ソニー銀行のクラウド活用によるITコスト構造改革、その内容と効果
インフラにおけるITコスト構造改革の手段として、1つはインフラ標準化の推進。2011年頃から共通設計書の作成といったものを進めて、そして昨年Chefを利用した構築自動化など実績を積んできました。 そして2番目はOSSの推進、特にLinuxの推進を進めています。昨年にはAWSの活用も進めてきました。来年度にはプライベートクラウドも統合管理できるAWSと互換性のあるものを見極めて進めていきたいと思っています。 3つ目は、ネットワーク基盤の最適化で、キャリア閉域網の活用やセグメントの見直しなどを進め、最終的にはハイブリッドSDNへと進めています。 Chefによるインフラの自動化 インフラ標準化の推進ですが、Chefによるインフラの構築、自動化などを行っています。 Chef採用の目的の1つに、パブリッククラウドのリスク、つまりサービスの解約通知や内部不正などのリスクを緩和するというものがあり、Ch
早稲田大学のネットワーク課題を救った次世代ネットワーク管理アプライアンス
早稲田大学ではここ数年、学内ネットワークのトラフィック急増に悩んでいた。特に、研究目的で使われるファイル共有ソフトや、留学生が海外との連絡のために利用するSkype通信ソフトなど、いわゆる「P2Pソフトウェア」が占めるネットワーク利用の割合急増が課題となっていた。従って、同校のネットワーク管理担当者にとっては、P2Pの利用状況を正確に監視し、適切な帯域制御を行うことが何よりも急務だった。 しかし、既存のネットワーク管理の仕組みでは、この課題に対処するのは困難だった。幾つかの点で技術的なハードルがあったが、その中でも特に決定的だったのが、HTTP上でP2Pを動作させる「P2P over HTTP」の使用状況がまったく見えないことだった。 そこで同校は、ネットワークの監視と帯域制御のための新たなソリューションの検討を開始。その結果採用を決めたのは、CTCグループが提案したネットワーク帯域制御装
日本生命、日本IBMと協力しデータセンターの空調消費電力を24％削減
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 日本生命保険相互会社（日本生命）は、日本IBMと協力してデータセンター内の空調電力の最適化に取り組み、年間消費電力を約24%削減した。これは、年間約172万kWhの空調電力削減となり、CO2換算で年間約610トンの排出量削減に相当する効果だとしている。日本IBMが6月11日に発表した。 データセンターのグリーン化にあたっては、日本IBMの大和研究所が持つベストプラクティスを基に、ファシリティー関連の経験を持つ同社のグリーン・ファシリティー部門がサービス提供を担当。具体的には、データセンター内の温度分布や空調機の稼動状況などに関して現状を調査し、大和研究所独自のシミュレーション方法により温度や気流の分布を可視化。その上で、機器の安定稼働や
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