日野 なおみ 日経ビジネスクロスメディア編集長 月刊誌「日経トレンディ」を経て、2011年から「日経ビジネス」記者。航空・運輸業界や小売業界などを担当。2017年4月から現職。 この著者の記事を見る
「消臭力の大ヒットは、“皆殺し”から始まった」：日経ビジネスオンライン
日野 なおみ 日経ビジネスクロスメディア編集長 月刊誌「日経トレンディ」を経て、2011年から「日経ビジネス」記者。航空・運輸業界や小売業界などを担当。2017年4月から現職。 この著者の記事を見る
「ボトムズ」の前は、母は廃業するつもりでした。：日経ビジネスオンライン
創業240年以上の歴史を持つ、社員7人の家族企業、白糸酒造が、サンライズ制作のアニメーション「装甲騎兵ボトムズ」とのコラボを皮切りに、アニメ関連の商品で業績を急回復させている。2013年から開始したアニメ関連部門はすでに売上高の2割を超えるまでになった（2014年の同社の年商は4500万円）。その代表的な商品が、ボトムズの監督、高橋良輔さんが題字を書いた日本酒「最低野郎（ボトムズと読む）」だ。 仕掛けたのは同社取締役の宮﨑美帆さん。ファン故の岩をも貫く熱意の賜物、といえばその通り、そういう話ではあるけれど、アニメへのひたむきな気持ちが、実際のビジネスにつながっていく過程が面白い。 小学校から男の子っぽいアニメにはまり、大学にお勤めの傍ら、声優学校、製作プロダクションの下請け、と、25歳まで大阪で大暴れしていた宮﨑さんだが、ついに親元に呼び戻される日が来た！ ※宮﨑さんの「﨑」の字は、サブタ
どうして会議中は「どうせ」と「やはり」を禁句にすべきなのか？：日経ビジネスオンライン
目標を達成できない組織に共通していることがあります。会議中の空気が悪いのです。会議中に出席者が相次いで言い訳を口にすると、その空気に感化され、やる気のある営業でさえ意気消沈していきます。 今回は「どうせ」と「やはり」というフレーズに注目して解説します。まず営業課長と部下の対話を読んでみてください。 ●営業課長：「会議の前に来てもらったのは伝えたいことがあるからだ。これから言う2つのフレーズについて会議中、禁句にするから注意してくれ」 ○部下：「禁句ですか。会議中に不適切な発言をしていましたか」 ●営業課長：「している」 ○部下：「それは申し訳ありません。気をつけます。どの発言でしょうか」 ●営業課長：「『どうせ』と『やはり』だ」 ○部下：「『どうせ』と『やはり』ですか？」 ●営業課長：「そうだ。君の口癖だ。ずっと様子を見てきて気になっていた」 ○部下：「ちょっと意味がわかりません」 ●営業
ミニバンに乗るの、やめませんか？：日経ビジネスオンライン
和田 智（わだ・さとし） カー＆プロダクトデザイナー、SWdesign代表取締役 1961年東京生まれ。武蔵野美術大学卒。84年日産自動車入社。シニアデザイナーとして、初代セフィーロ（88年）、初代プレセア （89年）、セフィーロワゴン（96年）などの量販車のデザインを担当。89～91年、英国ロイヤル・カレッジ・オブ・アート留学。日産勤務時代最後の作品として電気自動車ハイパーミニをデザイン。98年、アウディAG／アウディ・デザインへ移籍。シニアデザイナー兼クリエーティブマネジャーとして、A6、Q7、A5、A1、A7などの主力車種を担当。アウディのシンボルとも言えるシングルフレームグリルをデザインし、その後「世界でもっとも美しいクーペ」と評されるA5を担当、アウディブランド世界躍進に大きな貢献を果たす。2009年アウディから独立し、自身のデザインスタジオ「SWdesign 」を設立。独立後は
「飛行機がなぜ飛ぶか」分からないって本当？：日経ビジネスオンライン
先日、飲み会の席で「…だって世の中、『飛行機がなぜ飛ぶか』ということすら、本当は分かっていないんですから」という声が聞こえてきた。読者の多くの方もきっと、同じ話を耳にしたことがあると思う。 「常識と思っていることは、実は単なる思いこみだ」という文脈か、「科学なんてたいしたことないじゃないか」という話か、そこまでは分からなかったが、声にはちょっと嬉しそうな響きがあった。 もちろん科学は宗教ではない（こちら）。「信じる」ことが基本姿勢の宗教に対して、科学のそれは「疑う」ことだ。リンク先の記事の通り、科学を宗教的なものと誤解しないためにも、「本当はどうなんだ？」と疑う姿勢は大切だ。その一方で、「結局、科学といっても本当は何も分かってないんだよ」という見方は、シニカルな態度にもつながっていきそうでなんとなく違和感がある。 それはさておき、高速で空を飛び、多くの人命を載せる航空機がなぜ飛ぶか、本当に
「スノーデン事件」で露呈した日本という国の脆弱性：日経ビジネスオンライン
1973年に米国防総省へ入省して以来、一貫して情報分野を歩み、大統領の情報問題担当補佐官を10年以上に渡り務めたリチャード・A・クラークはその著書（『世界サイバー戦争 ―核を超える脅威 見えない軍拡が始まった―』）の中でこう断言しています。 「サイバー戦争は現実であり、すでに始まっている」 そして、サイバー戦争は世界の軍事バランスを覆すだけでなく、世界の政治経済の関係をも一変させる恐れがあると付け加えています。その指摘通り、2007年のエストニア、2008年のグルジア、2009年の韓国と米国、2010年のイラン、2012年のサウジアラビア、2013年の韓国、そして2014年のウクライナと、国家の重要インフラや主要企業のネットワークに対するサイバー攻撃は増すばかりです。 こうしたサイバー攻撃の背後に、国家間の安全保障上の対立が横たわっていることは間違いなく、それは日本にとっても無縁の問題では
タフな交渉で相手をたたきつぶすのがアマゾンの文化：日経ビジネスオンライン
アマゾン創業者でCEOのジェフ・ベゾスは、社内外を問わず、荒唐無稽なアイデアも難しい交渉も、ブルドーザーのようなパワーで最後には実現してしまう。ブルームバーグ・ビジネスウィーク誌の上級ライター、ブラッド・ストーンが書いたノンフィクション『ジェフ・ベゾス 果てなき野望』には、そんなジェフ・ベゾスのエピソードが数多く紹介されている。 今回はジェフ・ベゾスが長期的視点を持っていることや、徹底的にタフで優勝劣敗のアマゾンの企業文化を裏付ける話題を本書から紹介する。これこそが、アマゾンを20年にわたって成長させてきた大きな源泉である。 スティーブ・ジョブズの失敗はくり返さない アマゾンはもはや単なるショッピング・サイトではない。クラウドサービス「AWS」（Amazon Web Services）でテクノロジー業界を引っ張るIT企業でもある。AWSは、インターネットを通じてアマゾンのサーバーでアプリケ
明日、突然ヤフーの社長をやれと言われたら：日経ビジネスオンライン
2012年4月にヤフーが経営陣を刷新してから1年半がたった。以前よりも10歳以上若返った新経営陣は、宮坂学社長を中心に、次々と提携や新サービスを発表している。新体制として初めて迎えた2013年3月期決算は、6年ぶりの2ケタ増益を記録。10月25日に発表した2013年9月期決算も、売上高、最終利益ともに中間期として17年連続で過去最高を更新した。 10月7日には、ショッピング事業における「無料化施策」を公表。かつて「好業績だが、つまらない会社」と揶揄されたインターネット大手は、1年で大きく変貌しつつある。 日経ビジネスでは、新生ヤフーを1年半にわたって取材した宮坂改革の全貌を、単行本『爆速経営 新生ヤフーの500日』として刊行する。5000人の成熟企業はいかにして変貌を遂げようとしているのか。 ◆ ◆ ◆ 2001年から2006年にかけて首相を務めた小泉純一郎氏と言えば、ワンフレーズ
老いのレッスン、「欧米には、なぜ寝たきり老人がいないのか」：日経ビジネスオンライン
答えはスウェーデンで見つかった 何やら深刻そうなタイトルですが、ある記事を見て、そんなことが頭をよぎりました。 「欧米には、なぜ寝たきり老人がいないのか」。 ご覧になった方もいらっしゃるかとは思いますが、少々抜粋をしてご紹介しておきます。 「答えはスウェーデンで見つかりました。今から5年前になりますが、認知症を専門にしている家内に引き連れられて、認知症専門医のアニカ・タクマン先生にストックホルム近郊の病院や老人介護施設を見学させていただきました。予想通り、寝たきり老人は１人もいませんでした。胃ろうの患者もいませんでした。 その理由は、高齢あるいは、がんなどで終末期を迎えたら、口から食べられなくなるのは当たり前で、胃ろうや点滴などの人工栄養で延命を図ることは非倫理的であると、国民みんなが認識しているからでした。逆に、そんなことをするのは老人虐待という考え方さえあるそうです。 ですから日本のよ
米国が 韓国に踏み絵 MD ﾐｻｲﾙ防衛 を突きつけた：日経ビジネスオンライン
無理筋の再延期要請 9月30日、韓国の国防関係者に衝撃が走った。米国のヘーゲル国防長官がソウルに向かう専用機の中で「韓国軍が持たねばならぬ力量」について聞かれ、以下のように答えたからだ。 ・MDがとても大きな部分を占めることははっきりしている（聯合ニュース9月30日配信「ヘーゲル『韓米は戦時作戦統制権で結論を出す状況にない』」）。 米国は10年も前から韓国に対し、日本と同様に米国のMDに参加せよ、と求めてきた。中国はこれを対中包囲網造りの一環と見なし、韓国に参加するなと圧力をかけた。韓国はそれに屈し、米国の要求から逃げ回ってきた。 ヘーゲル発言は昔ながらの要求だ。だが、時期が微妙だった。今回の訪韓は戦時の作戦統制権の返還を論議するのが主な目的の1つだ。 韓国は相当に無理筋の「返還時期の再延期」を求めている。このため、それと引き換えに米主導のMD参加を呑まされるのではないか、と韓国は怯えたの
今、一番ダメな経営とは、「効率を求める」こと：日経ビジネスオンライン
増田 宗昭（ますだ・むねあき） カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社代表取締役社長兼CEO 1951年生まれ。大阪府枚方市出身。83年、「蔦屋書店（元・TSUTAYA枚方駅前本店）」を創業。85年、カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）株式会社設立。2011年12月、大人たちに向けた新しい生活提案の場として、東京・代官山に「代官山 蔦屋書店」をオープン。TSUTAYAやTカードなど「カルチュア・インフラ」を創りだす企画会社の経営者として、奔走している（撮影／大槻純一） 増田：昔はモノがなかったでしょ。モノがなかったときはモノを作れば売れるわけです。作れば作っただけどんどん売れる。さらに売り場を広げれば、それだけ売れる。つまり需要と供給のバランスでいうと、需要の方がはるかに大きかったんですね。高度成長期が終わるまではそうでした。そんなとき、企業は何を考えるか？ 需要＝お客さんは最
「団塊向け」をつくらないと、TSUTAYAはつぶれる：日経ビジネスオンライン
（前回から読む） 増田：4年前くらいにね、TSUTAYAのフランチャイズのオーナーさん300人ほどを集めて、「5年後のTSUTAYAのお客さん」についてしゃべったことがあるの。これが、その時の資料（どん、と分厚いファイルが）。何を調べたのか、というとお客さまの「量」と「質」。未来のお客さまの「量」と「質」が規定できれば、次に何をすればいいかが見える、と思って、この資料を作ったんです。 川島：その結果はどうでした？ 増田：まず「お客さんの量が変わってきている」。つまり人口動態です。第二次世界大戦以前は、男100万人女100万人の赤ちゃんが毎年生まれて、徐々に人口が増えていた。だから、人口の年齢分布はきれいなピラミッド型をしていた。若い人ほど人口が多い。で、僕ら団塊世代までは、何とかピラミッド型の人口年齢分布を維持してきた。戦争に行っていたお父ちゃんが帰ってきてお母ちゃんとエッチして生まれたの
僕がいっさい図面を見ないから、代官山 蔦屋書店ができた：日経ビジネスオンライン
日本製のモノが、サービスが売れない。性能はいいのに。機能も充実しているのに。壊れないのに。親切なのに。多くの日本企業が直面している、「いいモノをつくっているのに売れない」問題。 なぜ、売れない？ それは、日本製品の多くが、かっこよくないから。美しくないから。カワイくないから。気持ち良くないから。つまり、デザインがなっていないから。 どうして、デザインがなっていない？ それは、経営者がデザインのことをわかってないから。つまり、経営者が「ダサい」から。だから、デザインをマネジメントできない。 経営者がダサいと、日本企業はつぶれる。では、どうすれば、デザインをマネジメントできるのか？ どうすれば、かっこいいを、美しいを、カワイイを、気持ちいいを、商品化できるのか？ どうすれば、ダサい経営から、デザインできる経営に転換できるのか？ ifs未来研究所所長の川島蓉子が、時代を切り開く現役経営者やデザイ
五輪招致反対派の落胆と祝福：日経ビジネスオンライン
やっかいな原稿になってしまった。 書きにくい理由は、私自身が五輪招致に反対だったからということもあるが、それ以上に、東京の五輪招致活動は失敗に終わるものと決めてかかっていたからだ。 招致成功の可能性をゼロと踏んでいた以上、当然、私の脳内には、失敗を前提とした予定稿が着々と出来上がりつつあった。 そんなわけなので、9月8日の朝、パソコンを立ち上げて、東京招致の結果を確認した瞬間に、私のシステムは、フリーズした。 リセットと再起動には、4時間ほどの時間を要した。 具体的に言うと、午前7時に結果を確認した後、私はそのまま11時までふてくされて二度寝をしたのでした。 ある年齢を超えると、願望と予測の境界が曖昧になる。今回は、そのことを思い知らされた。 単純な賛否について言うなら、私は、百パーセントの反対論者だったわけではない。いくつか、反対する理由をかかえていたということで、比率で言うなら、反対7
“ガリ勉マリッサ”がヤフーにもたらしたもの：日経ビジネスオンライン
ファッション雑誌『ヴォーグ』の今年9月号には、マリッサ・メイヤーが青いドレスを着て、白い寝椅子に逆さまに寝そべっている写真が掲載されている。濃いチェリー色の口紅を付け、金髪はまっすぐに流れ、ブルーの目がこちらを向いている。メイヤーはファッション好きで有名だが、この写真はまるでファッション・モデル。彼女自身にこんな面があったかと、シリコンバレー人たちを驚かせた。 マリッサ・メイヤーが実際にはどんな人物なのかについては、なかなかその実像が伝わってこなかった。もちろん、シリコンバレーの超有名人として、彼女はいたる所に登場する。だが、表向きの顔はあるが、パーソナルな側面がわからないのだ。表向きには、早口で、話さなければならないことを話すだけ。ファッショナブルな装いで、魅力的な顔を持つのに、その様はまるでロボットのようなのである。 しかし、ヤフーのCEOに就任して1年が過ぎ、その業績と共に彼女の経営
英ｼﾞｬｰﾅﾘｽﾄ 「東京大空襲なんて 来日後 初めて知りました」：日経ビジネスオンライン
クリストファー・ロイド氏（Christopher Lloyd） 1968年英国生まれ。英ケンブリッジ大学で中世史を学んで91年に学位を取得、その後サンデータイムス紙の記者となる。新聞では科学と工学を担当し、94年には「今年の科学ジャーナリスト」として表彰される。96年、英タイムズ紙、サンデータイムス紙などの発行元であるニューズ・インターナショナルのマネジメントに転じ、同年サンデータイムス紙の初のウェブ版を立ち上げた。その後ベンチャーのインターネットメディアビジネスなどに携わった後2000年、オックスフォードにある教育ソフトウエア出版社に経営者として転職、売上をほぼゼロから300万ポンドにまで成長させる。2006年に退社、妻と自宅で教育していた2人の子供と共に欧州中を旅しながら『What on earth happened?』の執筆を思いつき、2008年に発売。2010年、出版社What o
正直、実感が湧きません。「横浜・待機児童ゼロ」：日経ビジネスオンライン
まず、そのニュースについて振り返ろう。横浜市は5月20日、4月1日現在で保育所へ入りたくても入れない「待機児童」がゼロになったと発表した。2010年には待機児童数が1500人を超え、全国ワースト1位を記録。それからわずか3年で急改善したことになる。 林文子市長は待機児童削減を掲げて2009年に初当選。待機児童対策予算を2009年度の約72億円から2010年度には約84億円に、2012年度には約157億円まで大幅に増額した。 認可保育所はこの3年間で144カ所増えた。待機児童が多い地域に新設する際の補助金の上限を増額するなどし、企業参入を促す環境作りも進めた。それによりこの3年間で株式会社や有限会社など企業による認可保育所の新設は79カ所にも上り、市内の認可保育所580カ所のうち、約3割に当たる152カ所が企業設立の保育所になった。 全国では株式会社が運営する認可保育所が全体の1.5％程度（
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アニメで心配をかけた母に、“最低野郎”の恩返し：日経ビジネスオンライン
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創業248年の企業が「ボトムズ」で蘇った！：日経ビジネスオンライン