和樂web編集長セバスチャン高木が、日本文化の楽しみをシェアするためのヒントを探るべく、さまざまな分野のイノベーターのもとを訪ねる対談企画。第6回は、漫画家の崗田屋 愉一（おかだや ゆいち）さんです。 ゲスト：崗田屋 愉一（おかだや ゆいち） 2007年『タンゴの男』（宙出版）でデビュー。2011年、国芳一門を題材にした『ひらひら国芳一門浮世譚』（太田出版）を発表、文化庁メディア芸術祭推薦作品に選出。2016年『口入屋兇次』（集英社）日本漫画家協会大賞最終選考ノミネート。2018年、若き歌川国芳を描いた『大江戸国芳よしづくし』（日本文芸社）が再び文化庁メディア芸術祭推薦作品に選出。現在『MUJIN-無尽-』（少年画報社）『雲霧仁左衛門』（リイド社）『堤鯛之進包丁録』（幻冬舎）を連載中。 時代劇はファンタジーだ！ 高現在連載中の『MUJIN-無尽-』ものすごくおもしろいですね。メジャーな新撰

香港で押収された象牙（2019年2月1日撮影、資料写真）。(c)Anthony WALLACE / AFP 【8月28日 AFP】日本最大級のポータルサイト「ヤフージャパン（Yahoo Japan）」は28日、運営する全サイト上での象牙製品の取引を11月1日から禁止すると発表した。同社は象牙の取引をめぐり、動物保護団体から圧力を受けていた。 オンライン上の取引市場でヤフーと競合する楽天（Rakuten）やメルカリ（Mercari）は、法的処罰が十分でない日本の国内市場が密輸を助長するとの国際的な懸念を受けて、2017年に象牙製品の取引を禁止していた。 象牙の国際取引は1989年にワシントン条約（CITES）で禁止されたが、日本国内の取引は合法のままとなっている。日本で取引されている象牙製品の大半は、登録済みの在庫分か、禁止以前に持ち込まれたものだが、ワシントン条約から巧妙な手口で逃れている

by Ha4ipuri リチウムイオン電池は環境への負荷が高いこと、需要の高まりによって価格が高騰していることなどから、代替となる新しい電池の開発が急務となっています。そんな中で、これまで見逃されていた「鉄」を使った充電可能な鉄イオン電池が世界で初めて開発されました。 A room temperature multivalent rechargeable iron ion battery with an ether based electrolyte: a new type of post-lithium ion battery - Chemical Communications (RSC Publishing) https://pubs.rsc.org/en/journals/journal/cc Rechargeable Iron Ion Battery – IITM TECH TAL

木下ちがや １、草の根からの反攻 今回の参議院選挙ほど、今後の野党政治のゆくえを占うえで、徹底的かつ詳細な分析が求められるものはありません。選挙の総括で必要なのは、たんに「票数」をみるだけではなく、①政権の選挙戦略はどのようなものだったのか②与野党がどのような態勢で選挙戦に挑んだのか、をまず明らかにしなければなりません。著者は参議院選挙にあたり、ウェッブ版『イミダス』においてその分析を試みていました（１）。これらの論攷で明らかにしたように、安倍総理は、2018年自民党総裁選で三選を勝ち取り、党内基盤を盤石とし、さらに天皇の代替わりに伴う「令和ブーム」を仕掛けました。通常国会では「野党の見せ場」である予算委員会の審議を一切行わないことで、参院選にむけて野党の存在を世論から徹底的に消し去ろうとしたのです。そして参院選のテレビの報道量は、前回に比べて実に4割減少しました。国民の目には安倍総理しか

気温45℃を超える猛暑に覆われるヨーロッパで、山火事被害が相次いでいる。地球温暖化による異常気象が原因で、森林破壊が進むと考えられる一方で、山火事のほとんどは人為的災害によるものともいわれている。 スペイン北東部カタルーニャ地方では6月、過去20年で最悪の山火事に見舞われ、6500ヘクタール（65平方キロメートル）が焼失。ポルトガル中部でも、7月下旬、消防員800人を動員する山火事が発生し、8500ヘクタールが破壊された。 欧州委員会によると、ヨーロッパでは、昨年1年間で、合計120万ヘクタール（東京ドーム25万個以上）が焼失し、一般市民と救助隊を合わせて、127人の命が奪われたという。そして、その被害総額は100億ユーロ（約1兆2000億円）に上った。 ヨーロッパ全体でみると、山火事の割合は南欧諸国に集中している。過去30年間でもっとも被害が多いのはポルトガルで、国土面積の39％が消滅、

スイスのジュネーブで開かれているワシントン条約の締約国会議の委員会で、コツメカワウソの国際取り引きを原則禁止する提案が賛成多数で可決されました。28日の全体会合でも委員会の結論がそのまま最終決定される見通しで、カワウソがペットとして人気を集める日本の市場に、ますます厳しい視線が向けられることになりそうです。 26日に行われた委員会では、インドやネパールなどが提出した、コツメカワウソの国際取り引きを原則禁止する提案が審議され、事務局によりますと賛成98票、反対16票で可決されました。 またこれに先立ち、25日にはバングラデシュやインドなどが提出したビロードカワウソの国際取り引きを原則禁止する提案も可決されていて、コツメカワウソとともに、28日の全体会合でも委員会の結論がそのまま最終決定される見通しとなっています。 カワウソは、日本でペットとして人気を集めていますが、東南アジアからの密輸が大き

【ニューヨーク共同】料理を配達中、こっそりつまみ食いしたことがあります―。スマートフォンのアプリで注文を受け付け、飲食店の料理を家庭やオフィスに届けるサービス。米国でこうした宅配サービスの配達員の28％につまみ食いの経験があることが、米食品販売大手USフーズの調査で分かった。 一方で、サービス利用客側では、配達員によるつまみ食いを疑ったことがあると答えた人は21％にとどまった。利用客の想像以上につまみ食いが横行しているようだ。 利用客の85％はつまみ食いを防ぐため、いったんはがすと開封済みであることが分かるシールを飲食店に使ってほしいと回答した。

厚生労働省は27日、公的年金制度の財政検証結果を公表した。経済成長率が最も高いシナリオでも将来の給付水準（所得代替率）は今より16%下がり、成長率の横ばいが続くケースでは3割弱も低下する。60歳まで働いて65歳で年金を受給する今の高齢者と同水準の年金を現在20歳の人がもらうには68歳まで働く必要があるとの試算も示した。年金制度の改革が急務であることが改めて浮き彫りになった。【関連記事】・年金先細りの未来図　給付水準、30年かけじわり低下・年金、支え手拡大急ぐ　パート加入増で給付水準上げへ

火災に見舞われたブラジル・マトグロソ州のアマゾン熱帯雨林（2019年8月23日撮影、資料写真）。(c)Joao LAET / AFP 【8月27日 AFP】ブラジル政府は26日、先進7か国（G7）が発表したアマゾン（Amazon）熱帯雨林の消火活動への支援を拒否した。 オニキス・ロレンゾニ（Onyx Lorenzoni）官房長官はニュースサイトG1に対し、フランスで開催されたG7首脳会議（サミット）で2000万ドル（約21億円）の消火活動支援が提示されたことについて、「（申し出には）感謝するが、その資金の振り向け先としてより適切なのは欧州の森林再生ではないか」とコメント。 さらにロレンゾニ官房長官は、4月に火災に見舞われたフランスのノートルダム大聖堂（Notre Dame Cathedral）に言及し、エマニュエル・マクロン（Emmanuel Macron）大統領は「世界遺産（World

1941年、京都市生まれ。64年早稲田大学政経学部卒、朝日新聞社入社。68年から防衛庁担当、米ジョージタウン大戦略国際問題研究所主任研究員、同大学講師、編集委員（防衛担当）、ストックホルム国際平和問題研究所客員研究員、ＡＥＲＡ副編集長、編集委員、筑波大学客員教授などを歴任。動画サイト「デモクラＴＶ」レギュラーコメンテーター。『Superpowers at Sea』（オクスフォード大・出版局）、『日本を囲む軍事力の構図』（中経出版）、『北朝鮮・中国はどれだけ恐いか』など著書多数。 田岡俊次の戦略目からウロコ 中国を始めとする新興国の台頭によって、世界の軍事・安全保障の枠組みは不安定な時期に入っている。日本を代表する軍事ジャーナリストの田岡氏が、独自の視点で、世に流布されている軍事・安全保障の常識を覆す。さらに、ビジネスにも役立つ戦略的思考法にも言及する。 バックナンバー一覧 韓国政府は8月2

８月２５日、地球環境にとって重要な存在であるアマゾン川流域の熱帯雨林で発生した記録的な件数の火災が、国際的な怒りを呼んでいる。ブラジルの森林火災現場で撮影（２０１９年　ロイター/Ricardo Moraes）