清野 由美 ジャーナリスト 1960年生まれ。82年東京女子大学卒業後、草思社編集部勤務、英国留学を経て、トレンド情報誌創刊に参加。「世界を股にかけた地を這う取材」の経験を積み、91年にフリーランスに転じる。2017年、慶應義塾大学SDM研究科修士課程修了。英ケンブリッジ大学客員研究員。 この著者の記事を見る
「京都ってインドみたいなところなんですね」：日経ビジネスオンライン
清野 由美 ジャーナリスト 1960年生まれ。82年東京女子大学卒業後、草思社編集部勤務、英国留学を経て、トレンド情報誌創刊に参加。「世界を股にかけた地を這う取材」の経験を積み、91年にフリーランスに転じる。2017年、慶應義塾大学SDM研究科修士課程修了。英ケンブリッジ大学客員研究員。 この著者の記事を見る
下鴨神社にマンションが建つワケ：日経ビジネスオンライン
世界遺産の下鴨神社（京都市）が、境内にマンションを建設する――。 そんな衝撃的なニュースが飛び込んできたのは、2015年3月のことだった。約9650平方メートルの敷地を神社が開発事業者に貸し、そこに3階建て104戸のマンションを建設する。5月の末にはJR西日本の子会社であるJR西日本不動産開発が開発業者に決まり、2017年の完成を目指してプロジェクトが本格的に動き始めた。 下鴨神社と言えば、筆者が大好きな神社の1つ。京都に旅行するたびに参拝し、2年前にはお祓いまでしてもらった思い出の地だ。 何度も訪れたくなる下鴨神社の魅力の1つは、なんと言っても「糺の森」と呼ばれる、境内に広がる原生林。鳥居をくぐり、神社の本宮まで続く糺の森を歩けば、神聖な気分に浸ることができる。 そんなお気に入りの神社にマンションが建つなんて。下鴨神社のニュースを聞いて真っ先に筆者が思い浮かべたのは、神楽坂（新宿区）にあ
「福祉行政は風俗産業に敗北している」：日経ビジネスオンライン
仁藤：困窮状態にある10代の女の子を中心に支援活動をしています。中身としては大きく分けて４つあって、１つ目が夜間巡回と相談事業。夜の街を歩いて、ひとりでいる女の子とか、帰れずにいる少女たちと出会うような活動と、全国から寄せられる相談に対応します。 手法は様々で、直接会うこともあれば、LINEや電話を通してということもあります。やっぱり本人たちになじみのあるツールからの連絡は多いですね。去年１年間で90数人から相談があって、そのうちの3割ぐらいが地方の子でした。北は北海道から南は九州まで。週末に講演で全国を回っていますが、その機会を使ってその土地で相談者に会うようにしています。 一緒に食事することが支援に 仁藤：活動の2つ目が、食料面での支援です。これにはとても力を入れていて、一緒にご飯を作って食べたりするような場所や時間を持つんです。本当に貧困状態の子は、今日食べる物がないとか、誰かと食卓
寺と僧侶が「完全消滅」した：日経ビジネスオンライン
鹿児島市内を歩いて、どれだけの人がこのことに気づくだろうか。 「寺が少ない」――。 文化庁の『宗教年鑑』によれば、鹿児島県内の寺院数は489カ寺だ。例えば、鹿児島とほぼ同等の面積の山形県では1485カ寺、また広島県では1737カ寺である。 鹿児島県の人口10万人に占める寺院数（寺院密度）は、29.1カ寺。全47都道府県中の順位で言えば、寺院数が42番目、寺院密度が44番目と、確かに低水準ではある。 廃仏毀釈が激しかった鹿児島県 それには理由がある。 「鹿児島と言えば、西郷隆盛や大久保利通など、明治維新を主導した偉人を輩出した土地柄で一見、華やかな印象があります。ですが当時、この地域が大きなタブーを犯したことは、県民ですらあまり知らない事実なのです。いわゆる廃仏毀釈（はいぶつきしゃく）です。今でもその後遺症を、鹿児島は引きずっています」 こう語るのは鹿児島県民俗学会会員の名越護さん（72歳）
2016年元旦「年賀状バイト」の危機：日経ビジネスオンライン
2016年1月にスタートする「マイナンバー」制度。国民一人ひとりに番号を割り振り、税や社会保障などの分野で活用する制度で、国内のあらゆる企業が対応を迫られる。導入までほぼ1年に迫ったが、準備は遅々として進んでいない。 マイナンバーの罰則は厳しい。取り扱いをおろそかにすると従業員が逮捕されたり、企業が罰金刑に処せられたりする恐れもある。さらに2016年からは、アルバイトを雇う際にもマイナンバーが必須となる。日経ビジネスオンラインで3回にわたり「マイナンバー制度で企業はどう変わる」を連載した、野村総合研究所の梅屋真一郎氏に話を聞いた。 （聞き手は小笠原啓） 2016年1月から「マイナンバー制度」（行政手続番号法）がスタートします。導入すると何が変わるのか、私も含め、理解していない人が多いのではないでしょうか。 梅屋：それではまずいんですよ。状況は極めて切迫しています。マイナンバーはあらゆる企業
大学に行く理由：日経ビジネスオンライン
数日前、ツイッター上に流れてきた一連の資料が、タイムラインの話題をさらった。 内容は、このようなものだ。 この中で、論者は、日本の大学を「Gの世界」（グローバル経済圏）に対応した「G型（グローバル型大学）大学」と、「Lの世界」（ローカル経済圏）に対応した「L型（ローカル型）大学」という二つのコースに分離させるプランを提示しているわけなのだが、特にツイッター上の人々の注目を引いたのは、7ページ目に出てくる図表だ。 この図表は、「L型大学で学ぶべき内容（例）」として、以下のような実例を挙げている。 ※文学・英文学部→「シェイクスピア、文学概論」→ではなく→「観光業で必要となる英語、地元の歴史・文化の名所説明力 ※経済・経営学部→「マイケル・ポーター、戦略論」→ではなく→「簿記・会計、弥生会計ソフトの使い方」 ※法学部→「憲法、刑法」→ではなく→「道路交通法、大型第二種免許・大型特殊第二免許の取
「命の教育」はQC活動じゃない：日経ビジネスオンライン
佐世保市の県立高校1年生が殺害され、同級生の少女が殺人容疑で逮捕された事件は、日々拡大しつつある。 第一報が届いた時点では曖昧模糊としていた犯行の詳細が、翌日になってから、少しずつ明らかになる。続き物のドラマみたいな展開だ。 あわせて、容疑者の少女に関する周辺情報が、様々な方向から漏れ出してくる。 画面のこちら側から見ていると、まるで、犯罪ドラマの演出に精通した人間が、事件に関する情報の出し入れを、クライマックスに向けてコントロールしているようにさえ思える。 それほど、小出しにされてくる情報のいちいちが扇情的にデザインされている。 そんなわけで、事件が起きて以来のこの数日、報道の量は、むしろ増加している。 特に地上波テレビの情報番組は、スタジオごと佐世保に移転したみたいな勢いで、関係者のプライバシーを掘り起こしにかかっている。 スタジオで画面に登場する人たちは、異口同音に 「衝撃を受けた」
「ネタ動画」は全てを越える：日経ビジネスオンライン
憲法解釈を変更する閣議決定が為された翌日の7月2日、ツイッター上に奇妙な動画がアップされた。 そのおどろくべき映像は、瞬く間に話題を独占した。 元ネタはテレビのニュースだった。 当初、私は 「泣き乱しながら潔白主張」 と題されたその動画のタイトルに違和感を覚えた。 「『泣き乱す』って、そんな日本語あったっけか？」 と思ったからだ。 あるいは、そういう日本語があったのかもしれない。調べれば、辞書にも載っているのかもしれない。でも、少なくとも、この国で五十数年暮らしてきた人間である私は、その言い回しを聞いたことがない。とすれば、「泣き乱す」は、ニュース画面のテロップに使う用語としてはいささか不適切なのではなかろうか……などと考えながら当該の動画を見て、私の違和感は吹っ飛んだ。 「誰がね、誰に投票してもぉおお、同じや、同じや思てぇ……わぁあああはあ、この日本んぁぁあああ……」 といった調子の、ほ
論文検証はロボットに任せたほうがいい：日経ビジネスオンライン
理化学研究所によるSTAP細胞騒動が示したように、世に出回る研究論文のなかには検証が難しい内容も多い。研究内容を再現する条件が“属人的ノウハウ”と言われれば素人は手出しができない。そんな心配を、近い将来、ロボットが払しょくしてくれるかもしれない。 産業用ロボットを製造する安川電機は今年3月に「バイオメディカル事業統合部」を立ち上げた。バイオテクノロジーや医療に関する実験や医薬品の製造を行う2本腕（双腕）ロボットを製造・販売する部門だ。昨年まではロボット事業部の一グループでしかなかったが、「バイオ分野では十分に採算性があるとの目算ができたことで独立部門となった」（清水圭部長）という。 なぜ、バイオ分野で双腕ロボットの需要が盛り上がっているのか。その背景には、遺伝子解析ビジネスの勃興により、分析のための前処理作業の必要性が高まったことがある。また、再生医療が国の成長戦略の一つに組み込まれたこと
“セクハラやじ”と「5人に1人が結婚できない」ニッポン社会の未熟度：日経ビジネスオンライン
高校生の頃、通学電車の中で疲れ切った“おとうさん”たちを見る度に、「結婚って……、誰でもできるんだなぁ」と、失礼極まりないことを思っていた（す、スミマセン）。 恋愛、ウェディングドレス、花嫁、結婚……。そんな桃色（？）の未来を夢見る女子高生だった私は、電車の座席に座ったときに目立つ“ずり下がった靴下”に、「あちゃぁ～～～」と深いため息をつき、 「こんなオジサンでも、結婚してるんだよね……（泣）」 と、がっかりしていたのだ。 そして、今。結婚は、“誰でも”できる、ものじゃなくなり、 「男性の5人に1人が、生涯一度も結婚しない」 ことが明らかになった。私が高校生だったときには、3％にも満たなかった生涯未婚率が、20％を超えたのだ。 「過去の男性観」に苦悩する男たち しかも、「男性の幸福感」は女性より低く、特に、妻が主婦の場合、夫の「幸福度」が極めて低かったのである。 ダンナが300円の牛丼ラン
なぜ、高学歴の人物が、深い知性を感じさせないのか？：日経ビジネスオンライン
なぜか「知性」を感じさせない「高学歴」の人物 田坂教授は、5月に、新著『知性を磨く「スーパージェネラリスト」の時代』（光文社新書）を上梓されました。この連載『知性を磨く スーパージェネラリストへの成長戦略』では、ビジネスパーソンは、いかにして、日々の仕事を通じて「知性」を磨いていくべきか、そして、「七つのレベルの知性」を垂直統合した「スーパージェネラリスト」へと成長していくことができるかについて、伺いたいと思います。 まず、この連載第1回のテーマは、「なぜ、高学歴の人物が、深い知性を感じさせないのか？」です。 最初から、随分、刺激的なテーマですね？ 田坂：そうですね。正確に言えば、「なぜ、高学歴の人物が、必ずしも、深い知性を感じさせないのか？」と言うべきですが、実際、高学歴を誇る人物を見ていて、たしかに「頭は良い」とは思うのですが、あまり「賢い」とは思えない人物がいるのではないでしょうか？
「科学論文」にまつわる誤解と真実：日経ビジネスオンライン
丸 幸弘（まる・ゆきひろ） リバネス代表取締役CEO。1978年神奈川県横浜市生まれ。東京大学大学院農学生命科学研究科博士課程修了。博士（農学）。リバネスを理工系大学生・大学院生のみで2002年に設立。日本初の民間企業による科学実験教室を開始する。中高生に最先端科学を伝える取り組みとしての「出前実験教室」を中心に200以上のプロジェクトを同時進行させる。2011年、店産店消の植物工場で「グッドデザイン賞2011ビジネスソリューション部門」を受賞。2012年12月に東証マザーズに上場した株式会社ユーグレナの技術顧問や、小学生が創業したケミストリー・クエスト株式会社、孤独を解消するロボットをつくる株式会社オリィ研究所、日本初の大規模遺伝子検査ビジネスを行なう株式会社ジーンクエストなど、15社以上のベンチャーの立ち上げに携わる。 丸：それは少し違いますね。もしそういうふうに受け止められるものがあ
就活、「コミュ力偏重」から「成績も」へ？：日経ビジネスオンライン
「就職活動の際に、大学の成績証明を出させる企業はほとんどない」と聞いたら、意外な気がするだろうか。それとも「そういえば、自分も出した覚えがないな」と思うだろうか。 言い方はどうあれ、「大学は、卒業さえすればいい」と、企業も学生も思っているということだ。この現状に対して、大手企業の一部が異を唱え始めている。授業への取り組み姿勢を採用の際に参考にしようという動きだ。仕掛け人のNPO法人、DSS（大学教育と就職活動のねじれを直し、大学生の就業力を向上させる会）の辻太一朗代表に聞いた。 内定が取れてから、成績証明を出させる、というのも考えてみると不思議な話ですよね。「勉強はまあ、落第しない程度にできればいいから」と、採用側が言っているようなもので。 辻：内定とか、早いところでも最終面接という企業が大半です。企業は「学業のことは気にしていますよ」というけど、実際は気にしていません。 それが来年からは
「日本企業に女性はいらない」が、経営学者の総論：日経ビジネスオンライン
本連載では、この夏まで米ビジネススクールで助教授を務めていた筆者が、欧米を中心とした海外の経営学の知見を紹介していきます。 さて、最近日本でよく聞かれるのが「ダイバーシティ経営」という言葉です。ダイバーシティとは「人の多様性」のことで、ダイバーシティ経営とは「女性・外国人などを積極的に登用することで、組織の活性化・企業価値の向上をはかる」という意味で使われるようです（参考）。実際、女性・外国人を積極的に登用する企業は今注目されていますし、安倍晋三首相もこの風潮を後押ししているようです。 ところが、実は世界の経営学では、上記とまったく逆の主張がされています。すなわち「性別・国籍などを多様化することは、組織のパフォーマンス向上に良い影響を及ぼさないばかりか、マイナスの影響を与えることもある」という研究結果が得られているのです。 なぜ「ダイバーシティー経営」は組織にマイナスなのでしょうか。何が問
「私は“オネエ”じゃないの！」 黒一点の彼らが抱える「男性問題」の深淵：日経ビジネスオンライン
今回は、「男性問題」を取り上げようと思う。 男性問題といっても、何も私の男関係のいざこざではありませぬ。男性問題は、「男性差別」と呼ばれることもある男性への“イメージ”から生じる問題である。 日本経済新聞8月8日付け朝刊の1面に、「うわぁ！ ついにそういう時代になったか！」と、思わず叫んでしまった記事が掲載された。次は記事の書き出しである。 「皆様、離陸いたします」。全日本空輸の客室乗務員、二川恒平（27）が着席すると近くの男性乗客が舌打ちした。「女性の客室乗務員と話すのを楽しみにしてたのに」。つぶやきが聞こえたように思えた。 そう。この記事では、“男性客室乗務員（CA）”が、写真入りで取り上げられていたのである。 5000人以上の女性CAの中にたった7人の男性CA 今から20年以上前の私がまだ、全日空（ANA）にいる頃。男性のCAを入れるかどうかについて議論が持ち上がったことがあった。
開成高校から東大ではなくミシガン大へ：日経ビジネスオンライン
日本の高校を卒業した後、日本の大学には入らずにアメリカの大学（学部）へ直接留学する学生が増えている。米ハーバード大学で副総長を務めたスーザン・ファー教授から「日本の高校生から昨年、70通もの願書が届いた。これは過去最多の記録だ」と聞いた。韓国や中国の学生に比べるとまだまだ少ないが、時代は変わった。 東大への進学者数でトップランクにある開成高校でも、東大に行かずにアメリカの大学（学部）に直接留学をする学生が出始めた。今回はその1人、塩野皓士君に話を聞いた。 なぜ学部から留学しようと思ったのですか？ 何かきっかけがあったのですか？ 塩野：高2の夏にサマースクールに参加したのがきっかけでした。ハーバード大から来た日本人学部学生の授業や、既に世界で活躍している同年代との交流、そしてティーチングアシスタントとして参加していた先輩日本人留学生のお話がとても刺激的で、自分も海外に行ってみたいと思うように
猛暑日のダブルスタンダード：日経ビジネスオンライン
毎年、この季節が来る度に思うのだが、8月は話題が乏しい。 新聞雑誌をチェックした上で、ネット内もひととおり巡回してみるのだが、お盆休みに向かうこの時期、目に入ってくるのは既視感を覚えさせる話題ばかりなのだ。 で、テーマに困ったあげくに、毎年、甲子園の高校球児について書いている気がする。 もちろん、毎年書いているわけではない。 実際には、アタマの中で甲子園コラムの構想をあれこれと組み立ててみて、そのあまりの陳腐さに執筆を放棄する手続きが、毎年のように繰り返されているということだ。 なんだかうんざりする話だ。 マスコミの現場でも似たことが起こっている。 すなわち、不毛なネタ探しに無駄な労力が投入され、その一方で、日の目を見ない凡庸な予定稿が大量廃棄されているに違いないのだ。 夏の到来とともに、事件が減るわけではない。 なのに、8月のネタ切れは毎年同じようにやってくる。 理由は、取材すべき案件が
「時短なんて甘ったれるな？」 “マタハラ”に遭うワーキングマザーの苦悩：日経ビジネスオンライン
「女の敵は、やっぱり女。職場によっていろいろ違いはあると思いますけど、女性から言われることの方が、はっきり言ってグサッと刺さる。相手が女性だと、こっちも逃げ場がなくなるんです」 実はこれ、最近何かと話題の、「マタハラ」についてインタビューを行った時に、一児の母親であるワーキングマザーが、こぼした言葉である。 女の敵は女？……、これについては、後ほど書いていくとして。まずは、今回のテーマ。はい。「マタハラ」について考えてみようと思う。 胸に重く響いたマタハラ経験者の一言 【マタハラ＝マタニティ・ハラスメント】 働く女性が妊娠・出産を理由とした解雇・雇止めをされることや、妊娠・出産にあたって職場で受ける精神的・肉体的なハラスメントで、働く女性を悩ませる「セクハラ」「パワハラ」に並ぶ3大ハラスメントの1つ。 これは今年5月に、「マタニティ・ハラスメント（マタハラ）に関する意識調査」を行い、マタハ
文系が金持ちの国は後進国：日経ビジネスオンライン
細田 孝宏 日経ビジネス 副編集長 1995年早稲田大学卒業。日経BPに入社し、日経ビジネス編集に配属される。日経アーキテクチュア編集、日経ビジネス・ニューヨーク支局長などを経て現職 この著者の記事を見る
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日本の大学が世界ランキングで低迷するワケ：日経ビジネスオンライン