全国紙初の「女性政治部長」として活躍し、現在は論説委員を務める毎日新聞の佐藤千矢子さんは、男女雇用機会均等法が施行された翌年の1987年に毎日新聞に入社。2017年に全国紙では初となる女性の政治部長となる（現在は論説委員）。2022年4月、記者生活において、男性優位社会の理不尽な「壁」をいかに乗り越えてきたかを記した『オッサンの壁』（講談社現代新書）を上梓した。 法学者で、「全日本おばちゃん党」を主宰していた谷口真由美さんの父親は、元近鉄ラグビー部（現・近鉄ライナーズ）のコーチだ。父がコーチ、母が合宿所の寮母のため、谷口さんは幼少期から家族で近鉄花園ラグビー場（当時）のメインスタンドの下にある同ラグビー部の合宿所に住んでいた。そんな縁から、2019年6月にラグビー協会理事に就任。2020年からはラグビー新リーグの発足に向け、法人準備室長・審査委員長に抜擢される。 しかし、Jリーグを範とした

妻がマルチ商法にハマり、娘も含めて家族が崩壊してしまったズュータンさん。自身の体験からマルチ商法で苦しい思いをした人たちの声を取材し、『妻がマルチ商法にハマって家庭崩壊した僕の話。』(ポプラ社)という一冊の本にまとめた。 今回はそんなズュータンさんが、『なぜ、人は操られ支配されるのか』『だましの手口』などの著書を持つ、マインドコントロール研究や悪徳商法に詳しい心理学研究の第一人者、西田公昭 立正大学教授に心を支配するテクニックと対処法を聞く。 【プロフィール】 西田公昭(にしだ・きみあき) 1960年、徳島県に生まれる。立正大学心理学部教授。博士(社会学)。日本脱カルト協会代表理事。消費者契約法改正検討委員会委員。カルト宗教のマインドコントロールの研究や、詐欺・悪徳商法の心理学研究の第一人者として、新聞やテレビなどでも活躍している。オウム真理教事件や統一教会、尼崎連続変死事件など多数の裁判

濱口竜介監督の『ドライブ・マイ・カー』が米アカデミー賞の作品賞など4部門にノミネートされた。日本映画が作品賞にノミネートされるのは初めてのことだ。 同作の一つの特徴は「男性性」を繊細に描いている点にある。男性性について研究する「男性学」や、男性性の解放を考える「メンズリブ」の視点からは、同作がどう見えるのか。『マジョリティ男性にとってまっとうさとは何か』（集英社新書）などの著書がある批評家の杉田俊介氏が読み解く。 （※本稿は『ドライブ・マイ・カー』の物語の展開の重要な部分に触れているところがあります） 男性にかけられた呪い？ ――僕は、正しく傷つくべきだった。 濱口竜介監督の映画『ドライブ・マイ・カー』（2021年）は、村上春樹の短編集『女のいない男たち』（2014年）所収の「ドライブ・マイ・カー」を原作とし（他にも同短編集の「シェエラザード」「木野」を題材として取り込んでいる）、濱口監督

「芸能界一のモテ女優」が一生の伴侶に選んだのは、日本中が驚く意外な相手だった。モテる女性は結婚を決めるとき、相手の何を見ているのか。出会い、恋愛、結婚……男女のさまざまなステージにおける心の機微に詳しい恋愛アナリストのヨダエリが、今回の電撃婚を読み解く。 女優の蒼井優さん（33歳）とお笑いコンビ「南海キャンディーズ」の山ちゃんこと山里亮太さん（42歳）が結婚した。 芸能界一のモテ女優と言われる蒼井優と、非モテキャラを打ち出しているお笑い芸人。予想外すぎる組み合わせと交際2ヵ月で入籍という電撃ぶりに多くの人がざわめく中、6月5日には結婚記者会見が開かれた。 結論から言うと、誰もが2人の未来を応援したくなる、そんな会見だったと思う。 だが、中には「なぜ蒼井優は山ちゃんを選んだのか」という疑問を感じている人もいるかもしれない。「他にもいい男はたくさんいたのではないか」と。 しかし、2人が結婚した

昨年6月、南海キャンディーズの山里亮太さんと結婚し、日本中に衝撃を与えた女優の蒼井優さん。そんな彼女が、高橋一生さんさんと夫婦役を演じた映画『ロマンスドール』（タナダ・ユキ監督）が1月24日より全国公開される。 『ロマンスドール』＜あらすじ＞ 美大を卒業後、ひょんなことからラブドール制作工場で働くこととなった主人公の北村哲雄（高橋一生）は、ひと目惚れした女性・園子（蒼井優）と結婚するが、ラブドール職人であることを言えないでいた。やがてすれ違い、触れ合うことすらなくなる二人。夫婦の関係にいよいよ危機的な状況が訪れたとき、互いを愛しているがゆえの「嘘」と「秘密」が明かになる――。 映画の公開に先立ち、先日都内でプライベート試写会が開催され、上映後に行われたトークイベントに高橋さんとともに登壇した蒼井さんが語った「結婚にまつわる至言」が注目を集めた。 蒼井さんは、作曲家でタレントのヒャダインさん

コロナ危機のなか、日本社会や日本の政治が、家事や育児といった「ケア」と言われる営みにほとんど関心を持っていないことがあらためて明るみに出た。ケア・コレクティブ著『ケア宣言　相互依存の政治へ』（大月書店）を翻訳した、同志社大学教授の岡野八代氏がその実態について解説する。 昨年来の新型コロナウィルス大感染が、まさかこれほど長くわたしたちの生活を強く規制し続けるとだれが想像しただろうか。世界ではいまだ多くの地域で医療従事者をはじめとするひとびとの日々の格闘が続き、日本でも沖縄県では３か月に及ぶ緊急事態宣言、首都圏では、オリンピックが終わるまでまん延防止等重点措置が延長され、東京では四度目の緊急事態宣言が続く。 そうしたなか、当初強く意識されたエッセンシャルワーク――どのような事態になっても、市民生活に不可欠な労働・営み――に対する人びとの関心もまた、薄れてきているように感じられる。そこで、以下で

2019年も終わりが近づいてきていますが、1月早々の西武・そごうの広告から、記憶にあたらしい赤十字の献血ポスターに至るまで、今年も女性表象をめぐっていくつもの「炎上」がありました。こうした「炎上」はなぜ繰り返されるのでしょうか。言い換えれば、表象の作り手と批判者の間には表象に対するどんな理解の齟齬があるのでしょうか。 ここでは特に理解の齟齬が生じやすい性的な女性表象の問題点について、私が以前に書いた小論「表象はなぜフェミニズムの問題になるのか」（『世界』2019年5月号）をふまえて、少し突っ込んで考えてみたいと思います。あわせてお読みいただけると嬉しいですが、この記事単体でも読めるようになっています。 【本文中のイラストは、ふくろ氏の作成】 ふくろ：兵庫県生まれ宮崎県育ち。東京外国語大学外国語学部卒業。編集職を経て現在は英日ゲーム翻訳者、字幕翻訳者。AAAタイトルを含め多数の作品の日本語ロ

インテリを気取ってはいるけれど、そのじつ耳学問で仕入れた受け売りの知識をひけらかしているだけの人々——丸山眞男はいまから50年以上前にこうした存在を「亜インテリ」と呼びましたが、じつは現代こそが「亜インテリ」というキーワードによって特徴づけられるのかもしれません。『みんな政治でバカになる』（晶文社）を上梓した、批評家の綿野恵太氏が解説します。 バカの二乗 人間の思考には「直観システム」と「推論システム」というふたつのメカニズムがある（二重過程理論）*1。「直観システム」は非言語的・自動的・無意識的であるため、素早く判断できる。しかし、間違いも多い。その間違いには一定のパターン=「認知バイアス」がある。「推論システム」は言語的・意識的な推論をおこなう。「直観システム」に比べて間違いは少ないが、時間や労力を必要とする。私たちは「認知バイアス」ゆえに「バカ」げた言動をとってしまう*2。 くわえて

便利な言葉ではあるけれど 「有害・有毒な男らしさ（toxic masculinity）」という言葉が話題になっている。アメリカで生まれたこの概念は、多くの研究者や運動家に言及され、細かな違いはあるものの（1）性差別や暴力につながる、（2）援助の希求や感情の発露を妨げる、「男性の性格上の欠点」をその基本的な定義としている。 2017年に盛んになった＃MeToo運動などの影響を受けて、日本でもジェンダーにまつわる暴力の問題を考える機運がこれまで以上に高まった。翻訳書などを通じて輸入された「有害な男らしさ」は、この流れを受けてSNSを中心ににわかに取り沙汰されるようになり、先日NHKの番組でも特集が組まれた*1。 この言葉がこれほど速く社会に伝播したのは、男性の暴力や感情抑制は男性文化の中でインストールされた気質によるものだ、というわかりやすい説明と、その語彙の持つインパクトによるのかもしれない

今後の未来像は 予防接種という行為は、接種者自身はもちろんのこと、それ以外の方の感染機会を減らすことに繋がる。そのため、そのような間接的な防御が人口内で積み重なり、流行自体を防ぐ効果が得られたものを集団免疫効果と呼ぶ。そして、流行排除のための閾値について、従来株の場合、予防接種率が60％超程度ではないかと過去の記事で私も言及してきた。 実際に、イスラエルではロックダウン下で2回目接種が完了した者の割合が40%を超えたところで新規感染者数が減少傾向に転じたことから、国内外含めて予防接種に大きな期待が広がったのである。 残念ながら、上記の見通しは楽観的すぎた。それはどうしてなのか。加えて、現時点までの科学的な知見から今後の未来像をどのように見込んでいるのか。簡単ではあるが、本稿で皆さんと共有したい。 いずれの要素も集団免疫閾値に直接的に影響を与える。特に、前回の記事でお伝えした通り、(1)に関

日本「コロナ敗戦」で、もはや「先進国」から「中進国」になってしまった…のか？ 世界に出遅れた経済・金融情勢 「量的緩和の終わり」が始まった 8月5日に開催されたイングランド銀行（BOE）の金融政策委員会（MPC）は、(1)政策金利を0.1％で据え置くこと、(2)社債購入残高を200億ポンドに維持すること、(3)国債購入残高を8750億ポンドに据え置くことを決定した。 (1)と(2)は全会一致、(3)は賛成8票、反対1票の多数決であった。目下注目される量的緩和（QE）の撤収は、2018年6月以降、政策金利1.5％が資産購入残高減少に着手する閾値だと示されてきたが、今回から0.5％に引き下げられている。 なお、反対票を投じたのはマイケル・サンダース委員で国債購入残高を▲450億ポンド減額させることを提案しているが、これは今秋にも国債購入が終了することを意図した提案である。 今後予定されるMPC

ゲイであることを公言するライターの富岡すばるさんは以前、記事「ゲイが『女性のフリ』して出会い系をやったら『地獄』だった」の中で、「女性は得でいいな」と思っていたが、女性のフリをして出会い系をやる中で、その考えが覆されたことを綴り、大きな反響を呼んだ。 そして先日起きた、小田急線の無差別刺傷事件。ミソジニー（女性嫌悪）犯罪といわれるこの事件を受けて、富岡さんが改めて感じた問題とは。 ※以下、富岡さんによる寄稿。 自分の中の「嫉妬」を認識できない男性たち 8月6日の夜、小田急線の車内で起こった無差別刺傷事件。その凄惨さと共に衝撃を与えたのが、逮捕された男の次の言葉である。 「6年ほど前から幸せそうな女性を見ると殺してやりたいと思うようになった」 特定の人ではなく、女性そのものに対する怨恨。ネット上でも多くの識者たちが、これを「ミソジニー（女性嫌悪）犯罪」や「女性へのヘイトクライム」、あるいは「

女子学生たちが語ったこと 新型コロナウィルスの感染拡大をうけて、大学は軒並みオンライン授業となった。私が担当する授業の一部は、毎週教科書や授業資料を読んで課題に答えてもらうオンデマンド型にした。 当初は学生から、ウェブ上ででも教員や他の受講生とリアルタイムでやり取りをしたいという要望も寄せられた。たしかに生のやり取りのよさもあるだろうが、一方で、オンデマンド方式にしたことによる想定外のポジティブな変化も見え始めた。 そうした授業では受講生の回答やコメントから選りすぐったものを授業後に配布し読んでもらっているが、学生たちが他の受講生の前では言いづらかった思いや打ち明けられなかった経験を吐露でき、それを皆で共有できるようになったのだ（もちろん、回答者の氏名や属性は記載せず、他人と共有されたくない回答は掲載しないようにして、回答者のプライバシーを守るようにしている）。 とくにジェンダーにまつわる

アメリカで、「インセル」と呼ばれる一部の「非モテ」が過激化し、テロ事件を起こして社会問題となっている。興味深いのは、そんな彼らのなかにはトランプ支持者が多いということ。彼らのコンプレックスに満ちたメンタルや、「インセル 」という集団の由来を注意深く探っていくと、トランプを生んだアメリカという国の一側面が浮かび上がってくる。 続発する非モテたちの犯罪 今年の4月、カナダ・トロントの路上で、レンタカーが通行人に突っ込み、10名を殺害して多くに重軽傷を負わせるという事件が起こった。死者の多くは女性だった。 この種の攻撃からは、どうしてもイスラム過激派によるテロを想起してしまうわけだが、犯人は25歳のアレック・ミナッシアンという白人男性で、イスラム教との接点はおろか前科すらない人間だった。 しかし驚くべきことに、彼はある種の過激思想によって突き動かされた、まごうことなきテロリストだったのである。問

韓国の女性が声を上げている。セクハラを告発し、女性のための政党を作り、堕胎罪に反対するデモを行う――かつては考えられなかった女性たちの行動が、いまや当たり前のものとなった。いったい韓国社会に何が起きたのか。韓国の空気をガラリと変えた「江南駅殺人事件」から4年が経った今、6人の著者が、様々な分野の「女性たちの変化」を前後編で紹介する。 ※執筆者：尹怡景、すんみ、ファン・ギュンミン、宣善花、木下美絵、キム・ジュヒ。企画・翻訳協力：小山内園子。執筆者の選定は翻訳家のすんみさんの協力のもと行いました。各章の担当は記事末尾に掲載しています。 変わりゆく女性たちの認識 運転する女性は「キム女史」、ブランド物を身につけ、スターバックスに行く女性は「味噌（テンジャン）女」、意見をはっきり言う気の強い女性は「キムチ女」。そんな呼び方がもてはやされる時代があった。明らかに女性を蔑視する表現であるにもかかわらず

筆者はこれまでに2本、飲食店経営に関する記事を執筆・公開してきた。そこでは、素人が安易に飲食店を開業することがどれだけ難しく、実際に「地獄」を見ている経営者がどれだけ多くいるかを指摘した。飲食店について学ぶことは、まさに経営学を学ぶことだとお分かりいただけたのではないだろうか。 とはいえ、言うまでもなく世の中には成功している飲食店経営者もいる。私の周りにも成功している飲食経営者が数多くいるが、かれらは、飲食ビジネスを調べ尽くしたプロ中のプロであり、自身が積み上げてきた経験と、練りに練られたビジネスモデルを武器に、丁寧な経営をしている。 前回記事にも記したが、私は決して飲食経営を考えている人を揶揄したいのではなく、「安易な飲食店の開業」にはリスクがあると警鐘を鳴らしたいだけである。逆にいえば、緻密な事業計画を立て、あらゆるリスクと困難を想定し、高い情熱のもとで実行に移す気概を持った人を止める

飲食業界は「飽和状態」である 前回、＜飲食店経営に手を出したら、その先には地獄が待っている＞（http://gendai.ismedia.jp/articles/-/52348）という記事を執筆・公開したところ、多くの反響をいただいた。定年後の生き方が話題になるなか、会社を辞めて飲食店を始めようと考える人が増えているのだろう。加えて、実際に飲食店業を営んでいる方からも「その通り」「手を出すべき業種ではない」と共感の声があがった。 しかし、残念なことに「飲食店は素人が勝てないビジネスであることは分かったが、それでも夢を追いかけたい」という、定年間近の方々のコメントが多くあったのも事実だ。 一体なぜなのか、理解に苦しむ。夢を追いかけることを止めはしない。だが、現実は甘くない。失敗してもいい…あなたはそう思うかもしれない。しかし、妻（夫）や子供たちは、あなたの夢破れたあとどうなるのか。 実際、記

筆者は前回掲載記事で、退職後の選択肢として、退職金で会社を買うことを薦め、逆に多くの人がやりがちな「退職後の飲食店経営」については否定的に書いた。これには、大きな反響が寄せられた。 （『60過ぎたら、退職金で会社を買いなさい～500万円で優良企業の社長になる方法』→http://gendai.ismedia.jp/articles/-/51636） （『世の中には500万円で買える会社がこんなにあった！～500万円で優良企業の社長になる方法』→http://gendai.ismedia.jp/articles/-/51638） 特に、規模を問わず飲食店を経営したことがある人たちからは、本記事を読んでこぞって「その通りだ！」という反応を示してくれた。 それでも、脱サラや退職を機に飲食店をはじめたいと思っている人は、後を絶たない。自分好みに味付けした食事を出す店や居心地の良い空間を作りたいと思

5月25日に起きた黒人男性ジョージ・フロイド氏の死亡事件から1ヶ月半。現地アメリカでは今月9日、トランプ・タワー正面の通り（5番街）に「BLACK LIVES MATTER」の大きな文字が黄色いペンキで描かれるなど、BLM運動の勢いはまだ続いている。 幼い頃、アメリカに住んでいたライターの熊川鮎子さんは、そんなBLMに関する報道を日々目にするなかで、昔のある記憶が蘇ってきたという。それは、目の前で黒人女性が白人から差別を受けたときのこと。その時に黒人女性から言われた言葉の意味を、熊川さんは今も考え続けている。 ※以下、熊川さんによる寄稿。 黒人女性がプールに入った途端 白人の子たちが出ていった 私は80年代後半、アメリカ中西部にあるオクラホマ州で、幼稚園から小学校3年までを過ごした。オクラホマは1830年代にアメリカ東部に住んでいたネイティブアメリカンが強制移住させられた地で、いまもネイテ

「男がつらい」時代と「男性学」 現代日本社会は、「男性にとってつらい」社会だという。不安定な雇用、上がらない給料、長時間労働、昇進・昇給を望みにくい状況、失業不安など、仕事に関わる状況が悪化していることに加え、家族生活の上でも、未婚化の進行、離婚の増大、老親介護負担の増大、子育ての難しさの増大など様々な問題がある。確かに現代日本社会は「男性にとってつらい」社会かもしれない。 当然、こうした「男がつらい」時代に、「男のつらさ」に寄り添うことは、重要である。しかしその際に、繊細な論じ方をしないと、「男のつらさ」を訴えることが「男性の特権を回復せよ」という主張に接続してしまうおそれがある。以下では、そのことについて考えてみたい。 この「男性のつらさ」を、社会変動と男性に対する社会的イメージとの関係から読み解くのが、男性学の騎手の一人、田中俊之氏だ。氏は、社会が大きく変動しているにもかかわらず、男