大学生はTwitterを「フォロー」しない?~大学生の約6割はTwitterを今後「利用したくない」~大学生意識調査調べ 【調査について】 社団法人東京広告協会主催の「大学生意識調査プロジェクト FUTURE2010」では、首都圏の大学生816名を対象に、「SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)に関する意識調査」を実施しました(調査期間:2010年7月13日~26日)。 【調査結果トピックス】 ■大学生はTwitterを「フォロー」しない?~大学生の約6割はTwitterを今後「利用したくない」 大学生にTwitterの今後利用意向を聞いたところ、大学生の57.0%がTwitterを「利用したくない/し続けたくない(計)」と回答。今話題のソーシャルメディアであるTwitterが大学生にとっては魅力的ではない可能性を示唆しました(図表A)。 現在の大学生のTwitter利用率は、「
コミケに行ったことがあるという女性は10~30代女性の15.6%──こんな調査結果をマーケティングリサーチのバルクがまとめた。コミケに参加経験や関心がある女性は「ニコニコ動画」やTwitterなどの利用率が関心のない人に比べて高いという結果も。 今年8月から9月にかけ、同社のモニターのうち、15~39歳の女性1052人にWebアンケートした結果をまとめた。 年代別にみると、コミケ参加経験者の割合が一番多かったのは20~24歳で、20.9%。35~39歳でも11.9%と、各年代で1割を超えていた。15~19歳では参加経験者が13.3%だったが、「行ったことはないが、行ってみたい」という参加意向が37.1%に上った。 参加経験と参加意向は25歳以降から減る傾向にあった。同社は“25歳の壁”について、25歳以下はコミケ的なカルチャーが比較的身近になっていった90年代後半以降に青春を過ごしているた
全国消費実態調査は、世帯を対象として、家計の収入・支出及び貯蓄・負債、耐久消費財、住宅・宅地などの家計資産を5年ごとに総合的に調査しています。調査結果は、全国及び地域別、世帯属性別に世帯の消費・所得・資産に係る水準、構造、分布などの実態を把握することにより、税制・年金・福祉政策の検討などの基礎資料として利用されているほか、地方公共団体、民間の会社、研究所あるいは労働組合などでも幅広く利用されています。また、ジニ係数など所得の分布を表わす指標についても提供しています。 お知らせ 平成27年12月18日 相対的貧困率等に関する調査分析結果を追加しました。 平成25年3月29日 全国消費実態調査のオーダーメード集計の利用可能データを追加しました。 平成25年3月28日 世帯分布編及び特定世帯編の結果表の一部数値に誤りがあったため訂正しました。 更新情報 平成24年3月30日 エネルギー消費に関す
クロス・マーケティングは9月29日、全国の男女15~49歳を対象に実施した「Twitterに関する調査」の結果を発表した。 調査によると、Twitter、SNS、ブログを「直近1年で利用している」人は、Twitterが18.2%、SNSが14.5%、ブログが16.1%。「直近1年で利用している+1年以上前から利用している」は、Twitterが20.8%、SNSが28.0%、ブログが31.0%だった。 Twitterを1年以上前から利用している人の中で、SNSを「1年以上前から利用している」は59.7%、ブログを「1年以上前から利用している」は69.5%。Twitter利用歴が長い人は、他のソーシャルメディア利用歴も長い傾向にある。 また、ツイートしている理由は、性別に見ると「自分の考えを伝えたい/広めたい」は男性49.3%、女性38.5%。「ストレス解消」は男性31.5%、女性41.3%。
意志決定する人たちが数字に弱い。 基本的に、四則計算しか/もできない。 かけ算割り算(それと按分ってやつ)に大小比較が、今でも最高の意志決定手段だったりする。 どれだけたくさんデータを集めても、平均値しか求めない(し知らない)。 かつて広大な領土を持つロシアでは、統計は非常に重要視された。 ほとんどのケースで「この目で見る」ことがかなわぬ状況で、統計の活用は(マイクロソフトのビル・ゲイツがそうだったように/例えば電気料金の詳細データから、照明がついている=それぞれの事務室が使用されているのべ時間を割り出し、各セクションの仕事の進捗具合や、人材の過不足を知った)、しゃぶりつくすまで徹底的に活用された。 でなければ、統治は不可能だった。 そのロシアとサルデーニャが組み、フランス、オスマン帝国およびイギリスを中心とした同盟軍と戦った。 戦闘地域はドナウ川周辺、クリミア半島、さらにはカムチャツカ半
TechWaveにも寄稿していただいている斉藤徹さんのループス・コミュニケーションズとNTTレゾンナントは、インターネット・アンケート・サービス「gooリサーチ」を使って「企業におけるTwitter活用状況」に関する調査を実施、その結果を発表した。 発表文によると、以下のようなことが分かったという。 (1)2010年にTwitter企業アカウントを開始した企業が6割 (2)企業規模が大きくなるほど運用ガイドラインを制定している (3)顧客との対話交流に主眼を置く施策が上位にあがる (4)大企業ほど「効果あり」 (5)課題は「効果測定」 (6)今後は予算、人員配置を「現状維持」「増やす」が9割以上 どのような効果があったのか、というと以下のような感じ。 蛇足:オレはこう思う (1)6割の企業がTwitterを2010年に開始 ちょっとブームっぽい。でもこの調査はすべての企業を対象にしているわ
アジアのインターネット市場の躍進ぶりが目覚ましい。インターネット人口もこれまで中国の急成長が際立っていたが、これからはインドが爆発的に増えていく。 先ほどMcKinseyが公表したQuarterlyレポートによると、今後5年間で新たにインターネットを利用し始めるアジア人は7億人近くにもなるという。またアジアのインターネット市場規模は、2015年までに約800億ドルに届くと予測している。 以下のグラフは、中国、インド、マレーシアの各国における、インターネット人口と市場規模の成長予測である。(2009年と2015年<予測>)。 (ソース:McKinsey Quarterly):マレーシアでモバイルフォンが100%を超えているのは、複数台利用する人が多いため。 (ソース:McKinsey Quarterly) 中国のインターネットユーザー数は、2010年6月データで4億2000万人となっており、
■本資料のポイント アクセス解析ツール/広告効果測定ツールの市場動向を調査し、市場規模を算出。(07年度~12年度予測) アクセス解析ツール/広告効果測定ツール市場のシェアを算出。(07年度~09年度) アクセス解析ツール/広告効果測定ツールユーザーの利用実態とニーズをアンケート調査にて明らかに。 個別企業の実態を21社掲載。 ■本資料の概要 第1章 総論 第2章 主要アクセス解析ツール/広告効果測定ツール提供事業者の取組 第3章 ユーザーの利用実態とニーズ 第4章 主要事業者の取組実態 ■掲載内容 第1章 総論 1.当レポートにおけるアクセス解析ツール/広告効果測定ツール市場の定義と調査の範囲 2.市場概況と今後の市場展望 ◇ツール市場規模の推移と予測 ◇アクセス解析ツール市場規模と広告効果測定ツール市場規模の推移と予測 ◇解析形態別(サーバログ/Web ビーコン/パケットキャプチャリン
~消費者はTwitterをコミュニケーションより情報収集ツールとして活用・企業アカウントはクチコミ誘導が鍵~ 2010年09月21日 (詳細はこちら) 調査要綱 矢野経済研究所では、次の調査要綱にて企業・消費者におけるソーシャルメディアの活用実態調査を実施した。 1.調査期間:2010年6月~9月 2.調査対象:ソーシャルメディアサービスのユーザ企業・消費者 3.調査方法:企業調査は、当社専門研究員による直接面談、電話・e-mailによるヒアリング、ならびに文献調査併用。消費者調査はwebアンケート調査 <ソーシャルメディアに関する調査とは> 本調査ではソーシャルメディアのユーザ企業へ直接面談取材等を実施し、企業のソーシャルメディアサービスに関する戦略の変化、注目分野、今後のインパクトについて分析した。また、消費者に対してはwebアンケート調査を実施し、ソーシャルメディアサービスが
2010年8月度の最新ニールセン調査によると、ついにTwitterの国内利用者数(月次ユニーク訪問者数)が1000万人の大台を超えたことがわかった。 データ元は、ネットレイティングス社提供によるインターネット利用動向調査「ニールセンNetView」サービスで、対象は一般家庭および職場のPCユーザー。ただしTwitter訪問者には専用クライアント(TweetDeck, Hootsuite等)のアクセスは含まれていない。 2010年4月に、ついにTwitterとmixiの利用者数が逆転したというニュース(こちらも同調査)が流れたが、それ以降、実はTwitter, mixiとも1000万人ラインで停滞していた。 このラインは、日本のPCネット人口約6000万人に対して16%、ちょうどキャズムにあたる数字であり、ここを抜けて一般ユーザーが利用しはじめるかどうかが当面の焦点になるだろう。ただしTwi
MMD研究所(モバイルマーケティングデータ研究所)では、MMD研究所登録会員、及びTwitterで募集した一般回答者の協力の下、「ビジネスの情報収集に関する実態調査」を実施致しました。 【 調査結果サマリー(※一部抜粋)】 ■ ビジネス関連の情報収集で活用するツール、全年代で「Twitter」がトップに ・ 調査期間 … 2010年7月27日 ・ 有効回答 … 261人 ■ ビジネス関連の情報収集で活用するツール、全年代で「Twitter」がトップに MMD研究所登録会員及びTwitterで募集した一般社会人の回答者を対象に、ビジネス関連の情報収集ツールとして活用しているソーシャルメディア、ツールについて調査したところ、「Twitter」が55.9%と最も多く、次いで「各種RSSリーダー」が32.6%、「Googleアラート」が28.7%という結果となった。 この結果を年代別に見ても「Tw
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