「美人すぎるマジシャン」の肩書でグラビアでも活躍する御寺ゆきさんが、日本で活躍したマジシャンを表彰する「The Japan Cup2023年」で、「Rookie of the Year」を受賞した。The Japan Cupで女性マジシャンが受賞したのは、2002年の第一回以来初めて。
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日本共産党の演説会で、人気キャラクター「アンパンマン」の着ぐるみが踊っている様子を映した動画が、インターネット上にアップされて、著作権侵害ではないかと問題視する声があがっている。 実際の踊るアンパンマン これらの動画は、三重県津市の党所属市議が自身のTwitterに投稿したものだ。 アンパンマンの権利者である日本テレビ音楽株式会社は3月24日、弁護士ドットコムニュースの取材に対して「アンパンマンの着ぐるみはいずれの場合も個別の政党や政治活動への使用許諾はしておりません」と答えた。 日本共産党中央委員会も「誤りに気づき直ちに削除したと報告を受けております」と回答した。 ●県議選女性候補の名前コールに右手を突き上げる「アンパンマン」 アンパンマンの着ぐるみが登場したのは、3月18日に津駅前(津市)でおこなわれた演説会。4月9日投開票の三重県議選の女性候補や、日本共産党副委員長の田村智子参院議員
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朝日大学マーティング研究所は、3月23日に「スマホでのキャッシュレス決済アプリの利用に関する調査(利用層と非利用層の比較編)」の結果を発表した。対象は首都圏に住む20~50代の男女で、回収サンプル数は400。 【グラフ】スマホの設定や操作がうまくいかない場合の対応策 スマホ保有者のうち、78.0%がスマホでキャッシュレス決済を利用。スマホの設定や操作に関して利用層と非利用層を比べると「自分でほとんどできる」と回答したのは利用層が88.8%、非利用層が68.2%で、設定や操作が得意でないことが非利用層のキャッシュレス決済アプリ導入を妨げる一因となっている。 スマホの設定や操作がうまくできない場合の対処法を、スマホでのキャッシュレス決済の利用別でみると利用層、非利用層とも「ネットで情報を集めて何とか自身で対処する」がトップ。割合は利用層が91.7%、非利用層が78.4%で、自分で何とかしようと
運営を長年続けるうちに開発コードが膨大になり、身動きが取りづらくなる。大規模なサービスにはよくある課題です。しかし、根本的な解決に向けて大ナタを振るうには「痛み」も伴うため、なかなか踏み切れない、という企業も多いのではないでしょうか。 リクルートでは今回、『ホットペッパーグルメ』と『じゃらん』という大規模サービスのアプリのリプレイスを実施。リプレイスに際して、Flutter、Kotlin Multiplatform Mobile(以後、KMM)という新しい技術要素を導入しました。Flutterは今やクロスプラットフォーム開発に欠かせないフレームワークとして磐石の地位を固めつつあります。一方、後発のKMMも、クロスプラットフォーム開発とネイティブアプリ開発、双方の利点を兼ね備えたSDK(Software Development Kit)として今注目を集めています。 いずれも過去の導入事例が少
---------- いま、ほとんどの日本人が知らないうちに、大変な事態が進行している。 米軍と自衛隊が一体になり、中国本土を攻撃することを想定した新型ミサイルを日本全土に配備しようとしているのだ。 しかも、米軍の新型ミサイルには将来、核弾頭が搭載される可能性も否定できない。 本双書第9巻で、密約研究の父である新原昭治氏がのべているように、アメリカにとって日本というのは、ずっと「アメリカの核戦争基地」だった。 それがいま、ついに最終局面を迎えているのだ。 このままでは、人類史上唯一の戦争被爆国である日本は、他国の軍隊(米軍)に核ミサイルを配備され、中国・ロシアとの「恐怖の均衡」の最前線に立たされてしまうかもしれない。 一方、その核ミサイルを発射する権利をもった在日米軍の主力部隊は、ハワイなど「安全地帯」へ一時撤退する構想すらある。 これほど愚かな国が歴史上、かつて存在しただろうか。 情報公
岸田文雄首相がウクライナを訪問した際、「必勝」の文字が書かれたしゃもじをゼレンスキー大統領に贈ったことについて、24日の参院予算委で野党議員が「日本がやるべきは和平。不適切だ」と問題視する場面があった。首相は「祖国を守る努力に敬意を表したい」と語った。 【写真】岸田事務所にある「必勝しゃもじ」の前でインタビューに応じる岸田文雄氏=2020年11月4日 首相がゼレンスキー氏に贈ったのは、首相の地元・広島名産で木製の「必勝しゃもじ」。松野博一官房長官が23日の記者会見で、折り鶴をモチーフにしたランプとともに贈ったと明らかにしていた。このしゃもじは「敵を飯とる(=召し捕る)」との意味が込められた広島の縁起物で、高校野球やサッカーなどの広島代表チームの応援の際にも用いられる。 立憲民主党の石垣のりこ氏は「選挙やスポーツではない。日本がやるべきことはいかに和平をおこなうかだ」と指摘。ウクライナでは多
京都市が全国の自治体で初めて「空き家税」を創設する。正式名称は「非居住住宅利活用促進税」で、自治体が独自に課す法定外税。 2022年3月に市議会で可決されていたが、法定外税の新設には総務大臣の同意を得る必要がある。可決から1年経ち、松本剛明総務相が同意する方針を固めた。2026年度以降に導入される見込みだと、3月22日、共同通信が報じた。 報道によると、京都市では住宅が不足しており、課税を避けるための売却・賃貸を促進させ、供給増につなげる狙い。空き家のほか、日常的な居住者がいない別荘・別宅も対象となる。 所有者は、固定資産税に加えて「空き家税」を納める必要があり、税負担は1.5倍程度となる見込み。評価額が低い家屋や、保全が必要な京町家などは非課税とする。 市が試算した空き家税の年額は、物置として利用している築40年のマンション(60平方メートル)で約2万4000円。中心部にある築5年の高層
クリエイターの西和彦氏は3月23日、破産手続きを開始したことを発表した。 西氏は自身のTwitterにて、1月15日より行なわれているクラウドファンディング「MSX0」の製品化を目指すプロジェクト参加者に向けたツイートを投稿した。破産手続きは、知人の会社の債務保証を5年前に引き受けたものの経営が悪化したことによるものであると発表。クラウドファンディングは特定非営利活動法人IoTメディアラボラトリーによるものとなっており、今回の破産手続きについては別の法人であるとした。 【この記事に関する別の画像を見る】 クラウドファンディングは無事に取り組んでいることを告知しており、既に目標金額を達成。本日3月23日時点で目標金額の102%となる約6,100万円に到達している。
合成麻薬MDMAを東京都内のホテルで所持したとして、麻薬特例法違反の疑いで警視庁に現行犯逮捕されたモデルの道端ジェシカ容疑者(38)。〝道端三姉妹〟のセレブイメージに傷がついてしまった。 「コントロールド・デリバリー」と呼ばれる泳がせ捜査が使われた。海外からの荷物にMDMAを税関職員が発見。今月18日頃、送り先のホテルに荷物が届いたところで警視庁の捜査員が踏み込み、室内のジェシカ容疑者と交際相手の男を逮捕した。荷物は知人宛てだった。
当該記事が報じた「自動で新聞記事を作成するAI」について、編集部では17年に日経新聞が発表した「完全自動決算サマリー」、19年の「GPT-2」など、その動向について把握していました。 「完全自動決算サマリー」については、虚構ニュースを生成するAIではないこと、また、「GPT−2」については、OpenAIが完全版を非公開としたため、性能を検証することができませんでした。そのため「記事を生成することはできても、本紙のような「オチ」まで理解・生成することは難しい」として、誤報ではないと判断してきました。 しかし、22年11月、OpenAIが「GPT-3」を利用した「ChatGPT」を公開。23年2月にはマイクロソフトが改良版「GPT-4」を搭載した「新しいBing(以下Bing)」を公開。これを受けて、編集部では検証委員会を立ち上げ、性能評価に取りかかりました。 評価に当たっては、Bingを使用
2022年の出生数は80万人を下回った。今本当に必要な少子化対策とは何か。拓殖大学准教授の佐藤一磨さんは「これまでも子育て支援策が打たれてきたが、この20年間子持ち女性の幸福度は低いままだ。一方で50歳以下の子なし女性の幸福度は上昇傾向にあり、両者の差が開きつつある。子どもを持つことの幸せがより実感できる政策が必要だ」という――。 子持ち女性の幸福度は改善してきたのか 今、国会では子育て支援策に関する議論が交わされています。 その発端となったのは岸田首相の掲げる「異次元の少子化対策」です。この対策では(1)児童手当など経済的支援の強化、(2)学童保育や病児保育、産後ケアなどの支援拡充、(3)働き方改革の推進の3つが主な内容として挙げられています。これらはいずれも過去の少子化対策の延長線上にあるものだと言えるでしょう。 日本の過去の少子化対策を見ていくと、育児・介護休業制度の創設、待機児童解
河野太郎デジタル相は24日の記者会見で、岸田文雄首相のウクライナ電撃訪問を一部の報道機関が政府発表前に報じたことに関し「常識的な報道をお願いしたい」と苦言を呈した。「報道すべきものはあると思う」とした上で「発表前の報道に社会的な意義があるとは全く思っていない。スピードではなく、中身、質で競っていただきたい」と指摘した。 【写真】多くの民間人が虐殺されたブチャ訪れた岸田首相 首相のウクライナ訪問を巡っては、一部報道機関が政府発表に先んじて報じたことで、安全上の問題を指摘する声が上がっていた。 河野氏も21日、自身のツイッターで「なんで総理が安全な地域に戻ってから、報道しないのかな。行きますというのを半日早く報道することに社会的な意義があると思っているのかな」とコメントしていた。
山口氏の14歳長男がアップした「株式会社山口達也」のホームページ画面 Shotaroのインスタグラム(@xr_shotaro)より 元TOKIOの山口達也氏(51)が「株式会社山口達也」を立ち上げたことが24日に分かった。会社のHPおよび自身のツイッターも開設。HPでは「『アルコール依存症』は、完治しないと医師に宣告されました」と公表した。 【写真】山口達也さんの14歳長男の近影 会社のHPのトップ画面に自身の写真を掲載し「私がこの度患っている『アルコール依存症』は、完治しないと医師に宣告されました。この病気と一生付き合って行こうと決めました。この病気を克服する方法はただ一つ、『アルコールを一生一口も飲まない』ことです」とつづられている。 会社の事業内容は各種依存症者向け講演活動や企業向け各種危機管理セミナー、SDGs活動のアドバイザー。“再始動”へ向け資格も取得し、2022年3月に「AS
3月21日にフジテレビが運営する『FNNプライムオンライン』で配信されたニュースが、話題を集めている。 【写真】名前のインパクトがありすぎると話題の女性記者 「JR池袋駅近くにあるマンションで、男女が襲われて1人が死亡した事件を動画つきで報じたのですが、レポーターを務めていた女性が“中澤しーしー”という可愛らしい名前だったんです」(ネットニュース編集者) 衝撃的な事件の内容とレポーターの名前のギャップに驚いたTwitterユーザーが、 《フジテレビのリポーターが「中澤しーしー」という名前のせいで、ニュースの内容が入ってこない人が続出の模様》 と投稿すると、 《島根のフジ系の局に奥山れもんという女性アナがいました》 《金井憧れとかいたな》 と、リプ欄には印象的な名前のアナウンサーを報告する人なども相次ぎ、投稿は788万回を超える表示回数となっている。 「中澤しーしーさんは‘20年にフジテレビ
「なんでこんな騒ぎになったんですかね。誰にも迷惑をかけずに、食べたい人が集まって食べているだけなのに。もちろん、これからも季節になったら食べ続けますよ」。こう語るのは、茨城県ひたちなか市で30年間以上、生食を含むカラス料理を楽しむ集いを主催してきたメンバーの一人である。当事者が語る“カラス生食騒動”への思いとは――。 【写真】「カラスを食べる会」常連メンバーだった現職国会議員 *** 東京新聞批判が愛好家たちへも波及「LINEがじゃんじゃん入って来ましたよ。ネットで騒ぎになっているこのニュース、あなたの家の囲炉裏でやっている会のことでしょって」 茨城県ひたちなか市で建築業を営むAさん(60代)は、「カラス騒動」の発端をこう振り返る。始まりは、東京新聞が3月7日に配信した〈《突撃イバラキ》カラス肉の生食文化 究極のジビエに挑戦〉という見出しの記事だった。 水戸支局に勤務する記者が、地元のカラ
式典後、笑顔で記念撮影する琉球大学の卒業生=23日、宜野湾市・沖縄コンベンションセンター(名護大輝撮影) 琉球大学は23日、宜野湾市の沖縄コンベンションセンターで卒業式を開き、学部生1406人と院生245人の計1651人が卒業した。卒業生代表の一人は人工知能(AI)が質問に答えるサービス「チャットGPT」を使って生成した答辞を読み上げた。 【写真】東大から吉本芸人養成所へ 沖縄初の東大野球部員の選択 大学院生代表で観光科学専攻の閔祥凱さんは中国にルーツがある。「外国人である私が日本語の文章を書く場合、数日かかるかもしれません」と前置きし、「今ではAIがわずか数分で書き上げることができます。そうです、この答辞の初稿もチャットGPTが私の代わりに書いてくれたものです」と会場を驚かせた。 将来、修士論文もAIで苦労なく執筆できるようになるかもしれないと話す一方、「自分の力で修士論文を書き上げたこ
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