Search, watch, and cook every single Tasty recipe and video ever - all in one place! News, Politics, Culture, Life, Entertainment, and more. Stories that matter to you.
BuzzFeed Japan Medicalは、京都大学大学院医学研究科教授の理論疫学者、西浦博さんに減少した理由について4つの仮説を検証してもらった。 ※インタビューは8月31日夕方にZoomで行い、その時の情報に基づいている。 減らすのは無理かと思ったのが....なぜ減ったのか?ーーオリンピックもあり、お盆に4連休とみんな結構出歩いていた気がします。感染力の高いデルタ株でも感染者が減ったのは不思議です。 デルタ株の流行が起き、他の国の流行状況も見ていると、人出がこれだけある中で減らすのは「もう無理かもしれない」と本気で思っていました。 7月の4連休や盆での移動は制御できていませんでしたし、実際にそれに伴って地域で感染者数が増えました。 だから、感染者が落ちているかもしれないデータをこの数週間見ている時、なぜなのだろうとずっと思考を巡らしていました。 7月の後半では実効再生産数(※)は2
7月から大阪大学医学部感染制御学講座の教授に就任するタイミングで、大きな足跡を残したこの1年半のコロナ対策を振り返ってもらった。 武漢チャーター便、初期の手探りの治療 ーー忽那先生がコロナ対策をスタートしたのは、中国・武漢からの患者受け入れが最初ですか? そうですね。最初の方は1月下旬ぐらいで、武漢からの旅行者でした。春節のお休みで旅行していた人です。 ーーその後が武漢からのチャーター便ですか? そうですね。その後、武漢がロックダウンした影響により、政府のチャーター便で日本人が帰国することになりました。国際医療研究センターで受け入れ、帰ってきた人皆にPCR検査をしました。 そこからずっとコロナの話ばかりですね(遠い目をする)。そこから人生が、生活がコロナ一色になりましたね......。 ーー初期はこの感染症の正体もわからないし、対応が大変だったと思います。最前線の医師としての課題は何でした
この記事は、新疆ウイグル自治区で中国政府により行われているイスラム教徒の強制収容に関して、BuzzFeed Newsが独自に実施した調査のパート3である。パート1はこちら、パート2はこちら、パート4はこちらから。 このプロジェクトは、オープン・テクノロジー基金、ピューリッツァー危機報道センター、ECFJ(Eyebeam Center for the Future of Journalism、ジャーナリズムの未来のためのアイビーム・センター)の協力のもと行われた。 2018年夏、中国の西端に位置する新疆ウイグル自治区では、ジャーナリストによる取材活動が以前にも増して難しくなっていた。 そうした状況下でBuzzFeed Newsは、衛星画像を活用してウイグル族などのイスラム系少数派が拘束されている施設を調査する方法を検討し始めた。 この調査を始めた時点で、そうした施設は1200ほど存在すると言
Search, watch, and cook every single Tasty recipe and video ever - all in one place! News, Politics, Culture, Life, Entertainment, and more. Stories that matter to you. 「このままでは8割減できない」 「8割おじさん」こと西浦博教授が、コロナ拡大阻止でこの数字にこだわる理由緊急事態宣言も出て、新型コロナウイルスの流行拡大を防ぐため人との接触を8割減らすことが求められている。ところが、緊急事態宣言直前に誰かに資料の数値が書き換えられ、「7〜8割削減」「6割でもいいのか」など、様々な数字が出回っている。8割削減という目標をはじき出した「8割おじさん」こと西浦博さんを取材した。
感染症のリスコミはどうあるべきか、新型コロナウイルスではうまくいっているのか。 リスク・コミュニケーションや公衆衛生が専門の東京理科大学薬学部教授、堀口逸子さんにお話を伺った。 ※インタビューは3月24日夜に行い、その時点での情報に基づいている。 社会全体のリスクを下げるのがリスク・コミュニケーションーーまず「リスク・コミュニケーション」とはそもそもどういうものなのか教えていただけますか? 基本的にはコミュニケーションなんです。何についてみんなで意見を交換するのかといえば、リスクについてです。だから、あまり喋りたくないこと、触りたくないことについて、みんなで話し合って対策を考えたりします。 ーーあまり話し合いたくもないのだけれど、放っておくと大変なことになるからですね。 そうです。社会としてリスクを下げるために行うのです。 また、社会には色々な立場の人がいるので、ある人だけがリスクが下がっ
なぜ医師は検査をしてくれないのか、そもそもその検査に意味はあるのか、感染対策のプロである聖路加国際病院、QIセンター感染管理室マネジャーの坂本史衣さんに一から教えていただきました。 ※インタビューは25日から26日午前にかけてメールとスカイプを使って行い、その時点の情報に基づいています。 そもそもどんな検査なの?ーー新型コロナウイルスが流行し始めてから、「PCR検査」という言葉をよく耳にするようになりました。どんな検査か教えていただけますか? 患者さんから採取した検体(鼻やのどを綿棒で拭った液)のなかに新型コロナウイルスの遺伝子があることを、遺伝子を増幅させることで確認する検査です。 ーーどこで検査しているのですか? 厚生労働省によれば「これまで、国立感染症研究所や検疫所だけでなく、地方衛生研究所、民間検査会社や大学などの協力を得ながら、令和2年2月18日時点で1日3,000件を上回る検査
Search, watch, and cook every single Tasty recipe and video ever - all in one place! News, Politics, Culture, Life, Entertainment, and more. Stories that matter to you. 「売名行為」批判に異色のアンサー DOMMUNEが「坂上忍縛り」のライブ配信を実施DOMMUNEが坂上忍にアンサーを展開する。DOMMUNEはピエール瀧逮捕後に「DJ Plays "電気グルーヴ" ONLY!!」を配信し、Twitter上で話題になった。これを坂上忍がMCを務めるフジテレビの情報番組「バイキング」が「売名行為」と嘲笑し炎上していた。騒動から2週間たった本日4月15日、DOMMUNEは坂上忍の特集を展開する。
記者から飛んだ「イチロー選手が引退して悲しんでいるファンの方は、イチロー選手がいない野球のどんなところを楽しんだらいいか」との質問に回答する中で、イチローはメジャーリーグの変化について述べた。 2001年に僕がアメリカに来たが、2019年現在の野球は全く別の違う野球になりました。まぁ、頭を使わなくてもできてしまう野球になりつつあるような……。選手、現場にいる人たちはみんな感じていることだと思うんですけど、これがどうやって変化していくのか。次の5年、10年。しばらくはこの流れは止まらないと思うんですけど。 その後、苦言になると思ったのか熟考した後、こう続けた。 本来は野球というのは……これダメだな。これ言うとなんか問題になりそうだな。問題になりそうだな。頭を使わなきゃできない競技なんですよ、本来は。でもそうじゃなくなってきているのがどうも気持ち悪くて。ベースボール、野球の発祥はアメリカですか
「昨日、救急外来に来たアトピーの赤ちゃん。爪が全部剥がれててひどかった」 先輩医師から聞いた話では、ステロイドをどうしても使いたくないお母さんが赤ちゃんを連れて救急外来を受診したとのこと。 あまりの症状の酷さに、ここまで放置しておいた母親を叱責し「ステロイドは正しく使えば怖くない」と説明したそうです。 「先生の次の外来に予約をとっておいたからよろしくね」 先輩医師の言葉を聞いたその日から、私はお母さんになんて話そうか考えていました。 ステロイドについて誤解している部分もあるだろうし、まずは正しい知識を知ってもらおう。そして、赤ちゃんにしっかりステロイドを塗ってもらうように指導しよう。 ステロイドに関するあらゆるデマを調べ、全てに反論を考え万全の準備をしました。 迎えた予約当日。 血だらけの赤ちゃんとお母さんは私の外来には現れませんでした。 今でもときどき思い出します。10数年前、お会いする
「予防医療」へのインセンティブ強化策を打ち出した安倍首相ーー「予防医療」や「健康寿命の延伸」が一般レベルでも叫ばれることが増えました。国も予防医療に力を入れる方針を示していますが、これについてどうお考えですか? 安倍首相は、2018年9月以降、「全世代型社会保障改革」について、予防医療や健康寿命増進に焦点を当てる姿勢を明らかにしています。 たとえば、この年9月20日のテレビインタビューでは、財政のために国民の負担を増やしていくという考え方を批判し、「医療保険においても、しっかりと予防にインセンティブを置いていく、健康にインセンティブを置いていくことによって、結局、医療費が削減されていくという方向もあります」と述べています。 首相の指示を受けて、厚生労働省はその翌月の10月22日に「2040年を展望した社会保障・働き方改革本部」を設置し、「健康寿命延伸タスクフォース」など4つのプロジェクトチ
注目の若手論客、落合陽一さん、古市憲寿さんが「(高齢者に)『最後の一ヶ月間の延命治療はやめませんか?』と提案すればいい」などと発言して批判を浴びた「文學界」1月号の対談。文春オンラインにも転載されて論争を巻き起こしました。 批判の根拠として多くの人にその論文が引用された日本福祉大学の相談役・名誉教授の二木立さんは、医療や介護政策を医療経済学の視点から考え抜いてきた研究者です。 少子高齢化が進み、「このままでは医療や介護はもたない」と多くの人が抱えている不安は、根拠があるものなのでしょうか? 対談が引き起こした論争をきっかけに、質問を投げかけてみました。 「社会保障費の負担は心配するほど増大しない」ーー落合、古市対談は、日本の財政悪化のツケを払わされる若い世代としての危機感から、「既得権益」を切り崩す形として高齢者医療費のカットを提案しているように見えます。そもそも、財政健全化のために、社会
「(高齢者に)『最後の一ヶ月間の延命治療はやめませんか?』と提案すればいい」 「超高齢社会で安楽死や延命治療の議論は避けては通れないはず」 「終末期医療の延命治療を保険適用外にするだけで話が終わるような気もする」 注目の若手論客、落合陽一さん、古市憲寿さんがこのような発言をした「文學界」1月号の対談は、文春オンラインにも転載されて多くの批判を浴び、落合さんは一部内容を撤回するなどしました。 この対談での発言を批判する論拠としてよく引用されたのが、医療経済学者で日本福祉大学相談役・名誉教授、二木立さんの論文です。 二木さんはこの論争についてどう見ていたのでしょう。そして、少子高齢化や高額薬剤による社会保障破綻論や、政府が打ち出している予防医療や健康寿命延伸による医療・介護費抑制策についてどう評価しているのでしょうか? 「このままでは日本の医療や介護制度はもたないのではないか」という不安が日本
科学的には、グルタミン酸ナトリウムを常識的に食べる量であれば安全とされています(食品安全委員会の資料「食べ物の基礎知識」参照)。 味覚障害を引き起こすとの説も、後述しますが根拠はあやふや。あり得ない、という見方が科学者の大勢です。なのに、消費者の中には嫌う人が多い。その現象は世界で見られ、アメリカでもno-MSGとパッケージに大きく書いた食品が売られています。どうして誤解されているのでしょうか? 味の素社がこの問題と正面から向き合い、世界へ正しい情報発信をしようと9月20、21日、ニューヨーク・マンハッタンのホテルでフォーラムを開きました。 シェフや栄養士、メディア関係者、それに世界各国の味の素現地法人から社員や協力者、オピニオンリーダーなど約200人が集まり、講演やパネルディスカッションが行われました。 日本企業が海外で開くこの手のイベントは、日本国内で「海外で開催しました」と言って箔を
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く