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資生堂、5000人が利用する分析基盤を刷新--オールフラッシュなどインフラも

印刷するメールで送るテキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロードテキスト電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます資生堂は、2008年に構築した5000人超が利用する情報分析基盤に、店頭売り上げ向上の支援機能を追加した。情報分析基盤として国内化粧品事業で、1月から全面稼動を開始した。システム構築を支援した新日鉄住金ソリューションズが1月22日に発表した。 2008年から情報分析基盤での店舗の販売データを分析してきたが、市場トレンドの変化や国内人口の減少に伴い、すばやく市場動向を把握し、対策を打つことが経営課題となっていた。情報システムに対しては、店舗の販売時点情報管理（POS）データの増大への対応に加え、オンラインショップなどのチャネルの販売データの統合、生産から店頭での売り上げまでを網羅する販売管理系システムと会員顧客の顧客管理、購買分析系シス

saitokoichi 2016/02/04

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日本電産がIoTソリューションを開発、IBMのビッグデータ分析ノウハウを活用

日本電産が、様々な生産設備・機器をIoT化するソリューションの開発に乗り出した。自社製モーターを組み込んだ工作機械などの設備に取り付けたセンサーで、稼働状況のビッグデータを収集。日本IBMが開発した技術を使って分析する。設備の故障を事前に検知して、生産性を向上させるのが目的だ。まずは、グループ会社の海外工場で、金型加工用のプレス機にセンサーを取り付けて、実証実験を実施する（写真1）。これまでは、研究所で技術開発を進めてきた。実際の現場で実験するのは、これが初めてとなる。両社は共同で、2014年7月からデータ分析の研究を始めた。「プレス機に関するノウハウが豊富な日本電産と、ビッグデータ分析に長けたIBMが協力することで、IoTソリューションを創出するのが目的」と、日本電産シンポの中井幸夫　執行役員はこう語る。日本電産中央モーター基礎技術研究所業務部研究企画・推進チームの大浅雄司氏は、「

saitokoichi 2015/08/05

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THK、グローバル会計システムを稼働--HANAを基盤とするSAPのERPが国内初稼働

印刷するメールで送るテキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロードテキスト電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます THKは、日本、欧州、アジア、北米などにグローバル展開を進めるための経営基盤を支える「グローバル会計システム」を導入し、第一弾として7月からTHKとTHK新潟にて稼働を開始した。THKとともに構築を手掛けた日本IBMとソフトウェアを提供したSAPジャパンが、8月25日に発表した。 THKのグローバル会計システムには、インメモリープラットフォーム「SAP HANA」上で稼働する統合基幹業務システム（ERP）である「SAP Business Suite powered by SAP HANA」を採用。同製品では国内で初めての本番稼働という。また、システム構築においてはHANAに対応した日本IBMのグローバル会計統合専用テンプレート「IBM

saitokoichi 2014/09/09

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みずほ銀行のプライベートクラウド基盤が稼働開始

みずほ銀行グループのプライベートクラウド基盤「みずほクラウド」が3月にチャネル系システムでの稼働を開始した。この構築を手掛けている日本IBMが5月26日に発表した。みずほクラウドにはIBM Power Systems（本番環境向け3台、開発および災害対策向け3台）やIBM Workload Deployer（現：IBM SmarterCloud Orchestrator）、「IBM System Storage SANボリューム・コントローラー」などの製品が採用された。仮想化技術などを活用してハードウェアやシステム運用の環境を一体的にすることでシステム基盤の構築コストを5割以上削減することを目指しているという。例えばIBM Workload Deployerでは、設計基準を満たす設定済みのシステム基盤をクラウドで配布できるようになり、従来2カ月を要していた基盤構築を2～3日にまで短縮し

saitokoichi 2014/06/01

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日本生命、日本IBMと協力しデータセンターの空調消費電力を24％削減

印刷するメールで送るテキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロードテキスト電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます日本生命保険相互会社（日本生命）は、日本IBMと協力してデータセンター内の空調電力の最適化に取り組み、年間消費電力を約24%削減した。これは、年間約172万kWhの空調電力削減となり、CO2換算で年間約610トンの排出量削減に相当する効果だとしている。日本IBMが6月11日に発表した。データセンターのグリーン化にあたっては、日本IBMの大和研究所が持つベストプラクティスを基に、ファシリティー関連の経験を持つ同社のグリーン・ファシリティー部門がサービス提供を担当。具体的には、データセンター内の温度分布や空調機の稼動状況などに関して現状を調査し、大和研究所独自のシミュレーション方法により温度や気流の分布を可視化。その上で、機器の安定稼働や