ITとマピオンに関するsiikoのブックマーク (4)

  • 家庭用二足歩行ロボット「ATOM」とマピオン地図が連携

    マピオンは23日、講談社が「創業110周年企画」として販売するパートワーク『コミュニケーション・ロボット 週刊 鉄腕アトムを作ろう!』(4月4日創刊)で完成する家庭用二足歩行コミュニケーション・ロボット「ATOM」に、同社地図コンテンツを提供すると発表した。 同社親会社である凸版印刷の電子チラシサービス「Shufoo!(シュフー)」とも連携し、「ATOM」が最寄りのイベント情報や、毎日のお得情報を教えてくれる。 『コミュニケーション・ロボット 週刊 鉄腕アトムを作ろう!』は、手塚治虫生誕90周年記念企画として、友だちになれる家庭用二足歩行コミュニケーション・ロボット「ATOM」を組み立てるパートワーク『コミュニケーション・ロボット 週刊 鉄腕アトムを作ろう!』で、4月4日に創刊される(全70号)。 毎号ついてくるパーツを組み立てていき、日を代表する世界的なロボットキャラクター『鉄腕アトム

    家庭用二足歩行ロボット「ATOM」とマピオン地図が連携
  • 20年の歴史が凝縮された一大絵巻! ヤフー「インターネットの歴史」 | RBB TODAY

    1996年4月1日にポータルサイト「Yahoo! JAPAN」を公開したヤフー。先週の4月1日に、20周年を迎えた。公開直後の1か月間のページビュー(PV)は月間32万PVだったが、現在は月間631億PV超にまで成長したという。 これを記念しヤフーは、20周年特設サイト「Yahoo! JAPAN 20周年」を開設。あわせて、同サイト内で、約20年のインターネットの歴史を振り返る絵巻物「History of the Internet~インターネットの歴史~」を公開した。 「History of the Internet~インターネットの歴史~」は、インターネットサービスの歴史を、コッテリした銅版画風のイラストで紹介。「JUNET」「interQ」「JamJam」「日記猿人」「この指とまれ」「あやしいわーるど」「PostPet」「CyberMapJapan」など、国内外の懐かしいサービス名が列

    20年の歴史が凝縮された一大絵巻! ヤフー「インターネットの歴史」 | RBB TODAY
    siiko
    siiko 2016/04/05
    "「CyberMapJapan」など、国内外の懐かしいサービス名が列記"…??
  • 企業に“自前主義”からの脱却を迫る「APIエコノミー」とは何か? (ダイヤモンド・オンライン) - Yahoo!ニュース

    Webサービス事業者に限らず、政府・自治体、公共サービス、民間企業などが、保有するシステムやデータベースのAPIを公開する動きが活発化しており、APIエコノミーが注目を集めている。一般のユーザー企業は公開された外部のAPIを自社システム構築に利用するだけでなく、自らAPIを公開することで新規ビジネスの創造やビジネスモデルの変革を実現できる可能性がある。 【詳細画像または表】 ● APIエコノミーとは何か 急速に進展するデジタル化の潮流を受けて、新たなビジネスモデルが数多く台頭している。APIエコノミーもそのうちの1つである。APIエコノミーとは、プラットフォームとなるアプリケーションやサービスのAPI(Application Programming Interface)を公開し、他社がこの公開されたAPIを活用して新たなサービスを開発し提供することで、元のプラットフォームやプラットフォー

    企業に“自前主義”からの脱却を迫る「APIエコノミー」とは何か? (ダイヤモンド・オンライン) - Yahoo!ニュース
    siiko
    siiko 2015/07/17
    "日本国内においてAPIを公開する事例"として"楽天、はてな、ぐるなび、マピオン"が上がってる…
  • ネット関連企業130社、総額58億円の義援金…東日本大震災

    eビジネス推進連合会は5月11日、会員企業約1200社に対して行った、震災後1カ月経過時点での意識調査の結果を発表した。 調査によると、回答企業約160社のうち、9割の約130社が自社主導、あるいは他の募金活動への義援金、支援金の提供を行い、その総額は58億円だった。また、物資の提供、情報サービスの無料提供など、半数以上の企業が独自の活動を行っていた。 特に、ITを活用した安否確認システムの提供や、電力会社の発電量状況、計画停電エリアマップの掲載、トラック運行実績情報の提供、位置情報を活用した現在地の停電状況や携帯通信の接続実績状況を知らせるサービスなど、さまざまな取り組みが行われている。 東京電力・東北電力管内の企業への節電対策の意識調査では、震災1カ月後程度の時点で既に、ノートPCからのリモートアクセスを利用した在宅勤務や分散オフィス化を推進している企業が出てきている。 ただ、夏期に向

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