マイクロアドでデータを分析している高橋と申します。 大学院までは物理学を専攻していましたが、縁あってデータ分析の分野に飛び込むこととなりました。 入札額の最適化アルゴリズムに取り組んでいた時期もありましたが、現在は広告表示の異常検知・不正検知周りが主テーマです。 今回は、不正検知等で役に立ちそうなRIDITスコアについての話をさせていただきます。 広告表示の不正検知 不正検知で困ること RIDITスコア 計算方法 具体例 PRIDITメソッド 計算方法 実際にやってみた まとめ 広告表示の不正検知 私が取り組んでいるテーマについて、もう少しだけ深くご説明いたします。 マイクロアドではDSP（Demand Side Platform）・SSP（Supply Side Platform）市場に参入していますが、そこで問題となるのがアドフラウド（広告不正）*1です。 一口にアドフラウドと言っても
Googleは2024年中のChromeのサードパーティcookie廃止に向けて動いている。AppleはすでにITPによってサードパーティcookieはデフォルトで使えなくなっているということで、2024年をもってほぼすべてのウェブブラウザでサードパーティcookieが無効化されることになる。 そんな中さまざまな自称「ポストcookie」「cookieレス」ソリューションが出てきているのだが、それらはどれも完全にサードパーティcookieを代替するわけではなく、これまでサードパーティcookieが担ってきた役割を部分的に違う方法で実現しようとしているものにすぎない。ここではソリューションの種類と、それらがサードパーティcookieのどんな機能を代替するのか紹介する。 サードパーティcookieの役割 cookieの役割にはさまざまなものがあるが、サードパーティcookieは主にドメインをま
【2022】注目のAIスタートアップ・ベンチャー企業まとめ114選【国内・海外別】。IT大手のディープラーニングの最新動向。 | 【テックジム】自習型・定額制の格安プログラミングスクール
HOMEコラム注目企業・注目ベンチャー【2022】注目のAIスタートアップ・ベンチャー企業まとめ114選【国内・海外別】。IT大手のディープラーニングの最新動向。 【東京本校】テックジムAIエンジニア養成コース・体験会「自習で学ぶ高速プログラミング」（平日19:00-22:00） ディープラーニングに関わる海外大手企業の動向Google：DeepMind買収劇から本格化2013年、カナダのAI（人工知能）研究所「DNNresearch」を買収。 2014年、人間を破った囲碁AIを開発した英国のスタートアップ「DeepMind」を4億ドルで買収しました。 さらに2015年に、人工知能・機械学習ソフトウェア TensorFlow をオープンソース化。TensorFlowはGitHubでもっともダウンロードされたフレームワークとなりました。 2018年には、AIの学習サイト「Learn with
デジタル広告 の未来を探る：「いま、健全な仕組みづくりに取り組むか、劣悪な情報環境を受け入れるのか」長澤 秀行氏 | DIGIDAY［日本版］
DIGIDAYでは、デジタル広告の課題について随時取り上げているが、このたび、BI.Garage特命顧問およびコンテンツメディアコンソーシアム事務局長を務める長澤秀行氏に、昨今のデジタル広告にはびこる課題を聞く機会を得た […] DIGIDAYでは、デジタル広告の課題について随時取り上げているが、このたび、BI.Garage特命顧問およびコンテンツメディアコンソーシアム事務局長を務める長澤秀行氏に、昨今のデジタル広告にはびこる課題を聞く機会を得た。 長澤氏は、電通にて新聞局デジタル企画部長やインターネット局長などを歴任し、日本初のインターネット広告会社であるサイバー・コミュニケーションズ（CCI、現：CARTA COMMUNICATIONS）の代表取締役社長も務めた人物だ。デジタル広告の黎明期からこの領域に携わり、日本におけるインターネットメディアの創成期を支えた人物といっても過言ではない
MFA（メイド・フォー・アドバタイジング）サイトやアドフラウド（広告詐欺）の存在は、広告主にとってますます脅威を増している。広告費を投じても、無駄打ちになっている恐れがある。ただ、アドフラウドなどの対策は、売り上げなどの成果には結びつきづらい。進んで実行しようとするマーケターは少ないのが実態だ。そうした中、人材サービスのエン・ジャパンは、無効なトラフィックを精査する検証を実施。約1億5000万円もの広告費が無駄になっていた可能性を突き止め、防止策を始めている。 「それなりの金額の広告費が実際に無駄になっていた可能性はある。データを見て、もっと早く手を打っておけばよかったと考えた。自分自身としても反省の限りだ」 エン・ジャパン執行役員デジタルプロダクト開発本部マーケティング部長の田中奏真氏は、こう反省の弁を述べる。同社は2022年12月に、本格的にアドフラウドの影響の分析に踏み切った。はじき
アドフラウド（広告不正）は反社会的勢力の二番目に大きな収入源に
実は、日々インターネットを利用しているのであれば、誰でも知らず知らずのうちに反社会的勢力にお金を流し、犯罪に加担している可能性があるのです。 他人事ではありません。想像以上に身近なところで同様のリスクは潜んでいます。反社会的勢力は時代とともに市場や社会の変化に適応し、新しい形態の犯罪を生み出しています。近年では反社会的勢力はより不透明な存在となり、詐欺の手口もデジタル化へシフトし、ステルス化し、あなたを画面の向こうで待ち構えているのです。 アドフラウドはコスパが良いハッキングビジネスアドフラウドとは一言で言うとネット上の広告費用の詐取です。「広告詐欺」「広告不正」と一般的に言われています。 世界広告主連盟、WFA（World Federation of Advertisers） の最近の報告によるとアドフラウド（広告詐欺）は、2025年までにおよそ500億ドル（約5兆4,188億）に増加し
ヤフーは10月3日、広告の審査基準やデータの取り扱いなどの情報をまとめた特設サイトを公開した。「特定デジタルプラットフォームの透明性及び公正性の向上に関する法律」の規制対象にデジタル広告が追加され、同社が指定されたことを受け、分かりやすい情報開示を目指した。 サイトでは、広告アカウントの開設条件や掲載停止基準、ヤフーによる広告主のデータ取得や使用、アドフラウド対策につ、第三者による効果測定などについて確認できる。 同社はこれらの情報を従来から公開していたが、「公開場所が自社サイト内に散在しており、見つけにくい」という課題があったという。今回、透明化法の情報開示項目に沿って、平易な表現でまとめた。 関連記事 Google、Facebook、Yahoo!に規制 経産省、広告の取引透明化へ 経済産業省が、米Googleや米Meta、ヤフーの3社をデジタル広告プラットフォーマーとして規制すると発表
そんな時、疑うべきは「アドフラウド」だ。インターネット上で起きる広告詐欺・広告不正の総称で、全世界での被害額は2025年までに5兆円超になるとの試算もある。近年ではグローバルで麻薬に次ぐ反社会勢力の資金源になりつつあるといわれており、社会問題化している。 「広告を打っているのに全然効果がない、といった相談が増えている」。アドフラウド対策国内最大手のスタートアップ、スパイダーラボズ（東京・港）の大月聡子CEO（最高経営責任者）は、国内でもアドフラウド被害への相談が増えている状況をこう話す。
広告のデジタルシフトが進む中、広告掲載面（メディア）の品質があらためて問われている。国内トップクラスのニュースサイトである「TBS NEWS DIG」が自らの価値を証明するための取り組みについて、責任者に話を聞いた。 デジタル広告の大きな価値とは、見せたい相手に見せたいタイミングで届けられることにある。しかし、「枠から人へ」のスローガンが独り歩きするあまり、掲載面の品質に必ずしも十分な注意が向けられてこなかったのは、近年におけるこの業界の大きな反省点と言えるだろう。 出稿した広告に対するクリックやインプレッションなどの成果が不正に操作されていたり（アドフラウド：広告不正）、表示された広告が実際には目視できない状態にあったり（ビューアビリティー：可視性）、広告がブランドにとって好ましくないコンテンツに併載されていたり（ブランドセーフティー：安全性／ブランドスータビリティー：適合性）、広告主の
漫画村の裏サイトで表示されていた広告。広告費を不正にかすめ取る「裏広告」の実態 『暴走するネット広告』を一部特別公開 | 暴走するネット広告 | Web担当者Forum
広告業界をむしばむ「アドフラウド」巨大海賊版サイト・漫画村を追跡してきた私たちが目の当たりにしたのは※、インターネットの成長とともに急激に拡大してきたネット広告市場を狙い、分け前を不正にかすめ取ろうとする「裏広告」という手法だった。 それは「アドフラウド」と呼ばれるネット広告の深い闇の一端だった。そこには、海賊版サイトの閲覧者はもちろん、広告主や広告配信事業者ですら気づかない、巧妙な仕掛けが施されていた。 アドフラウドの一般的な定義は、次のようになっている。 国内の主要なネット広告配信事業者や広告代理店など270社余りが加盟するネット広告の業界団体、一般社団法人・日本インタラクティブ広告協会（JIAA）。 同団体が2017年に発表した「アドフラウドに対するJIAAステートメント」では、アドフラウドを「自動化プログラム（Bot）を利用したり、スパムコンテンツを大量に生成したりすることで、イン
ここ4年半ほど、私はBraveという野心的なスタートアップ企業の土台作りに関わってきました。 ここまでの道のりは平坦なものではありませんでした。その険しさは、私の想像を遥かに超えるものでした。 最初は2人だったチームですが、今では使命感みなぎる100人以上の社員を抱える企業に成長しました。Braveのユーザ数は増え、毎月のアクティブユーザ数は870万人に達するまでになりました。ユーザは、少額支払いを行うことで300,000以上の登録済みコンテンツクリエータを支援できます。Braveのコミュニティは日々拡大し、活力を増しています。 下は、2019年の社内イベントの時の写真です。 今日、Brave 1.0を公開するにあたり、プロジェクトに関わった者として私はこの上なく幸せな気持ちでいます。 本稿ではBraveの共同創業者としての視点から、Braveがここに至ったまでの経緯を紹介したいと思います
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RIDITスコアによる不正検知 - MicroAd Developers Blog
ポストサードパーティcookie時代のソリューションとプライバシー – marketechlabo
1億5000万円の広告費が無駄に エン・ジャパンが広告詐欺対策で試算
ヤフー、広告審査基準などまとめたサイト公開 「プラットフォーム透明化法」対応で
広告詐欺、国内で1000億円超の損失か 新興が対策で攻勢
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Brave 1.0ができるまで | Brave