スマホカメラ×AIでイチゴの病害虫＆収穫予測 ──株式会社美らイチゴ（沖縄県） | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
沖縄県で観光農園を営む株式会社美らイチゴは、2018年10月より、撮影した画像をAIで解析し、病害虫や収量予測を行うシステムの開発に携わっている。このAIのディープラーニングと画像解析を担当しているのは株式会社オプティム。2018年（平成30年）に農林水産省の補助金事業「農業界と経済界の連携による生産性向上モデル農業確立実証事業」として採択され、2020年までの3カ年計画で実証実験が進められている。 プロジェクトの正式名称は、「AIの画像解析技術を活用した収穫予測と病害虫の検知手法の確立」。スマートフォンとAIの画像解析技術を活用し、イチゴの撮影画像から収穫予測と病害虫の検知ができる汎用性の高いシステムを確立することにより、イチゴの生産作業の最適化を図るのが目的だ。 このプロジェクトの仕掛け人は、美らイチゴ 取締役副社長の遠藤健二さん。大学卒業後に農業コンサルタントとして活動し、一度海外を
持続可能農業の救世主、イエバエが堆肥と飼料を生み出す仕組みとは 〜ムスカ CEO 流郷綾乃（前編） | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
「イエバエ」という日本人にも馴染みの深い、しかし決して人気者ではない昆虫の力を借りて、短期間で農産物の栽培に有効な有機肥料を作り、さらに栄養価の高い動物性飼料も生み出すという、株式会社ムスカ独自の「イエバエテクノロジー」。 さまざまなメディアでも話題になっているので、耳にしたことがある方も多いでしょう。 しかしこれだけ聞くと、「ハエ」という言葉のネガティブイメージだけが目立ちます。 本当に知りたいのは、その肥料がどんな仕組みで生み出されているのか、どれくらい農産物の成長や味に効果があるのか、といった部分です。 そこで、さまざまなギモンを解決すべく、ムスカのCEO 流郷綾乃 （りゅうごうあやの）さんにインタビューしてきました。 最強の分解者＝イエバエ ──まず、ムスカが研究開発を進めている、イエバエによる堆肥・飼料テクノロジーについて教えてください。 流郷：イエバエ（学名:Musca dom
規格外野菜を生産者と消費者が直接取引できる「única」をリリース | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
自由度の高い働き方とフレキシブルな会社運営で、業界の常識に左右されず独自のポジションを築く、株式会社スタイル・フリーは、規格外や傷ありなどの理由で販売できず廃棄されている農作物を、生産者と消費者が直接取引できるウェブサービス、「única（ウニカ）」をリリースした。生産者の売上向上、消費者へ購入機会提供、社会課題であるフードロスの削減に貢献する。 社会課題への関心が高い消費者と生産者を繋ぐ 野菜の場合、大きすぎる・小さすぎる・曲がっているなどいわゆる規格外のものや、栽培の過程で傷ができたもの、色づきが良くないものなどは、通常のものと中身が変わらないにもかかわらず市場に出回ることなく廃棄されることが少なくない。このように生産現場で発生するフードロスは、年間約150万トン～200万トンと言われている。 「は、このような野菜や果物を生産者と消費者が直接取引できる産地直結型のWEBサービスだ。 廃
NTT初の農業×ICT専業会社「NTTアグリテクノロジー」とサラダボウルが協業 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
東日本電信電話株式会社（NTT東日本）が2019年7月（予定）に設立する株式会社NTTアグリテクノロジーと農業法人株式会社サラダボウルは、「次世代施設園芸のトータルソリューション」確立に向け協業する。 サラダボウルの本社がある山梨県中央市にNTTアグリテクノロジーが構える「実証ファーム」において、サラダボウルが独自の農業経営ノウハウ・生産メソッドを、NTTアグリテクノジーがAI／IoT等の先端技術を提供する等、両社の強みを活かしていく。 環境制御型ハウスでスマート農業を加速 サラダボウルは、農業の法人経営体がまだ数少ない2004年4月に農業法人の先駆けとして設立。「農業の新しいカタチを創る」という理念のもと、農業に経営マネジメントを導入し、日本全国、及び海外に生産事業を展開してきた。 2015年からは最先端の高度な環境制御システムを備えた次世代園芸施設（高度統合環境制御型大規模グリーンハウ
SNSで拡散した種苗法改正反対派の主張【種苗法改正を考える緊急連載 第4回】 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
種苗と育成者権の保護──これを目的に始まった種苗法改正は、なぜ強固な反対を受けるのか。 その背景には、消費者の食への関心の高まりとともに、SNS等で誰もが気軽に発言できるようになったことで露呈した、農業への無理解などがある。 今回は、なぜ種苗法改正がここまで反対されているのか、反対派の主張から紐解いていきたい。 消費者の不安を煽るマスコミ 種苗法改正反対の盛り上がりには布石があった。筆者がそれを感じたのは2017年に種子法廃止が決まったときだ。 種子法廃止は、主要農作物（コメ、麦、大豆）の育種に民間企業を参入しやすくするのが国の狙いの一つだった。 廃止により遺伝子組み換えの農産物が食卓を占領すると騒がれ、一般誌も取り上げた。この時反対を表明した論者は、今回の種苗法改正に反対する論者と重なる。当時も一部の雑誌が反対の主張を取り上げた。 消費者の食への関心は高まっている。コロナ禍で家に閉じこも
農研機構とNTT東日本ら、専門家やAIと連携する「遠隔営農支援プロジェクト」を開始 2023.06.20
農業関係者がスマート農業事例を交流するFacebookコミュニティ「明るく楽しく農業ICTを始めよう！ スマート農業 事例集」とは？ | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
農業関係者がスマート農業事例を交流するFacebookコミュニティ「明るく楽しく農業ICTを始めよう！ スマート農業 事例集」とは？ スマート農業はなにも企業が開発したものばかりではありません。最近では個人でもAmazonなどで安価なセンサーや、それらを制御するための小型パソコン「Raspberry Pi」（ラズベリーパイ。略称ラズパイ）、ICTデバイスなどを活用したシステムを開発している農家も増えてきています。 そして、こういったスマート農業の情報交換も、昔のように隣近所もしくは指導員から降りてくるだけではなく、ウェブサイトやSNSコミュニティなどで紹介されることが常になってきています。 そんな個人レベルのスマート農業に興味がある方たちが、ノウハウの共有や情報交換をさかんに行っているFacebookグループが、「明るく楽しく農業ICTを始めよう！ スマート農業 事例集」です。 コミュニテ
理想の「スマートセンサー」はどれ？ いろいろ調べてみた【さわちんの「リアルタイム新規就農日記」第6回】 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
理想の「スマートセンサー」はどれ？ いろいろ調べてみた【さわちんの「リアルタイム新規就農日記」第6回】 「SMART AGRI」をご覧のみなさん、こんにちは。 コケチンファーム代表のさわちんです！ 前回は、さわちんの推しアプリ「アグリノート」についてお伝えしました。コケチンファームでは、さわちんと妻の農業的毎日を、すべてアグリノートに記録しています。毎度記録するという手間が発生しますが、そのデータは、振り返りや分析に使えたりと、役立ちどころ満載です。ぜひ、皆さんも作業記録をつけてみてくださいね。 アグリノートを使っていて改めて思うことは、ヒトは忘れっぽい生き物だということ。作業の最中は、忘れるわけない！ と思うのですが、しばらくすると記憶からきれいさっぱりなくなっています。横を向いたらもう忘れるといわれるコケチ達に似てしまったのでしょうか？（笑） さて今回は、以前からの野望であった圃場への
キユーピー、農水省の「月面での食料供給システム開発」プロジェクトに採択 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
食品メーカー大手のキユーピー株式会社は、一般社団法人SPACE FOODSPHEREが代表機関を務めるコンソーシアム内で進めてきた宇宙食料領域に関する研究の内容が、農林水産省が公募した「月面等における長期滞在を支える高度資源循環型食料供給システムの開発」戦略プロジェクトに採択されたことを発表した。 月面での食事を支援 「月面等における長期滞在を支える高度資源循環型食料供給システムの開発」戦略プロジェクトは、内閣府が主導する「宇宙開発利用加速化プログラム（スターダストプログラム）」の一環で実施する研究・開発プロジェクトである。 人類が宇宙空間で長期的かつ持続的に活動を行うためには、食糧を安定的に確保しQOLを維持・向上させる必要があるという。このプロジェクトでは、高度資源循環型の食料供給システムの研究・開発と実証を目的に掲げ、「高度資源循環型の食料供給システムの開発」、「QOLマネージメント
種苗法改正は改悪か、農家と消費者の視点から考える【種苗法改正を考える緊急連載 第1回】 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
「#種苗法改悪に反対します」 「#種苗法改正案に抗議します」 今、ネット上に国会に提出された種苗法改正がらみのハッシュタグがあふれている。 しかし、そんな反対運動の盛り上がりに反し、改正案の内容は極めて実務的なものに思える。 消費者からの批判には、改正案を踏まえない感情的なものが多いし、報道も事実を曲解したものが少なくない。育成者の権利を守るという視点も、往々にして欠落している。 そこで、まもなく審議が始まる種苗法改正を連載で解説する。なお、本稿は種苗法改正への賛否を表明するものではない。 改正は種苗の流出防止の一手段 「種苗法改正に反対している方が『守りたい』と考えている方々にとって、一番メリットがある法改正だと自負しているんですが」 5月中旬、農林水産省知的財産課の職員は、こう言葉を絞り出した。ゴールデンウィーク明けにも審議入りと報じられた種苗法改正案をめぐり、相当な問い合わせが来てい
気象IoTセンサー「ソラテナ」に新機能 九条ねぎ栽培に活用 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
天気予報アプリ「ウェザーニュース」を提供する株式会社ウェザーニューズは、法人向けに販売している高性能気象IoTセンサー「ソラテナ」に新機能を追加した。 1日ごとの観測データをグラフ化する機能や設置場所周辺の天気予報を1kmメッシュで確認する機能などが追加されている。 高性能気象IoTセンサー「ソラテナ」 観測データのグラフ化などに対応 「ソラテナ」は、気温・風速・雨量など8つの気象要素の変化を1分ごとに観測する高性能な小型気象センサー。農業分野では「農作物の生育管理に必要な気象情報をピンポイントで把握できる」として露地栽培を中心に導入が進んでいる。 今回の新機能追加は、京都府で「ソラテナ」を活用した九条ねぎ生産に取り組む株式会社あぐり翔之屋から寄せられた要望を反映したもの。「積算雨量等の観測データを1日ごとに確認したい」ということで、1日ごとの観測データをグラフ化する機能や設置場所周辺の天
「植物工場」は農業の理想型なのか？ 現状と課題 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
スマート農業というと、AI、IoT、センサー、ロボット、ドローンなどを駆使して、「従来からある農業を省力化し、収益アップを図るもの」というイメージがある。 しかし、日本でも導入が進んでいる効率的で未来的な農業のもうひとつの方法として「植物工場」がある。 植物工場とは、光源にLEDを、土に代わって培養液を採用し、温度や湿度、空調などすべてが管理された環境のなかで農産物を育てる、という仕組みで、随所に最新の技術がつぎ込まれている。最先端の農業関連の展示会においても、技術面でも設備面でも最も大きなブースを誇る、最大のカテゴリーのひとつといってもいい。 一方で、こうした植物工場の多くが黒字転換できていないという声を耳にした人もいるかもしれない。 今回、そんな植物工場にまつわる現状を知るために、一般社団法人イノプレックス、代表理事の藤本真狩氏に、植物工場の現状と未来についてお話をうかがった。イノプレ
農林水産省、「2021年農業10大ニュース」を発表 環境への配慮もキーワードに | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
農林水産省は、1年間に新聞記事となった民間企業、大学、公立試験研究機関及び国立研究開発法人の農林水産研究成果のうち、内容に優れるとともに社会的関心が高いと考えられる成果10課題を、「2021年農業技術10大ニュース」として発表した。選定は、農業技術クラブ（農業関係専門紙・誌など29社加盟）の加盟会員による投票。 本記事では、テクノロジーに注目して、各トピックをご紹介する。 【TOPIC 1】 サツマイモ基腐病をすばやく診断！ －病原菌を最短約1日で検出・同定－ 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）が、新型コロナウイルスの検出にも使われるリアルタイムPCR法を用いて、サツマイモ基腐病菌を最短約1日で検出・同定する技術を開発。従来の2週間より早期の診断が可能となったことで、被害のまん延防止対策として期待される。 目的：病気の診断とまん延防止対策 作物：サツマイモ 技術：リ
「アーバスキュラー菌根菌」とは何者か？〜理化学研究所 市橋泰範氏 中編 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
国立研究開発法人理化学研究所のバイオリソース研究センターで、「植物-微生物共生研究開発チーム」のチームリーダーとして「アーバスキュラー菌根菌」を研究している市橋泰範さんへのインタビュー。 2回目となる中編では、植物に共生し、農業での活用が期待されている「アーバスキュラー菌根菌」の特性と有用性について、詳しくお話をうかがった。 市橋泰範（いちはしやすのり） 国立研究開発法人 理化学研究所 バイオリソース研究センター 植物-微生物共生研究開発チーム チームリーダー 理学博士 無機成分の土壌診断だけでは通用しなくなっている ——土壌微生物に着目されたのは、なぜですか？ 農業の現場では、これまでN（窒素）、P（リン酸）、K（カリ）等に微量要素を加えた、無機成分を中心に測定する土壌診断が主流でしたが、我々はそこに、生物化学的な要素である微生物を加えた新しい診断技術を開発したいと考えています。 たしか
新規就農者の35%が離農する現実──未来の農業の担い手を定着させる方法とは？ | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
2019年3月22日、総務省（行政評価局）は、「農業労働力の確保に関する行政評価・監視─新規就農の促進対策を中心として─」の結果をまとめ、農林水産省に対して次のように勧告した。 総務省から農水省への改善勧告 新規参入希望者への農業機械の取扱いや農業経営に関する研修も含めた研修内容の充実 普及指導センターが新規参入者に重点的な指導等を行うよう必要な助言等の実施 新規雇用就農者の離農理由の的確な把握及び関係者への情報提供 これらを受け、農水省は勧告に沿った対応を検討したいと応じている。総務省がこのような勧告に至ったのはなぜなのか。「農業労働力の確保に関する行政評価・監視─新規就農の促進対策を中心として─」のレポートから考察する。 高齢化に伴う農業従事者の減少傾向は喫緊の課題 あらためて言うまでもなく、農業従事者の数は減り続けている。減少傾向に歯止めがかからない最も大きな要因に挙げられるのは少子
従業員の定着を図る「作業分解」という考え方【窪田新之助のスマート農業コラム】 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
農業法人にとって、従業員の確保と定着は大きな課題だ。その一つの解決法として株式会社カワカミ蓮根（熊本市）が導入したのは、「作業を分解する」という考え方だ。 同社は熊本市と玉名市にある44haの田でレンコンを作っている。玉名市には収穫物を一元的に調製や予冷して、配送の手配までする施設「センター」を2021年から稼働させている。 参考記事：グローバルGAPの取得は農業経営をどう変えたのか https://smartagri-jp.com/management/3575 “働ける人”を限定しないための作業の分解 この施設を訪れると、壁の各所にマニュアルが貼ってある。そのうちの1枚に10月のカレンダーがある。これには、今回主題にしたい“分解された作業の中身”が載っていた。センターで1日に行う作業は大きく8つに分解できる。カレンダーにはその分解された作業の名前と、それぞれの作業を担当する人の名前とそ
日本から流出した「シャインマスカット」はなぜ韓国で育種に使われていないのか | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
前回の記事では、日本のいちご品種である「レッドパール」が韓国で栽培・拡大され、最終的に品種登録されてしまうまでの経緯をご紹介しました。 物議を醸した日本産品種の流出事案は、日韓両国の品種に対する保護意識を高める教訓として、学ぶべきところも多い出来事です。 しかし、ほぼ時を同じくして、いちご以上に韓国で広まっていることで有名なぶどう品種「シャインマスカット」の品種流出も起きています。ただ、いちごのケースとはだいぶ状況が異なります。 今回は「シャインマスカット」の品種流出を題材として、当時の情報などを整理しつつ、日本と韓国の品種管理のあり方を考えてみたいと思います。 韓国で栽培が多いぶどう品種「キャンベル・アーリー」と「シャインマスカット」（出典：錦山郡公共著作物開放資料室<금산군 공공저작물 개방자료실>） 韓国で合法的に品種登録されている「シャインマスカット」 ぶどうもいちごと同様に、種子
家ですぐできる酵素玄米の作り方！普通の炊飯器で玄米がもちもちに | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
玄米を食べたときに、「ぼそぼそとして食べにくい」「なんだか食感が苦手……」。 そんなふうに感じたことはありませんか？ 玄米は白米とは香りや食感が違い、何となく苦手という感想を持たれる方も少なくありません。 そんな方にオススメなのが、『酵素玄米』です。 酵素玄米とは、玄米を小豆と塩と一緒に炊き、3～4日程度保温して熟成させた玄米のこと。『寝かせ玄米』ともよばれています。 炊き上がった玄米を3日程度寝かせることで、酵素の働きが活性化し、通常の玄米よりもギャバなどの栄養素がアップするといわれています。 そして、酵素玄米の魅力は、ずばり“食感”。数日間寝かせることで、玄米から水分が抜けて均一になり、もちもちとした食感に変身！ 玄米が苦手という人も、美味しく食べることができるようになります。 酵素玄米というと、専用の炊飯器がないとつくれないのでは……と思うかもしれませんが、安心してください！ 今回は
いま人気のお米「低アミロース米」って知ってる？ お米の最新トレンドを紹介 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
料理研究家でごはんソムリエの秋元です。この連載ではお米をおいしく食べるために“知っておくと役に立つお話”やレシピをお伝えします。 近年、店頭やテレビのCMで新しいお米の銘柄を目にすることが多くなりましたが、実際にどんなお米なのか、そして今人気のお米はどれなのか？ 気になる方も多いと思います。 そこで、今回は2021年のお米のコンクールの結果もふまえて、話題の銘柄をご紹介したいと思います。 日本で一番大きなコンクールで金賞をとる銘柄って？ 日本で開催されているお米のコンクールの中で、最も出品数が多く注目されているのが「米・食味分析鑑定コンクール：国際大会」。そして、その中でも頂点と言われる総合部門で金賞を最も多く受賞している銘柄は、皆さんお馴染みの「こしひかり」です。 しかし、その次に名を連ねているのは「ゆうだい21」という銘柄。ん？ 聞き慣れない……、お店でも見たことがない、そう思われる方
「スマート農業」とはどんなものか？ ICTを活用した農業のメリットと導入の課題 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
私たちが生きていく上で必要不可欠な穀物や野菜といった食物を育てる農業。土を耕し、水を活用し、植物という自然の恵みを、気候や天候といった不確実な環境のなかで育むという、高度な知識と技術と経験が求められてきた業界だ。 そんな農業分野に、いまICTやロボット、AIなどを活用した次世代型の農業「スマート農業（スマートアグリ）」が登場し、注目を集めている。 本記事では、スマート農業の定義、目的、事例、メリット・デメリットなどを解説したうえで、日本と世界の事例、導入コストを抑える方法などをご紹介していく。 スマート農業とは？ 農林水産省は、「スマート農業」を「ロボット技術やICT等の先端技術を活用し、超省力化や高品質生産等を可能にする新たな農業」と定義している。 海外では、 スマートアグリカルチャー（Smart Agriculture） スマートアグリ（Smart Agri） アグテック（AgTech
「伝統的な草取り」を再現した小型除草ドローンが有機農業を変える | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
小さなクローラーを備えた地上走行型ドローンが、刃が回転するメカを引っ張りながら、畑の畝の間を抜けていく。生産者はただ見守るのみで、GPSとRTKにより自車位置を測定し、指定したルートを自動で走ってくれる。1反の圃場を走破する時間は30〜40分ほど。夏の炎天下でも黙々と草取り作業に従事してくれるかわいい相棒だ。 この小型除草ドローンを開発したのは、JTFファーム株式会社として横浜市で古川原農園を営む古川原琢さんと、東京大学大学院 農学生命科学研究科の海津裕准教授だ。 2021年5月に農林水産省から発表された「みどりの食料システム戦略」の中で、有機農業の割合を25％まで拡大することが目標として掲げられた。ドローンやAIといったおなじみのスマート農業ソリューションが並ぶ中に、防除・除草のための技術も含まれている。 ただし、古川原さんが目指すこの小型除草ドローンでの作業は、AIによるセンシングや土
わずか1時間で300haを空撮！ 農地の未来を映し出す、固定翼ドローンの飛行をレポート | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
固定翼ドローンの空撮画像による生育情報を栽培指導に活用へ 2021年6月23日、石川県能美市手取川の河川敷で、固定翼ドローンによる空撮の実証実験が行われた。 ラジコン飛行機のように主翼と尾翼を持つドローンは、川べりの小さな滑走路をほんの10m程度走行すると、軽やかに離陸。小さな電子音を立てながらみるみるうちに上昇し、北陸の空へ吸い込まれていった。 実証実験に使用された固定翼機「OPTiM Hawk V2」 本実証は、令和3年度農林水産省「スマート農業技術の開発・実証プロジェクト」の支援により実施された。石川県農林水産総合研究センターが代表機関となり、株式会社オプティム、生産者団体のアグリとくみつ（白山市）、大長野水稲生産組合（能美市）、JA松任、JA能美が共同で行っている。 60分のフライトで300haを一気に撮影可能 撮影に使用されたのは、オプティム社の「OPTiM Hawk V2」。こ
種子法廃止は誰のためか──日本の農作物への影響と今後の課題 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
「日本から国産の良質なコメが消える」――そんなショッキングな懸念とともに語られているのが、2018年4月に廃止となった種子法だ。廃止によって、外国産の種子に取って代わられ、やがて国民は遺伝子組み換えの農作物を食べざるを得なくなる、と心配されている。 なぜこのような声が上がるのか。そもそも種子法とはどんな法律だったのか。なぜ廃止されることになったのか。 今回は、種子法をめぐる議論を、日本の農業の歴史や法律が誕生した背景をもとに紐解いていきたい。 国民の公共財として守られてきた「種子」 2018年4月をもって廃止となった種子法は、1952年5月に制定された。正式名称は「主要農作物種子法」。主要農作物とは、コメ、麦、大豆のことで、主にコメを対象としている。 第二次世界大戦のさなか、日本は食糧不足に見舞われ、農家は強制的にコメを供出させられていた。種子も政府の統制下となり、良質な種子を農家が手にす
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