新人を放置するのはリモートワークの問題じゃない
最近、あるツイートが話題になっている。その内容は「自分で仕事を組み立てられる中堅以上でなければリモートワークは難しい。毎日在宅で放置されたら新人には『楽してお金を貰える環境』であり、キャリアに悪影響である」というものであり、多くの人々から反響を得ている。しかしながら、私はこの主張に違和感を覚えている。なぜなら、新人を放置するという問題は、リモートワークだから生じるわけではないからだ。 私自身、2020年に大学を卒業し、国内の大手電機系メーカーに就職した。ちょうどコロナ禍がはじまった最中ではあったが、入社後すぐに「我々の部署の新人はリモートワーク禁止」という通達が出され、私は会社に出勤しなければならなかった。リモートが許可される日はなく、フルリモートならぬ「フル出社」状態だった。 ところが、実際には、部署内で私はほとんどの時間を放置されていた。会社全体の新人教育プログラムはあったので、そこに
52.6%が読書すらしない…世界一学ばない国･日本の｢1兆円リスキリング支援｣が失敗すると言える3大理由 スキルの｢獲得｣と｢発揮｣が素朴すぎる工場モデルの限界
2022年10月の所信表明演説で、岸田文雄首相は個人のリスキリング支援に5年間で1兆円を投じると表明した。この施策は経済成長や賃上げにつながるのだろうか。パーソル総合研究所の小林祐児・上席主任研究員は「リスキリングを従来と同じ“工場モデル”の発想で考えているとすれば、確実に失敗するだろう」という――（第1回）。 いまなぜ「リスキリング」なのか 時代の変化が激しくなる中で、働く個人も学び、変化し続けることが求められています。「学び直し」「リカレント教育」など、これまでも生涯にわたる学習の重要性は長らく叫ばれてきましたが、2022年、それらに代わって社会人の学び領域の一大キーワードに躍り出たのが「リスキリング」です。 この言葉が注目されるようになったきっかけは2018年、世界経済フォーラムの総会、通称ダボス会議で提唱された「リスキル革命」ですが、遅れること数年、日本でもブームがやってきました。
英語の次はプログラミング、楽天の三木谷会長が社員に要求
英語を社内公用語にした楽天の三木谷浩史会長兼社長が、今度はコンピューターのプログラミング能力を社員に求めている。 近く１万7000人超の社員に、コンピュータープログラムの仕組みや、ＣＰＵ（中央演算処理装置）とＧＰＵ（画像処理半導体）の違いを理解するよう求める見通しだ。プログラミング言語を記述する初級レベルのコーディング能力が必須となる。 楽天は2018年、約260人の非技術系新卒者向けにプログラミング言語Ｊａｖａの入門レベルとネットワークアーキテクチャー構築の基本スキルを含む６カ月間のコースを設けた。今年４月入社の新卒400人も研修に３カ月を費やすことになる。同社では研修を全従業員に拡大する計画はまだないとしている。
エンジニアは業務時間外でも勉強するべきなのか | 株式会社アクシア
エンジニアがスキルアップするための勉強を業務時間外でもするべきかどうかについて、「教育してエンジニアを育てるのは企業側の責任だ」「エンジニアであればスキルアップのために当然自分で勉強すべきだ」といったような議論を度々見かけます。 この問題についてはどちらが正解というわけでもないかもしれませんし、企業やエンジニアのポリシーによるところも大きいかもしれません。 いずれにしても今後うちの会社の求人に応募してきてくれる方に向けて、企業として、または会社トップとしての私の考えを明確にしておくことはやっておいた方が良いなと思いましたので、この記事に私の考えをまとめてみたいと思います。 プライベートで勉強しなくても何とかなります 仕事をこなしていくという観点から言えばプライベートでの勉強を一切やらなくても何とかなります。たとえ未経験で入社してきた人であってもそれくらいの教育は行っています。 でも最初にこ
最近、職場で「OJT」が機能しないのはなぜなのか？（中原淳） - エキスパート - Yahoo!ニュース
僕の専門は「人材開発」です。そのような研究分野で仕事をしていますと、「人材育成に関するさまざまな嘆き節」を耳にする事があります。 たとえば、もっとも耳にする嘆き節といえば、これです。 「昔はきちんとOJTが機能していたのに、最近、それが機能しなくなってきたよねー」 この台詞、皆さんも、きっと、これまで、様々な場所で、耳にしたことがあるのではないでしょうか。 経験的には、上記の「OJT機能不全の嘆き節」は、主に、人材育成の担当者の方、ラインのマネジャーの方から発せられることが多いような気がします。 しかし、それが「なぜか」は、あまり語られることがありません。 今日は、この問題について、先行研究を踏まえながら、考えてみましょう。 ちなみに、ここでいうOJTとは「上司・先輩と新人・若手のあいだの垂直的な発達支援関係」と定義します。 ▼ 結論を一言でいうと、日本の企業におけるOJTとは、 「OJT
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ヤフー、全社8000人を先端IT人材に 再教育で転換 【イブニングスクープ】 - 日本経済新聞
低学歴化進むニッポン、博士軽視が競争力を崩壊させる
日本は高度人材不足 33カ国中ワースト3位 英人材大手調査 - 日本経済新聞
TrinityNYC on Twitter: "なんで、日本て、理系文系という区別にそんなにこだわるのかな。日本を代表する理工系の企業が軒並みグローバル競争力を失ったこと考えても、実用的な理工系技術だけをどんなに極めたって、それだけじゃ負けるって、もう証明されたじゃん。日本に足りてないのはむしろ経営や企画の人材だろ？"