(食品、飲料、酒類業界)のEC化率 2兆7,505億円(EC市場規模) ÷ 66兆1,18
クラウドワークスの創業時のプレゼンテーションを公開しました。クラウドワークスの創業時のプレゼンテーションです。このプレゼンテーション資料でエンジェル投資家を集め、事業を拡大した。ぜひご覧ください。 登壇者情報 2016年11月17日収録 ビジネス・ブレイクスルー大学大学院「アントレプレナーコース」 スタートアップ企業のビジネスプラン研究 第一回 「クラウドワークス」 (講師) 小林 雅 ICCパートナーズ株式会社 代表取締役 ビジネス・ブレークスルー大学大学院 教授 氏 (ゲストスピーカー) 吉田 浩一郎 株式会社クラウドワークス 代表取締役社長兼CEO (アシスタント) 小泉 陽以 前編はこちらをご覧ください:クラウドワークス成長の軌跡 中編はこちらをご覧ください:クラウドワークスのターニングポイント クラウドワークスの創業時のビジネスプランのレビュー 小泉氏 ターニングポイントを見てき
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