短期勝負には向かないソーシャルメディアマーケティング：日経ビジネスオンライン
前回までのコラムでは、ソーシャルメディアを活用したマーケティングにおいて、どのようなステップで現状を把握したらよいか、その具体的な手順を紹介しました。今回からは、実際にソーシャルメディアを活用したマーケティング手法にはどんな種類があって、どのような目的で活用すべきなのか、解説していきます。 本題に入る前に、まずはソーシャルメディアを活用したマーケティングで陥りがちな“わな”について改めて確認しておきましょう。 これまでにも何度か紹介していますが、マスマーケティングとソーシャルメディアマーケティングでは、マーケティングの効果やメッセージに対する考え方、価値観が180度違います。 180度と言うと、大げさと思われるかもしれませんが、実際に項目として並べて見ると驚くほどその違いが大きいことが分かります。価値観の大転換が必要になる、全く異なる世界です。 主な違いには上記のようなものがあげられますが
Twitter、サイトにTwitter機能を埋め込める「@anywhere」を発表
YouTubeでビデオを見ながらツイートしたり、New York Timesのコラムニストを記事のページでフォローしたりできるようになる。 米Twitterは3月15日、米Amazonや米Yahoo!などのサイト訪問者が、サイト内でTwitterを使えるようにするサービス「@anywhere」を発表した。サイト運営者はTwitter APIを使わずに、JavaScriptのコードを数行追加するだけでこの機能を使えるようになるという。 @anywhereの機能を持つサイトを訪問すると、そのサイトのTwitterアカウントの最新ツイートをその場で読めるほか、そのアカウントをフォローしたり、ツイートを投稿したりできる。これにより、サイト訪問者の滞在時間は長くなり、一方Twitterは新たなユーザーを獲得する機会を得られる。 同サービスの立ち上げ時のパートナーサイトは、Amazon、Bing、Di
iPadのバッテリー交換は「99ドルで本体ごと交換」か
iPadのバッテリー交換が必要になった場合、AppleはバッテリーだけでなくiPad本体ごと交換してくれるようだ。 最近掲載されたとみられるAppleのiPadバッテリー交換サービスに関するFAQによると、「バッテリーの充電機能の低下により交換が必要になった場合、Appleはサービス料金をいただいてiPadを交換します」という。交換サービスの料金は99ドルで、さらに送料が6.95ドルかかる。交換の受け付けはAppleストアや認定リセラー、Appleのテクニカルサポートで行い、交換には1週間ほどかかる。 ただし、「事故、水漏れ、分解、非公認のサービス、非公認の改造によって製品が破損した場合」や「製品が部品の故障により正しく動かなくなった場合」は対象外だとAppleは警告している。また、交換によってiPadに入っていたデータは消えるため、交換サービスに出す前にデータをバックアップしておくように
Facebook、Google抜き米国でアクセス数1位に
人気SNSの米Facebookが、米Googleを抜いて米国で最もアクセス数の多いWebサイトになった。調査会社Hitwiseが3月15日に報告した。 Hitwiseによると、3月第2週の米国のWebトラフィックに占めるGoogleのシェアは7.03％、Facebookは7.07％。Googleのシェアが横ばいに近いのに対して、Facebookは右肩上がりに急速にシェアを伸ばしている。Facebookの過去1週間のトラフィックは前年同期と比べると185％増えており、同じ期間のGoogleのトラフィックの伸び率は9％だった。 Webアクセス分析企業Compete.comの調査では、Facebookは1月に月間ビジター数で米Yahoo!を追い越し、Googleに次いで2位となっている。 Facebookは現在、全世界で4億人を超えるアクティブユーザーを抱えている。
「中堅・中小向け事業は好調を維持する」、独SAPの幹部
「中堅・中小企業の顧客はこの3年間で3倍に増えた。中堅・中小向けビジネスは2010年も好調を維持し、2ケタ成長を目指す」。独SAPで中堅・中小企業向け事業を統括するエリック・デュフォー エグゼクティブ・バイスプレジデント（写真）はこう話す。SAPの定義する、中堅・中小企業は従業員数が2500人未満、売上高が10億ドル以下の企業だ。同社の全世界の顧客9万5000社のうち、77％が中堅・中小企業である。 過去3年間で3倍に増加した顧客には、2008年に同社が買収した仏ビジネスオブジェクツの顧客も含まれる。「買収による影響を差し引いても、3年間で2倍以上、顧客数を伸ばした」（デュフォー氏）。 中堅・中小企業の顧客数を拡大できた要因についてデュフォー氏は、「魅力あるソリューションの開発とチャネル拡大策に成功したためである」と説明する。「早期に導入可能にする『SAP Business All-In-
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【レポート】中堅・中小企業のグローバル化を支援したい - SAPのSMEソリューション | 経営 | マイコミジャーナル
