こんにちは。ヨッピーです。 みなさん、運動してますか? ▼24時間テレビの100kmマラソンって本当に大変? 検証してみた https://netallica.yahoo.co.jp/news/20151216-22946492-netallicae 実は以前、24時間テレビでおなじみの「100kmマラソン」が本当に大変なのかを検証するという名目で、熱海から日本武道館を目指して歩いたことがあります。 詳細は冒頭のページを見ていただきたいのですが、55km地点の休憩で入った健康センターで、完全に気力を失ってギブアップ。大爆死したのであります。 しかし、その時のチャレンジは、 ・ノー練習 ・靴は、普段履いている適当に買ったスニーカー ・途中で調子こいてお寿司を食べたりした ・栄養補給が雑 ・ルートもかなり適当 と、つまり全体的に舐めてたおかげで悲惨な目に遭いました。もっとちゃんと準備してたら、
2013年3月24日、「はじめまして 教員5年目、真由子(仮名)といいます。もろもろの事情あり、公立中学校における部活動制度がおかしいと感じています。部活動の定義、また顧問の在り方について書いていきます。よろしくおねがいします」と、真由子氏は第一声を発した。 以来、氏は公立中学校の教員の立場から、今日に至るまで現場の実情を発信し続け、いまや部活動改革のカリスマ的存在になっている。真由子氏を含む6名の教員から構成される「部活問題対策プロジェクト」(2015年12月に設立)も、ネット署名をはじめとして順調に啓発活動を展開してきている。 ©iStock.com 「職員室のタブー」を突き破ったブログ 中学校では「部活動を指導してこそ一人前の教師」という文化があるため、部活動の不満を言うことは「職員室のタブー」である。 真由子氏は職員室では発することのできない声を、インターネットという手段を用いて世
29日付けの朝鮮労働党の機関紙「労働新聞」は、今月14日に発射した新型の中距離弾道ミサイル「火星12型」と、今月21日に発射したSLBM=潜水艦発射弾道ミサイルの改良型の中距離弾道ミサイル「北極星2型」について、1面に社説を掲載しました。 さらに、「キム・ジョンウン(金正恩)朝鮮労働党委員長は、科学者らが失敗に萎縮しないようにし、ともに失敗の原因を探って彼らを奮い立たせた」として、最高指導者の陣頭指揮の下、発射の失敗を克服して着実にミサイル技術の向上を図っているとアピールしました。
膨らみ続ける日本の財政赤字。日本は財政破綻してしまうのではないか。破綻するのであれば、いつ頃破綻してしまうのだろう・・・。そんな風に不安に思ってらっしゃる方もおられるのではないでしょうか。 そこで、当サイトでは各種資料を基に、現時点での財政破綻の可能性や、将来の財政破綻時期を予想してみたいと思います。 2016年 日本財政状況 まずは、現時点での日本財政状況を確認することで、日本財政破綻の可能性を探っていきましょう。 上の図は、日本の債務残高、日本国民の金融資産、債務残高の対GDP比の推移です。 2016年、日本は26兆円の国債債務残高を積み増し、財政を黒字化させることは出来ませんでした。しかし、債務残高の増加ペースを抑えることには成功しています。 一方、国民金融資産は微減しています。また、債務残高の対GDP比も緩やかな上昇を続けています。 次の図は、税収と債務の利払費を示したものです。
文科省の新学習指導要領に対するパブリックコメントを提出した。 (自分でいうのもおこがましいが)個人的な意見というだけではなく公共性もある内容だと思うので、こちらに転載する。 ポイントは、小学校英語の廃止は、消極的な撤退などではなく積極的な改革なのだという点である。 パブリックコメント本文 小学校英語教育学(学問および学者の状況)をよく知る研究者としてコメントをします。 次のような教育改革が必要です。 1. 小学校外国語活動の必修を廃止する。 2. 小学校5・6年に予定されている外国語科を廃止する。 3. 空いたリソースを中学校・高等学校の英語教育の振興に配分する。 以上は「改革をやめるべし」という消極的提案ではありません。副作用の大きい施策から効果の大きい施策に転換せよという積極的な改革プランです。 以下、根拠です。 (A)効果なし 現在の公立小学校の状況(教育予算、教員養成・研修、時間割
アラブ首長国連邦が描く、2117年火星コロニー計画2017.05.28 21:026,047 たもり 100年後のゴールを目指して…。 Al Jazeeraなどによれば、アラブ首長国連邦(UAE)のムハンマド・ビン・ラーシド・アール・マクトゥーム首相が2117年までに火星にコロニーを建設する計画を2月に発表しました。計画の詳細について関係者たちは口をつぐんでいましたが、先日開催された「Humans to Mars summit」で同計画の内容が少し明らかになりました。 ドバイの政府宇宙機関であるMBRSC(The Mohammed bin Rashid Space Centre)で「火星2117年プロジェクト」プログラムディレクターをつとめるSaeed Al Gergawi氏は、先日、ワシントンD.C.で開催されたHumans to Mars summitで聴衆や報道陣を前に「アラブ首長国
護憲派リベラルの皆様へ 護憲派リベラルの方々に申し上げます。 安倍加憲で日本特有の歴史的問題が露わになりますが、問題の本質自体は安倍政権のせいではありません。 民主党政権が派遣決定した南スーダンから自衛隊は撤退しますが、次の候補地を探しは始まり、依然、自衛隊のPKO派遣は継続します。ジブチにある自衛隊基地は半永久的な軍事基地になりつつあります(駆け込みで法制化したのは自民党政権ですが、実行化したのは民主党政権です)。 これは、海外派遣しなければいいという話ではありません。「戦闘」をする限り、「戦争犯罪」は、日本の領空領海領土内でも起こります。 安倍加憲とは、「9条もスキ、自衛隊もスキ」のポピュリズムを単純に解釈改憲から明文改憲するだけでそのポピュリズムに応える幼稚な「お試し改憲」にすぎませんが、この憲法の"完全破壊"の危機に、護憲派は深く自省を込めて覚悟すべきです。 9条を解釈改憲すること
前文科省事務次官・前川喜平さんの発言に、日本中がなんとも言えないモヤモヤした空気に包まれた。「出会い系バー」に通っていた理由について、「女性の貧困について、ある意味実地の視察調査の意味合いがあった」と釈明したからである。なぜ前川さんはこのような発言をしたのか。 スピン経済の歩き方: 日本ではあまり馴染みがないが、海外では政治家や企業が自分に有利な情報操作を行うことを「スピンコントロール」と呼ぶ。企業戦略には実はこの「スピン」という視点が欠かすことができない。 「情報操作」というと日本ではネガティブなイメージが強いが、ビジネスにおいて自社の商品やサービスの優位性を顧客や社会に伝えるのは当然だ。裏を返せばヒットしている商品や成功している企業は「スピン」がうまく機能をしている、と言えるのかもしれない。 そこで、本連載では私たちが普段何気なく接している経済情報、企業のプロモーション、PRにいったい
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