走行中の車から不審な臭いと音、ボンネット開けたらクルミが２００個
（ＣＮＮ） 車を運転していたら、物が焼けるような不審なにおいや異音がしたため、ボンネットを開けてみると、中には２００個のクルミが――。ペンシルベニア州ピッツバーグに住むパーシック夫妻はこのほど、そんな珍事を体験した。２人は自宅の周囲にいるリスが冬に備えて、ボンネットの下にクルミを蓄えたのではないかと考えている。 妻のホリーさんが７日、車を走らせていたところ、不審なにおいや異音したためボンネットを開けてみると、中には２００個以上のクルミとたくさんの草が入っていた。 夫のクリスさんは「バッテリーの下やラジエーターファンの近くなど、あらゆるところにあった。エンジン部にあるクルミは黒くて、ローストしたみたいなにおいがした」と振り返る。 クリスさんはＣＮＮの取材に対し、ホリーさんは１カ月前に車を点検していたが、それ以来、ボンネットを開けたことはなかったと語った。つまり、クルミは過去数週間のうちに集め
｢ウザい!｣､氷河期世代に見捨てられた労働組合
コンテンツブロックが有効であることを検知しました。 このサイトを利用するには、コンテンツブロック機能（広告ブロック機能を持つ拡張機能等）を無効にしてページを再読み込みしてください。 ✕
脱北者に染色体異常 核実験による放射能汚染か 韓国政府は発表せず
韓国統一省が、北朝鮮の核実験場がある豊渓里（プンゲリ）近くに住んでいた脱北者から深刻な放射線被ばくの証拠を見つけていたと、韓国紙が報じた。核実験場の土壌や地下水が汚染されていると見られ、汚染された水が川を通じて海に流れ出ているという見方もある。 ◆脱北者が被ばく 核実験場に異変？ 朝鮮日報（英文記事）によれば、統一省が調べた、豊渓里近くに住んでいた脱北者10人の体内における被ばく線量は、250ミリシーベルトを超えるものだったという。これは染色体異常を引き起こすのに十分な値だとしている。通常の生活をしている人がさらされる放射線量は、世界平均で年間2.4ミリシーベルトだ。 5人からは、7～59の染色体突然変異が見られ、放射線レベルは279～1386ミリシーベルトだった。最も被ばくしていた48歳の女性は、豊渓里からわずか23キロのところに住んでいたという。豊渓里では、2006年から2017年まで
共産党が首相主催の「桜を見る会」を批判 「税金私物化の疑惑」 | 毎日新聞
毎日新聞のニュースサイトに掲載の記事・写真・図表など無断転載を禁止します。著作権は毎日新聞社またはその情報提供者に属します。 画像データは（株）フォーカスシステムズの電子透かし「acuagraphy」により著作権情報を確認できるようになっています。
南大西洋の廃棄プラスチック…漂着したペットボトルの大半が中国製だった
年間約1400万トンのプラスチックが海に流れ込み、その40%が使い捨てプラスチックだ。 科学者の中には、世界中の海に5兆2500億個のプラスチック破片があると推定する者もいる。そのプラスチックの多くは海の巨大なゴミ捨場に流れ着く。 新たな研究によると、南大西洋の海岸に漂着する使い捨てペットボトルの主な供給源は、おそらく中国の商船であると推測されている。 科学者たちは、世界中の海には5兆2500億個のプラスチックの破片があると推定している。これはわれわれの銀河系にある星よりも多い。毎年1400万トンものプラスチックが海に入ってくる。これは約200万頭のゾウの体重に相当する。その40%が｢使い捨て｣と分類されており、これは生産された年のうちに海に流れ込むことを意味する。科学者たちは、この浮遊するプラスチックの大部分がどこから来ているのか、まだわかっていない。しかし、新たな研究が部分的な回答を提
大閲兵式で毛沢東の「霊」を召喚、習近平は大丈夫か 異様な建国70周年・大閲兵式が映し出した習政権の危ない状況 | JBpress (ジェイビープレス)
（福島 香織：ジャーナリスト） 10月1日は中国建国70周年の国慶節（建国記念日）だった。この日の軍事パレードと大閲兵式は、日本でもそれなりに報じられていたが、全体的にみれば報道分量は比較的少なかったと思う。 多くの外国メディアは、その日起きた香港デモで18歳の高校生が警官に実弾で左胸を撃たれた事件の方を大きく取り扱っていた。この事件が中国にとって大変屈辱的であったことは間違いない。中国建国70周年の祝賀ムードに水をさしたどころか泥を塗られた格好だからだ。私自身、建国60周年のときは北京の現場に行ったのだが、70周年の10月1日は香港に行った。ニュースバリューとして香港の方が上だと判断したからだ。 だが、改めて北京の大閲兵式ビデオを見直してみると、この大閲兵式は例年になく異様であった。その理由が何なのか、そのあたりを整理してみたい。 ナンバー「01949」の車に乗るのは誰？ まず違和感を覚
米政府、日米協定にGAFAなどの巨大ITの訴訟回避条項を入れる | スラド IT
米トランプ政権が日米デジタル貿易協定に米巨大IT企業が訴訟に巻き込まれるのを防ぐ条項を入れたと報じられている（New York Times、産経新聞、Slashdot）。日米両政府の代表者は7日にこの協定に正式に署名している（日本貿易振興機構の発表）。 New York Times紙はこれについて、「FacebookやTwitter、YouTubeを運営するプラットフォーム企業を訴訟から守る条項だ」であると報じている。この条項は米国で1996年に成立した米通信品位法の条文を踏襲しており、これによってプラットフォーム企業は利用者が問題のあるコンテンツを投稿しても訴訟を免れるとしている。 EUは、FacebookやGoogleなどの企業の行動を抑制するための厳しいポリシーを制定しており、また中国はこうした大手企業のサービスの大部分を遮断し、アリババやテンセントのような中国のハイテク企業を強化で
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
