専用ヘッドギアによる電磁気療法で、アルツハイマー病患者の認知パフォーマンスが向上 NEUROEM THERAPEUTICS, INC. ＜アメリカの研究者が独自の専用ヘッドギアを用いた経頭蓋電磁気療法の臨床実験において、アルツハイマー病患者の認知パフォーマンスが向上したことが明らかに......＞ 米南フロリダ大学で教授を務めた経験を持つゲイリー・アレンダッシュ博士は、米アリゾナ州フェニックスで医療機器会社「ニューロEM・セラピューティックス」を創設し、アルツハイマー病などの神経変性疾患に対する新たな治療法として経頭蓋電磁気療法（TEMT）の研究開発に取り組んできた。 「ニューロEM・セラピューティックス」は、2019年9月17日、独自の専用ヘッドギア「メモルEMTM」を用いた経頭蓋電磁気療法の臨床実験において、アルツハイマー病患者の認知パフォーマンスが向上したことを明らかにした。 一連の

＜国際ラグビー団体が、選手に日本ではタトゥーを隠すよう注意喚起しているが、一方日本の温浴施設も規則を緩和して対応している場所も少なくない......＞ オールブラックス、「日本文化を受け入れなきゃ」 アジア初の開催となるラグビー・ワールドカップが盛り上がっている。大会期間中に来日する外国人は、40万人に達すると予測されている。そんな中、タトゥーに関して、日本人の習慣や心情に配慮して、運営組織や選手、サポーターはさまざまな対策を取っているようだ。 ラグビーの国際統括団体、ワールドラグビーはワールドカップに関する情報サイトで日本のエチケットを紹介するページを設けており、タトゥーの項目もある。暴力団とのつながりを連想させるため日本ではタトゥーが敬遠されており、「長袖で隠した方がいい」と説明している。英ガーディアン紙によるとワールドラグビーは昨年9月の時点でも、日本でジムやプールへ行くときは「タト

Big Pharma, Big Lies / (c)2019 ROGERS─ANDREWS McMEEL SYNDICATION ＜「依存性がない」「耐性もできない」と嘘を並べてオピオイドを販売し続けた製薬会社の罪と罰＞ 第2次大戦以降初めて、アメリカの平均寿命が下がっている。珍しいことに、今回はドナルド・トランプ大統領のせいだとは言わない。原因は薬のやり過ぎによる死亡者数の急増。2017年にその数は7万人を超えた。交通事故で死亡した人は（たったの！）4万人ぐらいなのに。 特に増えているのはケシ系の化合物オピオイドの乱用。快感も得られる強力な鎮痛剤だが、依存性が非常に高い上、耐性ができるため使用量が徐々に増えていく。使い過ぎたり、精神安定剤と同時に使ったりするととても危ない。カビキラーじゃないけど、混ぜるな！　危険！ 乱用ブームを起こしたのは90年代以降の過剰処方だ。オピオイド系新薬を開発

展覧会は、チューリヒ大学ハンス・ビャーネ・トムセンス教授の「日本のハイジ」を本場スイスできちんと紹介したいという思いから開催に至った。　Photo：Satomi Iwasawa ＜「日本のハイジ」は、観光大使さながらの活躍。会期中には、日本、スイス、ドイツ、韓国の大学教員（研究者）たちを招き、ハイジについて語り合うシンポジウムも行われた。＞ 2019年7月中旬から3ヶ月の予定で、スイスで、日本のアニメ「アルプスの少女ハイジ」（ズイヨー映像・作）の展覧会が開催中だ。場所はデパートやイベントスペースではなく、なんと、スイス国立博物館だ。ここはチューリヒ中央駅の目と鼻の先にあってアクセスは抜群、お洒落なレストラン・ビストロもあり、スイス人に親しまれている。原作が生まれたスイスで、本格的な「日本のハイジ」展は初めてだ。 スイスでは、実写版テレビシリーズもヒット 45年前の1974年、毎週テレビ放映

新学年が始まった9月2日、教室の前に集合したフランス・マルセーユの生徒たち　Jean-Paul Pelissier-REUTERS ＜パソコンやスマホばかり使っていて、字が書けない、あるいは鉛筆そのものが持てない子供が急増中。記憶力も低下している＞ 長いバカンスも終わって、フランスではいよいよ新学期が始まった。といっても、日本とは違って、入学式だとか卒業式だとかいうことは一切ないので、実に淡々としている。 始業から2週間たった9月16日の朝、キオスクで「大変だ！」という大きなタイトルを目にした。大衆紙「パリジャン」の一面だ。 買ってみると、ペンを片手に何かを書く女子生徒の横顔をバックに、「CP（=日本の小学校1年）とCE1（=小学2年）の学力評価が今日始まるが、毎年、教員は筆記力の低下を再確認させられているとある。文字を書くことはだんだん教えられなくなってきているが、「注意、キーボードはす

＜ロスジェネの雇用対策に冷淡で、期待もしていないと言わんばかりの政策提言は二重の意味で残念＞ 経団連の政策提言というのは意味不明なものが多く、9月17日に発表された最新の「Society 5.0時代の東京（デジタル革新を通じた国際競争力の強化）」というのもちっとも理解できませんでした。 東京が都市として、OSS（オープンソースソフトウェア）とかオープンプラットフォームを作れというのですが、別に東京にある会社がクラウドとかクラウド内のOSSを物理的に東京に持つ意味はないし、そもそも東京にある会社がシステム環境を統一することのメリットもないからです。 ですが、この提言と同時に発表された「雇用保険制度見直しに関する提言」というのは珍しく意味がよく分かる内容でした。要点は2つ、 （１）政府が掲げる「就職氷河期世代」対策に、使用者が負担する「雇用保険2事業」の保険料の財源を使うのは慎重であるべき。（

韓国の文在寅（右）にとっては民主主義より民族主義？（今年4月）　KOREA SUMMIT PRESS-POOL-REUTERS ＜朝鮮半島の2つの国家と付き合う上で、日本に欠けている視点が1つある。韓国人と称しようが朝鮮人と名乗ろうが、彼らは同一民族だ。本誌最新号「日本と韓国：悪いのはどちらか」特集より＞ 朝鮮半島の2つの国家と付き合う上で、日本に欠けている視点が1つある。それは彼らが同じ民族だ、という認識である。「同じ民族が他者によって分断されるほど悲しいことはない」というのが、2度の世界大戦を経た20世紀のコンセンサスだろう。ここでいう分断民族とは東西ドイツと南北朝鮮、それに内外モンゴルだ。 3つの民族の分断はいずれも、日本と関係している。米英ソは日本と同盟していたドイツとの戦争にほぼ勝利した1945年2月、クリミア半島のヤルタで日本帝国にいかに対処するかを議論した。日本の北方四島をソ

CIAが極秘扱いにしていたキヨ・ヤマダの生涯を明らかにした山田敏弘氏　Hisako Kawasaki-NEWSWEEK JAPAN ＜CIAのスパイを養成していた日本人女性キヨ・ヤマダの人物伝『CIAスパイ養成官――キヨ・ヤマダの対日工作――』（新潮社）を上梓した山田敏弘氏は、これまで各国の諜報機関関係者に取材してきた。山田氏に聞く、日本にもあるというCIAの養成学校の存在と、元CIA局員が指摘する日本のJICAとCIAの類似性とは＞ またひとつ、埋もれていた歴史が発掘された。 このほど発売された新著により、戦後、アメリカのCIA（中央情報局）に日本に送りこむスパイを育成していた日本人女性がいたことが分かったのだ。 その女性の名はキヨ・ヤマダ。日本で生まれ育った生粋の日本人で、1954年に渡米し、1969年に46歳でCIAに入局。日本語インストラクターとしてCIA諜報員に日本語や日本文化を

＜降水量が増えると植物の根が増え、それが土壌により多くの穴を穿つようになると、土壌は多くの水分を保てなくなるらしい。すると何が起こるのか＞ 気候変動は、土壌が水分を吸収する力を弱める可能性があるという研究結果が、米科学誌サイエンス・アドバンシーズで発表された。 土壌に含まれる水分は二酸化炭素（CO2）を地中に閉じ込める重要な役割を果たしている。もしそこに変化が怒れば、温暖化の主な原因である大気中の二酸化炭素濃度に思わぬ影響を与えかねない。 気候変動により、世界の一部地域では降水量が増加すると見られている。これに、ほかの環境的な変化が加わって、土壌に浸透する水分量が減るおそれがあるのだという。 研究論文の共著者、米ラトガース大学の土壌科学者ダニエル・ヒメネスは、声明でこう述べた。「気候変動を受けて、降雨パターンなどの環境条件が世界的に変化している。世界の多くの地域ではそのために、水と土壌の相

＜米国西海岸沖で2014年から2016年半ばにかけて発生した海洋熱波は、海洋生態系に甚大な影響を及ぼしたが、今夏、同様の兆候が見られ、今後が懸念されている......＞ アラスカ州からカリフォルニア州南部までの米国西海岸沖で2014年から2016年半ばにかけて発生した海洋熱波「ブロブ」は、海洋生態系に甚大な影響を及ぼした。藻類がかつてない規模で異常発生し、数多くのカリフォルニアアシカがビーチで座礁した。 そして2019年夏、同じく米国西海岸沖で「ブロブ」と同様の新たな海洋熱波が発生し、アメリカ海洋大気庁（NOAA）では、これを「NEP19（北東太平洋海洋熱波2019）」と名付けて、注意深く観測している。 （NOAA） 海面水温は、平均よりも摂氏2.8度以上高くなっている 「NEP19」は「ブロブ」の初期段階と似ている。「ブロブ」では、2014年から2015年にかけてのピーク時に、海面水温が

＜消費税のポイント還元をエサに一気にキャッシュレス決済の普及を進めようという経産省主導の目論見が失敗する理由＞ 2019年10月1日から消費税が引き上げられるが、中小の小売店で、キャッシュレスの手段によって商品を買うと支払額の5%を還元してもらえる。この還元分は日本政府が負担することになっており、政府はそのために2800億円の予算を投じるという。 実に耳寄りな話で、私はクレジットカード、電子マネー、スマホ決済などキャッシュレスの支払手段を何種類も用意して待ち構えている。だが、中小の小売店ならどこでも還元が受けられるというわけではなくて、政府に申請して認可を受けた小売店でなくてはならない。経済産業省によれば、その申請数は消費税の引き上げまで1カ月を切った9月6日の時点でもまだ58万件だそうで、日本全体の中小小売店の4分の1程度らしい。 国はなぜ2800億円もかけるのか お客を呼び込む絶好のチ

＜日本とは違う民族的ルーツをもつ新しい日本人である「帰化人」を、日本社会は受け入れる心構えがない＞ 24年以上の歳月にわたって、異国の地で暮らすとはどのようなものなのか。毎日毎日、朝起きて、その国の言語で暮らし、その社会の問題を考え、そして向き合い、知識や技術を身に付け、時には、そよ風の中で公園を散歩し、テレビを見て笑い、積極的に社会参加をするなど、その国の一員だと自覚させられる全てをすることだ。 しかし時折、現実は揺るぎない真実を突き付けてくる。それはあなたがこの国の人たちの一員ではないこと、そして彼らも、あなたを彼らの一員とは認めていないということだ。たとえ、その国の国籍を取ったとしても。これは遠い国の話ではない。現代日本の帰化人の話である。 帰化人とは、日本国籍取得者のこと。行政手続きなどの場合、正式には「帰化者」という。これはあまり聞こえのいい言葉であるように思わないのだが、数年前

＜徴用工問題に端を発した日本による韓国向け輸出規制は長期化しそうだが、長年非合法な形で日本から韓国へと輸出されてきたヤバいものがある＞ 8月8日、Netflixが全世界190か国に配信を開始したオリジナルドラマ『全裸監督』が空前の人気を博し話題だ。配信後わずか8日後の8月16日には続編制作が発表され、その人気を物語っている。このドラマは全8話の構成で、実在のAV監督・村西とおるの破天荒な半生を描いた作品だ。村西の熱血漢あふれる姿を通して80年代の日本で活気づいてきた頃のアダルト・ビデオ業界を紹介している。 このようなアダルト業界の裏の世界を描いた作品は多く、ここ数年フィーチャーされているように見える。現役人気AV女優・紗倉まなが、AV業界の現場を舞台に書いて話題になった小説『最低。』が映画化されたほか、WOWOWではオリジナルドラマとして田舎の町がAV業界に侵食されていく姿を描いた『モザイ

＜社会変化のスピードが速い現代では、社会人も絶えず新しいことを学び続けなければならない＞ 近年、リカレント教育の普及が目指されるようになってきた。リカレントとは「還流」のことで、教育期と仕事期の間を往来すること、社会に出た成人が再び学校に戻って学び直すことを意味する。 今の社会は変化のスピードが速く、人は絶えず新しいことを学び続けないといけない。企業内の（閉じた）研修だけでは十分でなく、外部の機関においてどこででも通用する汎用性のあるスキルの習得も求められる。大学等の学校はこれに寄与すべきで、今年度からは職場での即戦力となる人材を育成する専門職大学が創設されている。仕事とは別の分野の学びへの欲求もあるはずだ。 学校で学ぶ成人の数は増えている。30歳以上の通学人口は1990年では6万1077人だったが、2015年では12万1018人となっている（総務省『国勢調査』）。この四半世紀でほぼ倍増し

＜ホームレスのたまり場になるのを防ぐために大音量でクラシック音楽を流したところ、LAとNYでは全く効果が違った＞ 「セブンイレブン」つまり7時から11時までというブランド名とは裏腹にアメリカのセブンイレブンも24時間営業が主流となっています。では、日本と同じように飲料から弁当、日用雑貨から書籍雑誌といった超多品種を揃えて、ありとあらゆる顧客層を相手にしているのかというと、その点は異なります。 アメリカではタバコとロッタリー（宝くじ）が収益の柱であり、これに飲料やポテトチップなどのスナック類が加わるという感じです。サンドイッチなど中食もやっていますがあまり人気はありません。そんな中で、ターゲットとなる顧客層は限定的です。夜勤の多い職場の近辺であったり、貧困地区に隣接したりといったロケーションが多く見られるのはそのためです。 そうしたアメリカのセブンイレブンにとって、悩みのタネといえば、万引き

＜「日本が後進国」という内容に衝撃を受けた方は少なくない。なぜなら、日本は1人当たりGDPが主要国トップになったこともあり、メディアではこの部分が肯定的に大きく取り上げられる。しかしその一方で、労働生産性は最下位だ。その理由から見える、日本の課題とは＞ 前回、「日本はもはや後進国であることを認める勇気を持とう」という記事を書いたところ、多くの反響をいただいた。日本の労働生産性は主要先進国中、最下位という状況が50年以上続いており、世界における日本の輸出シェアが高かったのも実は1980年代だけである。こうした現実を考えると、日本は「昔から貧しかった」と考えた方が、状況をより適切に把握できるという内容だが、この表現には疑問を持った方も多いかもしれない。 【参考記事】日本はもはや後進国であると認める勇気を持とう 労働生産性は豊かさを示す代表的な指標のひとつであり、これがずっと最下位なのは事実だが

＜カナダ西部のブリティッシュ・コロンビア州にある森林の中で、日本人のものと思われる集落跡が発見された......＞ 茶碗や酒瓶など1000点以上が出土 カナダ西部のブリティッシュ・コロンビア（BC）州にある森林の中で、日本人のものと思われる集落跡が発見された。バンクーバー周辺のニュースを扱う地元紙ノースショア・ニュースが8月に伝え、その後、雑誌スミソニアンなどが報じた。 この集落跡地を発見したのは、BC州バンクーバーのキャピラノ大学で考古学を教えるボブ・マックル教授だ。2004年、同州の森林に興味深い場所があるとの連絡を受けて、発掘を始めたのがきっかけだった。掘り起こしてみると、そこから出てきたのは、ご飯茶碗や酒瓶だった。 それから14年間、マックル教授は毎年春になると考古学の学生を引き連れてここを訪れ、6週間にわたって発掘を行うようになった。この集落跡について同教授は、カナダに移住してき

＜突然の林鄭行政長官の「逃亡犯条例」完全撤回に不気味な沈黙を続ける中国政府。条例撤回はデモで追い詰められた林鄭が、習近平にすべてを責任転嫁する計算づくの「反逆」だった？＞ 香港政府トップの林鄭月娥（キャリー・ラム）行政長官は9月4日のテレビ演説で、刑事事件の容疑者を中国本土へ引き渡すことを可能にする「逃亡犯条例」改正案を完全に撤回すると表明した。 6月から香港で続いている大規模な抗議運動とそれに伴う香港社会の大混乱は、まさにこの「逃亡犯条例」改正案の提出から始まった。行政長官による完全撤回の表明は、香港だけでなく世界から注目される大事件であり、香港情勢の大逆転でもあった。 ここで浮上した問題の1つは、この決定は中国政府の指示によるものなのか、それとも香港政府あるいは行政長官の独断によるものか、ということである。撤回表明翌日の5日に林鄭は記者会見を行ったが、その中では中国政府の支持を得て香港

ツイッターに投稿されたイランの衛星画像が、機密情報だとして物議を醸している...... Donald Trump/Twitter ＜トランプ大統領は、ツイッターに投稿した高解像度のイランの衛星画像が、機密情報として、物議を醸している......＞ イラン北部のイマーム・ホメイニ国立宇宙センターにあるセムナン第1発射場で2019年8月29日、衛星打ち上げ用ロケット「サフィル」の打ち上げ準備中に爆発が起こった。米国のトランプ大統領は、31日、公式ツイッターアカウントで「米国はセムナン第1発射場での爆発事故に関与していない」とのコメントとともに、事故現場を上空から撮影したとみられる高解像度の衛星画像を投稿し、米国内外で物議を醸している。 The United States of America was not involved in the catastrophic accident durin

＜消費者にはありがたいはずの安価なジェネリックだが外国企業の不正とFDAの方針で安全性は疑問だらけ＞ 今年5月、キャサリン・イバンの新著『ボトル・オブ・ライズ──ジェネリック医薬品ブームの内幕』がニューヨーク・タイムズ紙のベストセラーリスト入りを果たした。アメリカで処方される薬の約90％を占め、大半が外国で製造されているジェネリック医薬品に光を当てた作品だ。 ジェネリック医薬品（後発医薬品）とは、新薬（先発医薬品）の特許が切れた後に発売される薬。有効成分は新薬と同じだが、価格はずっと安い。 しかし、この業界では不正行為が横行しており、督する米食品医薬品局（FDA）にも問題があると著者は指摘する。過去１年だけでも多くの高血圧治療薬が自主回収された。 アメリカで使われるジェネリック医薬品の40％を生産するインドでは、製品への不純物や異物の混入、無菌検査の偽装といった問題が起きている。FDAは2