出版大手21社が新法人 電子書籍化取り組み強める
電子書籍の普及が広がる中で、大手出版社21社が社団法人「日本電子書籍出版社協会」を立ち上げ、デジタル著作物の規格や著作権の在り方について協力して取り組みを強めていくことになった。 調査会社インプレスR＆Dによると、2008年度の国内電子書籍市場は464億円で、前の年に比べて31％も拡大した。アマゾンの電子書籍端末「キンドル」が日本でも2009年10月に売られはじめ、日本語版発売も噂されている。ソニー製「リーダー」も米国電子ブック市場で人気を博している。2010年は「電子書籍元年」という見方も広がってきた。 講談社や光文社、角川書店など21社が参加予定 そんな中で、日本の出版社が2010年2月、一般社団法人「日本電子書籍出版協会」を立ち上げる。参加を予定しているのは、講談社や光文社、角川書店、集英社、文藝春秋など21社だ。参加出版社が書籍のシェアの9割に及ぶとも言われている。 「日本電子書籍
クウジット、相田みつを美術館のガイドアプリ「DaMoNo 2」を配信
会場に設置された無線LANアクセスポイントによりデバイスの位置を検出するクウジットの屋内位置測位技術 「PlaceEngine」を活用した美術館ガイドの第2弾。第1弾と同様に、展示室や休憩エリアにユーザーが近づくと、自動的に表示するコンテンツを切り替えるほか、美術館の外でもカタログとして楽しめる。 作品解説は相田みつを美術館館長の相田一人氏が監修し、テキストや写真で作品の背景などを伝える。ガイドの内容も、第1弾からさらにバリエーションに富んだものに仕上がったとしている。 関連記事 iPhoneと位置情報の連携で「感性に響く最先端の館内案内」 相田みつを美術館で、クウジットの位置検出技術「PlaceEngine」を使った iPhone／iPod touch向け施設案内アプリ「DaMoNo」が提供されている。ユーザーの“居場所”に合わせて配信情報を自動でコントロールし、“親切でじゃまにならない
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電通の2009年12月売上高、インターネットが雑誌を抜く--テレビ、新聞に次ぐ存在に