株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメントは、首都圏在住の40~59歳の未婚男女1,454人を対象に「長生き」意識について調査を実施しました。 日本人の平均寿命は男性が81.09歳、女性が87.26歳と、年々延び続け、過去最高を更新しています。※「人生100年時代」と言われる中、人生の折り返し地点である40~50代で、最近増加している未婚者のうちどのくらいが長生きしたいと思っているのか、また「長生きしたい」「長生きしたくない」と意識を分ける要因はあるのか、分析を行ないました。 ※厚生労働省「平成29年簡易生命表」より 調査結果・6割近くが「長生きしたくない」 「なるべく長生きしたい」と思っている40~50代未婚者は、全体で42%と半数以下。58%が「長生きしたくない」と考えているという悲しい結果となりました。 未婚男性は「長生きしたい」願望が高く、特に家族と同居
2016年4月に女性活躍推進法が施行され、女性採用に積極的な企業がさらにフォーカスされています。私が普段接している資本市場の世界でも、女性活躍を推進する動きが出ています。
「夫は外で働き、妻は家庭を守るべきだ」と考える人が、2009年の前回調査に比べ、10・3ポイント増の51・6%となった。世代別では、20歳代が19・3ポイントの増加で、伸び率が最も高かった。2011年3月の東日本大震災を機に、家庭を大切にしようとする意識が若い世代を中心に広まっているとの見方が出ている。 20歳代を男女別で見ると、「妻は家庭を守るべきだ」と考える男性は55・7%(前回比21・4ポイント増)、女性は43・7%(同15・9ポイント増)に上った。宮田加久子明治学院大教授(社会心理学)は、「長引く就職難や景気低迷で、若者たちは先行きに強い不安を抱き、家庭をよりどころにしようとしているのでは。東日本大震災の後、家庭を大事にする意識が強まったことも要因として考えられる」と分析している。
明治安田生命は2012年11月21日、夫婦をテーマにしたアンケート調査結果を発表した。それによると調査母体においては、もっとも多くの人から「夫婦関係で不満なこと」として挙げられているのは「整理整頓ができない」だった。1/4強の人が不満を覚えている。次いで「気がきかない」「体型が変わってきた」が続く。男女別では男性が「整理整頓ができない」「体型が変わってきた」「朝寝坊」が上位についているのに対し、女性は「気がきかない」「整理整頓ができない」「家事の協力をしない」が上位に位置しており、夫婦間で相手に対する不満のポイントがずれていることがうかがえる(【発表リリース、PDF】)。 今調査は2012年10月12日から16日にかけて20-59歳の既婚男女に対してインターネット経由で行われたもので、有効回答数は1086人。男女比は545人対541人。世代構成比は20歳代-50歳代でほぼ均等割り当て。 ま
内閣府は27日、男女の役割分担に関する初の意識調査結果を発表した。「妻にできるだけ稼いでほしい」と回答した男性が18.3%にとどまる一方、「自分もできるだけ稼ぎたい」と答えた女性は46.9%に上り、男女間のギャップが浮き彫りになった。 年代別に見ると、20代既婚男性では「妻に稼いでほしい」と回答した人は33.0%。年代が上がるにつれて割合が減る傾向が出た。男性全体では「どちらとも言えない」が48.5%で、「稼いでほしいと思わない」としたのは33.2%だった。「家事は主に妻にしてほしい」との設問では「そう思う」とした男性が49.7%。女性では「主に自分がした方がいい」と答えた人は61.3%いた。 調査はインターネット上で回答してもらう形式で、男性は昨年11月、女性は今年1月に、いずれも回答者数が3千人に達するまで実施した。
「夫は外、妻は家庭」という考え方に「反対」する人が多数派に今年2月、「夫は外で働き、妻は家庭を守るべきである」という考え方に「反対」する人の割合(48.9%)が、「賛成」する人の割合(45.2%)を始めて上回り、ニュースとなった。このような性別役割分業観に「賛成」する人は、1979年の調査では7割(72.6%)を超えていた。その後、1992年に60.1%、2002年に46.9%と減少を続け、性別役割分業意識を持つ人は今回(2004年調査)始めて少数派となったのである(注1)。 意識は変わっても、妻が家事を担うことは変わらない しかし、行動レベルでは、家事を「妻が担当する」という人の割合は掃除が77.6%、食事の支度が87.4%、食事の後片付け・食器洗いが78.9%であり、依然として8~9割の家庭で妻が家事を担っていた。「夫が担当する」と答えた人の割合は、それぞれ、4%、1.2%、3.5%
世界的に知られる企業を例に挙げながら、女性がCEO(最高経営責任者)を務めている企業の状況について、主に米国の状況を分かりやすく説明している図です。 米国は女性の社会進出が進んでいる印象がありますが、女性CEOが率いている企業の割合は500社中16社で、賃金にもかなりの差があるなど、まだまだこれからといった部分があるのが見て取れます。 世界の女性CEOの実態を知るための図解は以下から。The State of the World's Female CEO's 2010年の最新データによると、世界的に有名な企業500社の中で、女性CEOが運営している会社はわずか12社。2009年のデータでは13社だったので、わずかに減少していることになります。 アメリカ国内に絞った数値を見てみます。アメリカの主要産業を担う上場企業500社を選出した株価指数である「Standard and poor's 50
「女性の居場所は家庭」との考え、日本人は48%=調査 3月09日 23時04分 コメント コメントする [ニューヨーク 7日 ロイター] 「国際女性の日」を前にロイターと調査会社イプソスが共同で実施した世界的な調査では、女性の居場所は家庭だと考えている人が最も多いのはインドであることが分かった。 同調査は、世界23カ国の2万4000人以上を対象に実施。女性は仕事に出るべきでないとの考える人の比率が最も高かったのは、インドの54%で、次いでトルコの52%、日本の48%と続いた。以下、中国とロシア、ハンガリーが34%、韓国が33%となっている。 年齢別では、中高齢者よりもむしろ、比較的若い18─34歳が、女性は家庭にいるべきと考えている人が多かったという。 ただ、同調査では、回答者全体の74%は、女性の居場所は家庭ではないと答えている。
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