【上海時事】中国のニュースサイト・中国証券網によると、7日夕までに上海と深センの両証券取引所に上場する217社が株式の売買を8日から停止すると発表した。株価急落に歯止めがかからないためで、売買停止はこれで約1000社と、全上場企業の3分の1に達した。
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中国の男に告ぐ、すべての日本人女性が「蒼井そら先生」だと思うな―香港メディア Record China 4月9日(木)23時17分配信 2015年4月9日、鳳凰網は、「中国の男は、すべての日本人女性を蒼井そら先生(中国で人気があるAV女優)だと思ってはならない」と題する記事を掲載した。 【その他の写真】 日本の警察によると、最近、3人の中国人観光客が“痴漢行為”で逮捕された。1人は商業施設のエスカレーターで携帯電話のカメラ機能を使って女性のスカートの中を撮影。別の1人は電車内で女性のスカートをめくり、もう1人は成人向けグッズ店で女性の尻を触った。いずれもその場で通報され、逮捕されている。 この3人の中国人の滑稽な行動は、考えるだけであきれるばかりだが、ある問題も生じている。それは、いったいどんな力が、異国の地にいる3人をこれほどまでに大胆な行動に走らせたのかということだ。そこにはある事実
それは、本当に偶然の、とても短い間に起きた小さな出来事だった。 上海市内で私が宿泊しているホテルの近くにある横断歩道に立っていたときだ。私の斜め後ろにいた母子の会話が耳に飛び込んできた。 「ほら、あそこを見てごらん。赤信号でしょう? あそこが赤のときは渡っちゃいけないんだよ。あれが青色になったらお母さんと一緒に渡ろうね。いいね」 30代前半くらいのお母さんが信号を指差しながら、3~4歳の娘に向かって一生懸命語りかけていた。早く渡ろうと前のめりになってぐいぐい引っ張る娘の手をしっかり掴んで、腰を落として、じっくりと諭すお母さん。娘も途中から理解できたのか、「うん、うん」とうなずき、母親に向かってにっこり微笑んでいる。 その姿を振り返って見た私はものすごくびっくりして、思わず母子の顔を交互に眺めてしまった。 とくに裕福そうでもない。かといって貧しい人にも見えない、ごく普通のお母さんとかわいい娘
先日、ある中国のネットユーザーが中国版ツイッター・微博(ウェイボー)で日本語で書かれた1通の電子メールを公開したところ、多くのユーザーの注目を集めた。 ユーザーは「日本人の実直ぶりに言葉も出ない」としたうえで、目薬を10個注文したところ、「短期間のうちに複数回ご注文が立て続くなど、通常の個人使用では考えにくい数量のご注文となったお客様の購入目的に懸念がある等の判断から、使用状況など医薬品担当者より電話で詳細確認を取らせて頂き、販売が適切でないと判断した場合は、ご注文をキャンセルさせて頂く場合もございますので、ご了承ください」と書かれた返信メールが来たことを紹介した。 ツイートには、受け取った日本語メールの本文を撮影した画像も張り付けられている。 このツイートに対して、中国のネットユーザーからは以下のようなコメントが寄せられた。 「日本人は本当に違うなあ」 「買った目薬を飲んじゃう
中国でスケールの大きな詐欺…なんと偽の銀行を丸ごと用意して38億円をだまし取る 中国南京市で、偽物の銀行を用意して2億元(約38億円)をだまし取ったという、大掛かりな詐欺事件が発生しました。 国有銀行そっくりの建物やATM、職員のユニフォームまで用意し、公式WEBサイトまで備えていたそうです。 こちらが、南京市浦口にある偽銀行の「南京盟信」。 外観だけでなく、カウンター窓口、ATM、従業員の服装まで、すべてが意図的に国有銀行に似せられていたものの、金融機関の許可は取得していませんでした。 入口。 週利2%という破格の利息を約束していたことから、1年間で200人が利用し、合計2億元(約38億円)もの預金を集めていたとのこと。 (国有銀行では定期預金で年利3%) こちらが開設されていた公式サイト。 顧客の多くは企業や経営者で、あるビジネスマンは会社の資金1200万元(約2億3000万円)を預け
中国政府による金盾(The Great Firewall of China)のアップデートにて、VPNがプロトコルごと規制対象になったと報じられています。 中国現地から中国国外へのインターネットアクセスは中国政府の検閲システムである金盾(The Great Firewall of China)を通して行われるためGoogleやTwitter、Facebookなどの国外の特定のサービスへのアクセスが不可能となっている状態ですが、今までそれをかいくぐる方法としてVPN(仮想プライベートネットワーク)によって一旦海外の中継サーバーを介してインターネットにアクセスする方法がありました。 以前はVPNの中継サーバーのIPアドレスを中国の金盾がブラックリストに登録し、対策にVPN業者はIPアドレスを変更するというイタチごっこが続いてきましたが、今回プロトコルごと規制対象とした事によってこれに終止符を打
世界最高レベルのスポーツの祭典である五輪には、非常に多くの選手が世界各国・地域から参加している。驚くような名前の持ち主がたくさんいても驚くには及ばない。開催中のロンドン五輪で陸上競技女子棒高跳びに出場した日本の我孫子智美選手は、「我孫子(中国語で『私の孫』の意味)」という苗字ゆえに、中国のネット上で話題を集めた。中国各紙が伝えた。 我孫子選手が最初に中国人の間で話題になったのは、2010年広州アジア競技大会女子棒高飛び競技の時だ。この時、中国の李彩霞選手が金メダル、李玲選手が銀メダルに輝いた。しかし、授賞式で注目されたのは、金・銀メダルの栄冠に輝いた両選手ではなく、銅メダルを取った我孫子選手だった。 会場の電光掲示板に受賞選手の名前が表示された時、会場全体に大きなどよめきが沸き起こった。観客の眼は一斉に、「我孫子智美」という名前に釘付けとなり、その後ひとしきり、「我孫子智美」はネットで人気
差別用語や侮蔑用語、放送禁止用語といった言葉は山ほどある。日本語教師として、いや日本人として外国人に接するときに不適切な言葉を使わないのは当然のことだ。 だがしかし、日本では普通の言葉なのに別の国ではまったく違う意味でとられてしまう言葉も少なくない。私が日本語教師をしてきた中で一番ドン引きされた言葉が「我孫子(あびこ)」だった。 ・授業中に教室がザワつく それは中国の日本語学校で教えていたときのことだ。週に一度、教師が自由に使っていい時間が設けられており、日本のヒット曲を教えたり、落語を教えたりと各先生方の特色を生かした時間となっていた。 私は上級クラスの担当だったので、日本のニュースを説明するという授業を行っていた。ネットで日本のニュース動画を見せて、それについて意見を言ってもらうというものだ。生活に密着したニュースほど会話が発展したのでなかなかよく出来ていたと思う。 ・学生がドン引き
中国政府は、国有企業が独占する塩の専売制を廃止する方針を明らかにした。複数の中国メディアが報じた。塩の販売益を公費にあてる政策は紀元前7世紀にさかのぼるとされ、廃止されれば約2700年の歴史に幕を閉じることになる。 中国の塩の販売は、もとは政府の一部門だった国有企業が独占している。中国紙によると、政府は2017年にかけて段階的に制度を廃止し、販売を自由化する方針だ。省をまたいだ販売ができないことなどが、時代にそぐわないとメディアからも疑問の声が上がっていた。 中国ではいまの山東省にあった斉の国で春秋時代の紀元前7世紀ごろ、名宰相として知られる管仲が、政府の収入を増やすために塩の専売を提案したとされる。3世紀の三国時代には蜀(しょく)の諸葛亮も導入するなど、各王朝が財政を豊かにしようと採用してきた。官に独占された塩の値上げをきっかけに反乱が起こり、王朝が滅びることもあった。 新中国では酒の専
William A. Anders, the astronaut behind perhaps the single most iconic photo of our planet, has died at the age of 90. On Friday morning, Anders was piloting a small…
特定方面にセンシティブなタイトルを付けてみましたが、本件に関して言えば突然密漁が始まったわけではなく、また自然発生的にさんごが密漁されたということでもないので、中国の海洋当局の黙認ないしは何らかの指示があってのものであることは自明であります。 中国のサンゴ密漁船か、伊豆諸島沖で120隻確認 http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20141101-00000031-asahi-soci 外務省も3日前に中国政府に申し入れをしているわけなんですが、恐らく何の効果もないか、何らか動きがあるのは数ヵ月後になると思います。というのも、中央政府の中南海に幾ら言っても、各地方の軍閥化した担当者にまで話が降りて妥結するまでに時間がかかるからです。 外務省、サンゴ密漁で中国に申し入れ http://www.iza.ne.jp/kiji/politics/news/141030/
香港で民主化を求めるデモが展開される中、中国では「Instagram」がアクセス不能になっているようだ。 複数の監視サイトや中国発の報道によると、Facebookが所有する同写真共有アプリは中国本土でブロックされているという。今回の動きは、香港の警察が催涙ガスを使って抗議者を道路から排除する様子をとらえた写真や動画がInstagramを含むソーシャルメディアサイトに投稿されていることを受けて、実施されたようだ。 米CNETはInstagramに確認を求めたが、今のところ回答は得られていない。 今回のデモに関連する画像の多くは、「#OccupyCentral」や「#OccupyHK」といったハッシュタグを付けて投稿されている。Reutersの報道によれば、中国のTwitter風ミニブログサイト「Weibo」では、「Occupy Central」というフレーズがブロックされたという。 中国は9
【北京=矢板明夫】チベット仏教の最高指導者、ダライ・ラマ14世(79)が、ドイツ紙ウェルトとの会見で、自身の後継問題を踏まえて、「チベット仏教の転生制度を廃止すべきだ」と述べたことが、波紋を広げている。中国外務省の華春瑩報道官は10日の記者会見で、「発言はチベット仏教の正常な秩序を大きく損なうもので、中央政府と信者は絶対に認めない」と反発し、転生制度の維持を求めた。 ダライ・ラマを含む活仏の転生制度は、チベット仏教の輪廻(りんね)観に基づく。高位の活仏は死後、教義に沿った生まれ変わりの霊童探しで後継者が選定される。転生制度の存否は、亡命先のインドで高齢を迎えたダライ・ラマの後継選定、さらにはチベット問題の行方に直結するものとして、これまで注目を集めていた。 中国政府は、無神論を信奉する共産党の一党独裁ながら、チベットでの転生制度を容認。高位の活仏だったパンチェン・ラマ10世が1989年に死
【9月4日 AFP】中国のインターネット検索大手「百度(バイドゥ、Baidu)」は3日、北京(Beijing)で開催された「百度世界大会(Baidu World Conference)」で、食品の安全性を検査することができる「スマート箸」を発表した。 スマート箸は、目の前にある食品の安全性を検査することができる。スマート箸に内蔵されたセンサーが油の温度や食べるのに適しているかどうかを検知し、結果をスマートフォン(多機能携帯電話)のアプリに表示する仕組み。 食品の新鮮さを示す極性化合物(TPM、Total Polar Materials)が調理油に25%以上含まれていた場合、箸が赤い光を発するという。(c)AFP
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