高級ブティックが立ち並ぶグラシア大通りからディアゴナル大通りを右に入ってほどなく、一見すると飲食店には見えない小洒落たガラス張りの空間が右手に現れる。ガラス越しに見えるオープンキッチンの向こう側、黙々と仕事に勤しむ大柄な店主に挨拶しながら店に入ると、彼は「取材、今日やったっけ？　完全に忘れとったわ」と言って屈託のない笑顔を返してきた。 「たまたまね、ビザも取れたってことで来てもうただけで。それがなかったら？　何があったんやろね。分からん」 2003年のプロ引退後にアパレルブランド「WACKOMARIA」を立ち上げ、以降7年にわたりファッション業界で活躍してきた石塚啓次は、別業種でのセカンドキャリアで成功を収めた元Jリーガーとして過去にも度々メディアに取り上げられてきた。そんな彼が自ら作った会社を辞め、妻と子供4人を伴いスペインへ移住したのは12年のこと。理由は単純だった。15年以上バル

ネット時代の新たな差別問題　江戸古地図ブームで浮上した差別問題の深刻1／2（月刊『創』2013年11月号）『創』編集部 創 10月17日(木)17時0分配信 古地図を片手に街を探索するというのが最近人気を博している。ところが江戸の古地図が思わぬ差別問題を引き起こした。発行元の出版社に抗議した部落解放同盟の訴えは…… 『大江戸今昔マップ』を最初に見た時には、そのアイデアに感心した。江戸の古地図がどうやって一般読者向けに販売されているのかと思ったら、カラーの古地図にトレーシングペーパーのような紙に描かれた現在の地図を重ね合わせて見るように作られているのだった。例えば新宿駅付近の地図を描いた紙をめくると同じ地点の江戸の街がどうなっていたかがわかる。甲州街道を始め幹線道路は当時も今も同じ。お寺なども江戸時代から同じ位置にあったものが少なくない。 そんなふうに東京と江戸を重ね合わせた地図を片手に、

東京オリンピック開催が決定し、来る2020年に向けて喜びに沸いた日本。しかしそれに隠れて見えないところで静かに発表され、国民の目にはあまり触れることなく過ぎた重要な出来事があった。作家の室井佑月氏は「マスコミと国の策略か？」といぶかしむ。 ＊　　＊　　＊ 2020年の東京オリンピック招致が決まった翌9日、こんなニュースがあった。 「原発事故の責任問わず　菅元首相ら全員不起訴」 東京電力福島第一原発事故を巡り、業務上過失致死傷容疑などで告訴・告発されていた東京電力の旧経営陣や、当時の政府関係者などの42人。検察はその全員を、刑事責任を問うことはできないと判断し不起訴処分にする、というものだ。 もちろん国民は東京オリンピックで浮かれているから、大きな話題になっていない。しかもこれは検察がリークしていたニュース。 （うわっ、検察っていやらしい） そう思ったのはあたしだけじゃないだろ

消費を悪と考える「嫌消費」世代が市場で台頭！景気を低迷させかねない“買わない心理”とは ダイヤモンド・オンライン 12月8日(水)8時30分配信 経済や歴史、世代論などあらゆる観点から「嫌消費」世代を論じた『「嫌消費」世代の研究』（東洋経済新報社・定価1575円）。バブル期に青春を謳歌したビジネスマンにとっては、まさに隔世の感がある 若者がモノを買わなくなった――。最近、時折耳にするフレーズである。ファッションも食も極力節約し、自動車も買わず、旅行にも行かず、せっせと貯金に励む……そんな若い世代が、消費市場の新しい主役となりつつある。 そんな現象を裏付けるような書籍が、2009年11月に発表されている。「クルマ買うなんて　バカじゃないの？」――帯文のそんな刺激的な惹句が話題となった『「嫌消費」世代の研究』（東洋経済新報社）がそれだ。発売以来、順調に版を重ねている。 著者は、ジェイ・エム

健康のために加工食品の塩分を減らしていることを企業が秘密にしたがるアメリカ的事情とは？ キャサリン・スキップ（マイアミ支局）、アリアン・カンポフロレス（マイアミ支局長） 塩分がアメリカ人を殺そうとしている。塩分の取り過ぎは高血圧症や心筋梗塞などの病気につながるが、摂取量はこの20年間で実に50％増えた。 ある研究によれば、１日の塩分摂取量を３グラム減らせば（現在のアメリカ人の平均は10グラム）、心臓の慢性疾患や脳卒中の件数を３分の２に減らせる。医療費も年２４０億ドル減額できるという。 既に塩分との戦いは始まっている。先頭に立つのは、健康にうるさいニューヨーク州だ。ある州議会議員は、レストランでの塩の使用を禁止しようとした。ニューヨーク市保健局は心筋梗塞などの増加を抑えるために、加工食品の塩分を減らすキャンペーンを始めた。 さらにニューヨーク市は、全国の自治体や健康関連団体をまとめ

世界初！愛知県豊田市で誕生したコメ兌換通貨の凄味〜「腐るおカネ化」で流通の加速を目指す ダイヤモンド・オンライン5月14日(金) 8時30分配信 / 経済 - 経済総合 愛知県豊田市でコメと交換できる地域通貨が誕生し、今年の5月1日から一部の地域で流通が始まった。その名も“おむすび通貨”だ。 発行元は弁理士で代表を務める吉田大氏や、大学准教授の村田尚生氏などが中心となって立ち上げた「物々交換局」という共同事業組合。吉田氏によれば、コメで価値が担保された地域通貨というのは世界で初めてだという。 通貨単位は“むすび”といい、1むすびは無農薬・有機栽培・天日乾燥の玄米0.5合（おにぎり1個分）と交換できる。この通貨を幅広く流通させることで、荒廃した農山村の振興を図ろうというのが目的だ。 さらに、コメとの交換以外でも、飲食店や雑貨屋など20店舗以上ある協力店舗で代金を支払う際にも利用できる。

蔵書２万５０００冊の男が断言　小飼弾「紙の本は90パーセント消えます」 G24月19日(月) 15時 0分配信 / 経済 - 産業 書評をメインにした人気ブログで知られる小飼弾氏。小飼氏がブログで紹介した本はベストセラーになると言われるほどで、自宅には出版社から月３００冊もの献本が届くという。小飼氏に「本の未来」について聞いた（取材・構成／岸武史） ―小飼さんは、ブログなどで紙の本はいずれなくなってしまうのではないかと発言されていますね。 小飼　僕は１００％なくなるとは言っていません。紙の本は90％なくなるでしょう。でも紙の本が完全になくなることはない。この問題で僕がよく例に挙げるのは、ポケベルとファクスです。ポケベルは完全になくなりましたよね。なぜなくなったのかというと、携帯電話のメールで完全に置き換えが可能になったからです。一方でファクスはしぶとく生き残っています。確かにファクスも

■メーカー、卸、小売りの「思惑」 食品・飲料業界を中心に希望小売価格からオープン価格に移行する動きが強まっている。昨年、ハウス食品はほぼすべての商品に、メルシャンはワインの全商品にオープン価格を導入した。ビールに関してはすでに2005年から全面的にオープン価格が始まっている。 オープン価格はメーカーが希望小売価格を設定せず、価格を小売店など流通業者に任せる制度。家電業界で値下げ競争が激化し、希望小売価格制度が崩壊したため、公正取引委員会が消費者を混乱させるとして、希望小売価格を撤廃するよう通達を出したことが契機になった。 それでは、オープン価格化で消費者は何らかのメリットを受けるのか。実はメーカーや卸売・流通業者の思惑があり、メリットどころか逆に値上げの方向に動くのだ。ビール業界の事情に詳しいジャーナリストの永井隆さんはこう語る。 「オープン価格に移行する“新取引制度”を主導したの

2008年11月4日、カリフォルニア州では、写真のような鶏、妊娠した豚、および肉牛として育てる子牛は現状よりも大きな囲いの中で飼育しなければならないという法律が圧倒的多数で可決された。 (Photograph by Stephen Ausmus/USDA) 火曜日には民主党のシンボルであるロバの群れが幅を利かせていたかもしれないが、本当の意味で勝利した動物はカリフォルニアの家畜だったのかもしれない。 産卵鶏、妊娠した豚、および肉牛として育てる子牛は現状よりも大きな囲いの中で飼育しなければならない、という提案に州人口の3分の2近くが賛成投票したのである。 その法律では、動物が楽に向きを変えたり、横になったり、立ち上がったり、足を思いっきり伸ばしたり、といったことのできるスペースを十分に確保しなければならない。業者は、鶏のいわゆるバタリーケージや、豚や子牛を収容する窮屈な木箱を2015年1