家庭用二足歩行ロボット「ATOM」とマピオン地図が連携
マピオンは23日、講談社が「創業110周年企画」として販売するパートワーク『コミュニケーション・ロボット 週刊 鉄腕アトムを作ろう！』（4月4日創刊）で完成する家庭用二足歩行コミュニケーション・ロボット「ATOM」に、同社地図コンテンツを提供すると発表した。 同社親会社である凸版印刷の電子チラシサービス「Shufoo!（シュフー）」とも連携し、「ATOM」が最寄りのイベント情報や、毎日のお得情報を教えてくれる。 『コミュニケーション・ロボット 週刊 鉄腕アトムを作ろう！』は、手塚治虫生誕90周年記念企画として、友だちになれる家庭用二足歩行コミュニケーション・ロボット「ATOM」を組み立てるパートワーク『コミュニケーション・ロボット 週刊 鉄腕アトムを作ろう！』で、4月4日に創刊される（全70号）。 毎号ついてくるパーツを組み立てていき、日本を代表する世界的なロボットキャラクター『鉄腕アトム
企業に“自前主義”からの脱却を迫る「ＡＰＩエコノミー」とは何か？ （ダイヤモンド・オンライン） - Yahoo!ニュース
Webサービス事業者に限らず、政府・自治体、公共サービス、民間企業などが、保有するシステムやデータベースのAPIを公開する動きが活発化しており、APIエコノミーが注目を集めている。一般のユーザー企業は公開された外部のAPIを自社システム構築に利用するだけでなく、自らAPIを公開することで新規ビジネスの創造やビジネスモデルの変革を実現できる可能性がある。 【詳細画像または表】 ● APIエコノミーとは何か 急速に進展するデジタル化の潮流を受けて、新たなビジネスモデルが数多く台頭している。APIエコノミーもそのうちの1つである。APIエコノミーとは、プラットフォームとなるアプリケーションやサービスのAPI(Application Programming Interface)を公開し、他社がこの公開されたAPIを活用して新たなサービスを開発し提供することで、元のプラットフォームやプラットフォー
東大・喜連川研、地理空間DB「PostGIS」を100倍以上に高速化
東京大学生産技術研究所喜連川研究室がオープンソースソフトウエア（OSS）の地理空間データベース（DB）「PostGIS」に、喜連川優教授の研究チームが開発した「非順序型実行原理に基づく超高速DBエンジン技術」を実装し、従来に比べて処理速度を100倍以上高速化した。2014年7月9日に東京都内で開催する「FIRST喜連川プロジェクトの報告とビッグデータの今後に関するシンポジウム」で詳細を発表する。 PostGISはOSSのリレーショナルDBである「PostgreSQL」をベースにした地理空間DBである。PostGISに対して、非順序（アウト・オブ・オーダー）型実行原理に基づく超高速DBエンジン技術（非順序型DBエンジン技術）を適用することで、地図上の特定エリアにターゲットを絞って解析を行うようなクエリー処理が、従来に比べて100倍以上高速化したという。9日に開催するシンポジウムでは「渋谷にい
ネット上の地図サービスを使わない理由は「知らないところに行かないから」 | ネット | マイコミジャーナル
ニワンゴは8月31日、同社が実施したインターネット上の地図サービスの利用状況に関する調査結果を発表した。 同調査は、ニコニコユーザーの意見をリアルタイムに集計する「ニコ割アンケート」を利用して行われたもので、インターネット上の地図サービスの利用有無や利用目的などのアンケートが行われている。 これによると、インターネット上の地図サービスを利用しているユーザーは全体の約7割を占め(「よく利用する」と「たまに利用する」の合計)、男女別での差異はほとんど見られないという結果となった。 「あなたは目的地やレストランの検索などのために、インターネット上の地図を利用しますか」に対する回答結果 (資料: ニワンゴ) ただし、年代別では10代がほかの年代に比べて利用率が低い(23.9%)とされている。 インターネット上の地図サービスを利用する際の端末は、「PC」が最も多く(86.1%)、次いで「一般的な携帯
【Ｗｅｂ】地図業界の“復権” ネット事業へ舵→多様化展開→売り上げアップ (1/3ページ) - MSN産経ニュース
インターネットの無料地図サービスの普及により出版物の売り上げを落としてきた地図業界が、逆にネットサービスの進化につれて“復権”しつつある。ルート検索ばかりでなく、観光・外食情報、ゲームと、ネットの地図利用の裾野が広がり、ユーザーが増えているためだ。プラットホームサイト事業に乗り出す地図会社も現れ、業界のネットへのシフトが顕著になっている。（池田証志） 「ネットに地図サービスが登場したことで、地図自体の利用者は増えている。ただ、紙地図の売り上げに影響が出ている」。住宅地図の「ゼンリン」の二又博之・事業開発本部副本部長は、ネットが地図業界にもたらした状況をこう語る。 同社はグーグルやヤフーなどのネットサービスに地図データを提供し、利用料を得ているが、その一方でネットユーザーが無料で地図を利用するため、“紙地図”は売れなくなる。独自に携帯電話向け有料サービスも手がけるが、「ネット関連の収入だけで
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【地図ウォッチ】第143回：「ジオメディアサミット」東北で初開催、震災復興などが話題に 
【Ｗｅｂ】Ｑ：ネットの地図サービス 半数が「見る機会増えた」 - MSN産経ニュース