本のワンソースマルチユース制作〜その理論・実践・未来
はじめに 電子版の売上が増えるにつれて、印刷・製本した本（紙版）とEPUBを主とする電子版を同時に発売するサイマル出版が重要になる。筆者は2010年からWeb上で紙の本のためのPDFとEPUBなどを一つの原稿からワンステップで作成する（ワンソースマルチユース）制作システム（CAS-UBという）を開発してきた。そしてCAS-UBを使って『PDFインフラストラクチャ解説』を執筆し、プリントオンデマンド書店と電子書店（Kindle ダイレクト・パブリッシング）より発売した。 本書はB5判、268頁、図版（ブロック画像110個）と表（35個）、参考文献一覧（156項目）、索引（648項目）、多言語（本文中にデバナガリ文字の組版を含む）、表中・行中画像（44個）を含む。本書のPOD用PDFはカバーを除き、プログラムで自動的に作ったものである。KDP版はカバーを含めワンクリックで生成した。ここでは専門
ゼネラリストばかりで「プロ」がいない出版界
谷本真由美さま おくればせながら、明けましておめでとうございます。 久しぶりに日本で過ごした正月は、門松や国旗を見かける代わりにスターバックスやアップルまで福袋を売り出してて、グローバルでシュールなジャパンをお雑煮といっしょに味わいました。次はスペクテータースポーツとして恵方巻きとバレンタインが楽しみですが、メイロマさんはいかがお過ごしですか。 昨年暮れにもれ聞いた出版業界の裏事情とやらで、頭がクラクラするぐらいショックを受けて絶望した話がありました。 せっかくのThe New Yorkerからの執筆依頼を拒絶 とある若手の人気作家さん――彼は軽妙な文体でどんなジャンルもクロスオーバーできる書き手なのですが――の、たまたま英訳された本を目にしたThe New Yorker誌の編集者から「一挙掲載できるぐらい、なにか短いものを書いてみてよ」と打診があったのだそうです。にも関わらず、担当編集者
電子書籍の「失われた◯◯年」に終止符を 〜続・「電書再販論」に思うこと
これまでの経緯 こんにちは。この「マガジン航」で以前、電子書籍への再販制度導入について、書かせていただいたことがあります（リンク）。 その時は、再販導入を主張する鈴木藤男氏（NPO法人わたくし、つまりNobody副理事長）、落合早苗氏（hon.jp代表取締役）の主張を、主に経済学的な観点から、分析しました。 紙幅の関係で、「電書再販論」のもう一人の主張者である、高須次郎氏（日本出版者協議会会長、緑風出版代表）の所論については、「後編」に回すことにしたのですが、その「後編」を書きあぐねているうちに時間がたってしまいました。すみません。 今回、「後編」として、「電書再販論」について、さらに詳しく書かせていただきます。 そもそも「再販制度」とは？ はじめに、出版物の「再販制度」とは何かについて、ちょっと整理しておきます。 独占禁止法では、商品の生産者や供給者（この場合は出版社や取次）が販売者（こ
私設雑誌アーカイブ「大宅文庫」の危機【前編】
「知らなかった、大宅文庫が経営の危機にあることを」――。 8月8日、このような一文から始まる書き込みをFacebookにアップした。すると瞬く間に「拡散」され、5日後には「いいね！」が497人、「シェア」が276件。Facebookと連動させているTwitterのほうは、「リツイート」が674件、「お気に入り」が272件……。正直、驚いた。こんなに話題になるとは思ってもいなかった。その一方で、「みんな本当に大宅文庫に関心があるの？」と訝る気持ちも生まれてきた。 公益財団法人・大宅壮一文庫（以下、大宅文庫）は、東京都世田谷八幡山にある雑誌専門の私設図書館だ。その名の通り、ノンフィクション作家で評論家の大宅壮一（1900〜1970年）が蒐集した膨大な雑誌資料が元になっている。大宅壮一といえば「一億総白痴化 」や「駅弁大学」「男の顔は履歴書である」といった名言・語録でも知られているが、「本は読む
作家団体と書店組合が対アマゾンで手を取り合う
アマゾンへの「しっぺ返し」 複数の米作家団体＋書店組合が司法省に陳情「独禁法違反の疑いでAmazon社を調査してほしい」（2015年7月14日 hon.jp） このニュースを聴いても、正直なところ、たいした驚きはなかった。どちらかと言えば「やっぱりやるのね、あなたたちは」という、自分と関係ない戦に出兵する人たちを見送っているような……。 本を売るリテイラーとしては、アメリカでネット販売される紙の本の4分の3、紙の本全体の3割、Eブック全体の6割を売りさばく、いまやいちばん強大な「アカウント」となったアマゾン。彼らこそが、市場を独占している寡占企業ではないのか？――という声は、5年前に米司法省が米最大手5社の出版社（ビッグ5）とiBooksを展開するアップルを電子書籍の販売における談合のカドで訴えた頃から聞こえていた。この訴訟につながった調査依頼をしたのは他ならぬアマゾンだったから、今回の動
公共図書館はほんとうに本の敵？
※本記事は公益社団法人日本文藝家協会が発行する「文藝家協会ニュース」特別号（2015年4月30日発行）に掲載された、今年2月2日に紀伊国屋サザンシアターで行われた「シンポジウム〈公共図書館はほんとうに図書館の敵？〉」の記録を転載したものです。（編集部） シンポジウム〈公共図書館はほんとうに本の敵？〉 公共図書館・書店・作家・出版社が共生する「活字文化」の未来を考える 日時＝2015年2月2日（月） 18時30分〜20時30分 会場＝紀伊國屋サザンシアター〈シンポジウム〉 協力＝「21世紀の出版契約を考える会」有志 登壇者： 佐藤 優〈作家・元外務省主任分析官〉 林 真理子〈作家・日本文藝家協会常務理事〉 根本 彰〈東京大学大学院教育学研究科教授〉 猪谷千香 〈ジャーナリスト〉 菊池明郎〈筑摩書房相談役〉 石井 昂〈新潮社常務取締役〉 進行＝植村八潮〈専修大学文学部教授〉 写真：高橋祐功
「マガジン航」が再起動します
2015年4月1日より「マガジン航」のアドレスが、上記のとおり変更になります。これを機に仲俣が編集人と発行人を兼任するかたちであらたなスタートを切り、あわせてアカデミック・リソース・ガイド株式会社からも支援をいただくことになりました（今後の編集発行体制についてはこちらをご覧ください）。 「知識と創造の回路」をつなぐメディアへ 2009年10月に第一期の「マガジン航」を創刊した頃は、まさに電子書籍をめぐる議論が沸騰する前夜でした。グーグルの「ブック検索」をめぐる集団訴訟の余波がさめやらぬなか、アマゾンのKindle（第二世代）の国際版も発売され、翌2010年にはアップルがiPadを発表して電子書籍をめぐる期待はさらに高まりました。 それから5年たち、電子書籍とよばれる本をめぐる新しいサービスは、生活の中に定着しつつあります。しかし同時に、私たちが第一期の創刊時に掲げた「本と出版の未来」という
EUが電子書籍のVAT軽減税率を認めないわけ
3月5日、EU司法裁判所はフランスとルクセンブルクが電子書籍に適用していたVATの軽減税率をEU法違反と判決した（判決文[PDF]。下はこの判決を報じたニュース映像）。この2国は、電子書籍を紙の本と同じ扱いとして、2012年からフランスは5.5％、ルクセンブルクは3％と軽い税率で販売することを許可していた。 他のEU加盟国は電子書籍を「電子的なサービス品目」として扱い、20％前後の税率を適用していたため、統一市場として不平等な競争の様相を呈していた。 EUの今回の判断は、「電子書籍は紙の本とは違う」「加盟国はEUの税制を遵守し足並みを揃えなければならない」というメッセージを明確に発した。 © European Union, 2015 EUの付加価値税体系はどうなっているか この記事を書いている私はベルギーの首都、そして欧州の首都とも称されるブリュッセル在住である。ベルギーでは基本税率は21
電子雑誌トルタルのつくりかた（技術編）
電子雑誌トルタルは、電子書籍の標準フォーマットEPUBを採用しています。 EPUBの制作環境はここ数年でずいぶんそろってきました。でんでんコンバーターやRomancerなど、無償で使えるのに高品質なものもあります。でも、トルタルではこういう便利なツールは使っていません。集めた記事のテキストをEPUBにまとめるためにRubyでプログラムを書いています。わざわざこんなことをしているのは、トルタルにはいろんな見た目の記事がたくさんあるからです。 トルタルの記事 トルタルのなかから、連載記事を4つ紹介します（「飯の種」「フランスのパン」「トルタルタルト」「the Room 1058」。クリックで拡大）。 記事ごとに、デザインが違います。 これらを含めて全部で20以上の、書き手もデザインも異なる記事がトルタルには詰め込まれています。制作するとき、一度に原稿がそろうことは当然ありません。順次作業しなが
楽天Koboライティングライフが日本で開始
12月18日午前10時、「楽天Koboライティングライフ」のベータ版がリリースされました。7月の東京国際ブックフェアでは「年内リリース」と予告されていたので、「なんとか間に合った」といったところでしょう。リリース当日、渋谷の楽天カフェで行われた記念イベントに行ってきましたが、懇親会では関係者の方々が少しほっとしたような表情だったのが印象的でした。 コンセプトは「出版に自由を」 イベントはまず楽天ブックス事業 副事業部長 田中はる奈氏が、楽天Koboライティングライフのコンセプト「出版に自由を」について説明しました。 ・著者がストレスなく簡単にコンテンツを出版できること ・著者ができる限り多くの読者へアクセスできるようにすること ・著者が自分の本を効果的にプロモーションする体制を整えること それを実現するための特徴は、以下の3つとのことでした。 ・価格を無料に設定できる ・独占配信じゃなくて
アマゾンvsアシェット終戦
アマゾンとアシェットのバトルにようやく決着がついたようだ。両社は先週、来年から実施するEブックの卸値その他の事項で合意に達したと報告した。アマゾンがアシェットの在庫を減らしたり、予約ボタンを消したりして、契約更新のネゴシエーションが難航しているのが表沙汰になったのが今年の5月だったので、半年以上もすったもんだしたことになる。 アシェットのCEOマイケル・ピーシュが語ったところによれば、基本的にエージェント・モデルで合意し、アシェットがEブックの定価を安くつければつけるほど、有利にオンラインでプロモーション展開ができるようになっているとのこと。アマゾン側も一定のディスカウント権限が与えられているということで、これは最近「軽エージェンシー・モデル（Agency lite）」と呼ばれている。一説には、アシェット側がアマゾンの望む9.99ドルの定価なら従来の70/30で売上を分け、それより高めの定
Book as a Service, サービスとしての電子書籍
現在、多くの電子書籍事業は「半永久的な貸本」の体裁をとっています。でもこのサービスにも販売にもなりきれない形態が、多くの問題や不満を引き起こしている気がします。私は出版、書籍流通、書店のいずれにも属さずその領域の「モノを知らない」ただの読者ですが、私のフィールドであるクラウドコンピューティングの視点から、クラウドサービスの定義に沿った「Book as a Service」という考え方を提案してみます。 自転車操業に見える現在の電子書籍「業」 先月、TSUTAYA.com eBOOKsがサービスを終了すると発表しました。利用者の購入済タイトルはBookLiveが引継ぎ、引き継げないタイトルは購入金額分のT-Pointで補償するとのことです。これまでにも多くの電子書籍サービスが、サービス終了時にはポイント等での補償をしてきました。 でもなぜ補償するのでしょう？ 電子書籍事業が「電子書籍を売る（
NextPublishingが出版社の未来を変える
日本電子出版協会（JEPA）は6月11日、株式会社インプレスR&Dが手がけるデジタル・ファースト出版方式「NextPublishing」の現状についてのセミナーを行いました。講師は代表取締役社長 NextPublishingセンター センター長 井芹昌信氏と、NextPublishingセンター 副センター長 福浦一広氏です。既存の取次・書店流通を使わない新しい出版ビジネスが、いまどの程度まで可能性を広げつつあるのか？ という意味で、興味深い内容でした。プレゼン資料はJEPAのセミナー報告ページにあるので、詳細が知りたい方はそちらをご参照下さい。 「伝統的出版（Traditional Publishing）」 とは何が違うのか？ 井芹氏によると、一般的な出版のプロセスは、企画、執筆、編集、制作、製造、流通に分解できます。そして、電子出版のイノベーションは、主に製造と流通に起きています。つま
国立国会図書館の電子情報部に話を聞いてみた
4月21日に、国立国会図書館のデジタル化資料を活用した「NDL所蔵古書POD」が、インプレスR&Dから発表されました。実はこのニュースを受けて、変電社の持田泰さんとFacebook上で議論になりました。持田さんが、このインプレスR&DのNDL所蔵古書PODのように「変電社文庫」を作ってみたいが、国立国会図書館とどうやって話を付ければいいのだろう？ という投稿をしており、そこへ私が「パブリック・ドメインなら許諾不要では？」とコメントしたのが議論の発端でした。 実は当時、国立国会図書館のデジタル化資料を利用するには、パブリック・ドメインの作品でも転載依頼フォームからの申し込みが必要でした。私は「それってパブリック・ドメインの意味がない」という意見、持田さんは「でもそういうルールになっているのだから、煩雑であろうとちゃんと申し込みは必要だ」「外部からの妙な抗議で、せっかく公開したデータがまた非公
「出版者」たちの時代がやってきた
エリプリル・フールの日があけるのをまって、連載記事を二つ更新しました。一つは2月末から短期集中連載としてお願いしていた、結城浩さんの「私と有料メルマガ」の「第三回 継続編」。これにて連載は完結となります。メールマガジンを発刊しようと思い立ったときから現在にいたるまでの、結城さんの思考と実践の変遷を振り返ったエッセイですので、ぜひ「第一回 皮算用編」「第二回 転換編」とあわせてお読みください。 結城さんのこの連載は、私が有料メルマガについて、Facebook上でどなたかの「有料メルマガは著者と読者を不幸にしている」との発言を受けて、次のような否定的な考えを述べたのがきっかけです。 「メルマガはとっていても読む暇がないし、読んでも購読してない人とは話題を共有しにくい。あくまでもファンクラブの会報みたいなものだと思ってます。もうちょっとよいプラットフォームができないかな」 これに対して結城さんか
電子書籍の値段は誰が決めるべきか？〜「電書再販論」に思うこと
盛り上がる「電書再販論」 電子書籍にも紙の書籍と同様、再販制度を適用すべきだ、という議論が、一部で盛り上がりを見せている。主な舞台となっているのは、業界誌「出版ニュース」（出版ニュース社）だ。 2013年8月下旬号で、鈴木藤男氏（NPO法人わたくし、つまりNobody副理事長）の「電子『書籍』の再販について考える」という寄稿文を掲載したのを手始めに、同12月中旬号には、落合早苗氏（hon.jp代表取締役）による「いま、なぜ電子書籍に再販が必要なのか」、2014年1月上・中旬号では、高須次郎氏（日本出版者協議会会長、緑風出版代表）「紙と電子の再販制度を考える」と、賛成論を連続して取り上げている。 実は筆者も、同誌1月上・中旬号から、「Digital Publishing」というコラムを隔月で担当させていただいている。その連載の中で、電子書籍実務者の立場からは、再販制度の適用が喫緊の課題とは考
シンポジウム「電子書籍化の波紋」レポート
東京都写真美術館で行われていた恵比寿映像祭で、2月22日に「電子書籍化の波紋－デジタルコンテンツとしての書籍」と題したシンポジウムが開催されました。これは当日の昼間に放映された、Google Books にまつわる騒動を題材としたドキュメンタリー映画「電子書籍化の波紋《グーグルと知的財産》」と連動したプログラムで、グローバル化やデジタル化の波が「知的財産」や「電子書籍」にどのような影響をもたらすかについて、出版社・弁護士・哲学者・政治家などさまざまな立場から論じた内容です。 登壇者は、写真右から福井健策氏（弁護士）、神谷浩司氏（日本経済新聞文化部記者・討論司会）、角川歴彦氏（株式会社KADOKAWA取締役会長）、エルヴェ・ゲマール氏（政治家／前フランス経済・財務・産業大臣）、エリック・サダン氏（哲学者／エッセイスト）、ドミニク・チェン氏（株式会社ディヴィデュアル共同創業者／ NPO法人コモ
第1回 皮算用編
はじめに こんにちは、結城浩と申します。 「数学ガール」シリーズという数学物語や、プログラミング技術に関する書籍を書いています。 今回は「私と有料メルマガ」というタイトルで、私が運営している有料メールマガジンについての記事を書きます。 想定している読者として、自分で有料メルマガを運営したいと思っている方はもちろんのこと、文章やコンテンツ作成に関心のある方全般を考えています。 有料メルマガに対しては、ときどきこのような意見を聞くことがあります。それは、 有料メルマガはWebに比べてクローズドで、読者は広がらない。 有料メルマガの著者は少ない人数のために力を割かなくてはいけない。 というものです。私もその意見は理解できるのですが、自分が有料メルマガを運営しているときに感じていることとはずいぶんずれがあるように思います。 そこで私は、自分の有料メルマガの運営経験を文章にまとめてみようと思いました
ボイジャーが進むべき「電子の道」
ボイジャーは筆者がこれまで取材を続けてきた電子書籍の世界の中でも、独特の存在感を醸し出す会社だ。それは出版社ともIT企業とも異なる。幾度となく訪れ、泡のように消えていった電子書籍の狂騒とは一線を画す、独特の考えをもった会社としか表現しようのないものだ。 1992年の設立以来、そんなボイジャーを率いてきた代表取締役の萩野正昭氏が社長の座を譲ると知ったとき、驚きと一種の感慨を覚えた関係者は多いはずだ。そこにどんな思いがあったのか、また新社長の鎌田純子氏はボイジャーの舵をどこに向かって切ろうとしているのか。社長交代にあたり、お二人に話をうかがった。 「生涯一兵卒でやっていきます」 ――やはりまず、萩野さんが社長を交代しようと考えられた理由を教えてください。 萩野：包み隠さず言えば、そこに何か大それた思いがあるわけではありません。46歳の時にボイジャーを立ち上げ、21年が経ちました。歳を取ってから
リアル書店で電子書籍を売るということ
三省堂書店とBookLive!は12月19日、本の表紙をカメラで読み込むと電子書籍の検索や、書店員のPOP・コメントなどが表示できるアプリ「ヨミ Cam（よみかむ）」を発表しました。既に複数のメディアで記事になっており、SNSでの反響を見る限り比較的好意的に受け止められているようです。 それに対し、朝日新聞が12月22日に掲載した「対アマゾン、電子書籍で連携 書店や楽天など13社、めざせ『ジャパゾン』」という記事は、インパクトのあるキーワードもあってか、ネット上では批判的に捉えている方が多いように感じられます。今回は、この二つの似て非なる事象を通じ、「実店舗での電子書籍購入」の今後の可能性について考察します。 電子書籍の店頭購入サービスはすでに展開中 三省堂書店とBookLive!は以前から、店頭で電子書籍が購入可能な「デジ本（でじぽん）」というサービスを展開しています。以前は三省堂神保町
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