bp special ECOマネジメント／ナショナル ジオグラフィック・スペシャル - エジプト クジラが眠る谷［後編］
1970年代半ば、フィリップ・ギングリッチは図らずもこの謎に取り組むことになった。博士号を取得した彼は、始新世（ししんせい）（約5500万〜約3800万年前）の研究をしていた。恐竜絶滅から1000万年がたって哺乳動物が爆発的に増えた時代だ。75年、アジアから北米への哺乳動物の移動を追跡しようと、パキスタンへ渡り、始新世中期の地層を調査し始める。しかし、調べてみると、5000万年前のその場所は陸地ではなくテチス海東端の海底だったことが判明し、ギングリッチは落胆した。その後、77年に動物の骨盤の化石が出土したが、発掘チームは「歩くクジラ」の骨ではないかと冗談を飛ばした。当時、クジラの化石と言えば、現生のクジラと同様に、大きな尾びれをもち、水中で音を聞く高度な構造を備えているとされていた。むろん、後肢などないと考えられていたのだ。 その2年後、発掘チームのメンバーがパキスタンで頭骨の化石を発見し
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日本ではそれほど騒がれないが、昨年の末からずっと欧米ではいわゆる“クライメートゲート”に関する記事が多く掲載されている。気候変動に関する政府間パネル（IPCC）が採用した地球温暖化の有力な証拠とされるデータに、ねつ造の疑いがあることが分かった問題だ。当時のニクソン大統領の辞任にまで発展したウォーターゲート事件をもじって、「クライメートゲート（Climategate）」と表現される。このコラムを書いている人間として、この問題には無関心でいられないので、今回はこの問題を取り上げる。 “クライメートゲート”疑惑の舞台となったのは、国際的な温暖化研究の拠点の１つとして名前を知られる英国のイーストアングリア大学である。何者かが同大学の気候研究ユニット（CRU）のコンピューターに侵入して、1996年からCRUが外部とやり取りした1000通以上の電子メールをハッキングした。それがいくつかのルートを通じて
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昨年の11月25日、国連気候変動枠組み条約第15回締約国会議（COP15）への参加を控えたオバマ大統領から、米国の中期目標として「17％程度の削減（2005年比）をする」との提案が発表された。この提案のベースとなっているのが、現在、米議会で審議中のワックスマン・マーキー法案（以下、W-M法案）である。 米国の温暖化政策については、この法案を軸に議論が進むものと見られるため、当コラムでは詳細な検証を行ってきた。これまで、法案の目的や排出上限、キャップ・アンド・トレード条項などを説明してきたが、今回は条項の続きから始め、米政府各機関のモデル分析、ポスト京都の示唆について考察する。 9、不遵守問題（Sec. 722〜725） 対象企業は、割り当て排出上限を超えて排出することはできないが、国内および国際キャップ・アンド・トレードのスキームから排出権を購入したり、 中編で述べたように 、国内外のオフ
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ブータンに関するまとまった文章を5回にわたって書いている間に、温暖化防止を巡る世界の動きには「前進」を予感させるものがあった。この原稿を書いている時点（2009年11月18日）で中国を訪問しているオバマ大統領が、胡錦濤・中国国家主席との会談で、「米中は2大CO2排出国として、COP15（国連気候変動枠組み条約第15回締結国会議）の合意形成を後押しする」という内容の合意に達したことだ。中身はまだ詰まっていない面もあるが、少なくとも世界は、先進国と途上国が温室効果ガス（GHG）削減という大きな目標に向かって動き出すことができる状況に立ち至ったことになる。 ブッシュ政権下の米国と中国は、温暖化防止を巡っては「睨（にら）み合う関係」だった。米国は、「巨大CO2排出国になった中国に削減義務を課されないような合意なら不公平で実効性がない」と京都議定書から離脱してしまったし、一方の中国は、「今の地球温暖
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●「感性」とはよく聞く言葉だが、それをマーケティングに取り入れる手法が注目を浴びている。その伝道師ともいうべきなのが、オラクルひと・しくみ研究所の代表の小阪裕司氏だ。 ●小阪氏は、人の感性と行動を、どのようにマーケティングへとつなげて、ビジネスに役立てていくかをいうことを分かりやすく説くセミナーを全国で開いている。さらに、小阪氏は、日本感性工学会の理事も務めている。 ●感性という測りづらいものをどのようにマーケティングにつなげていくのか。マーケティングに感性というものを取り込むことで、ビジネスがどのように変化していくのか。小阪氏に聞いた。 「売れない理由」を安易に決め付けずに、とことん分析する ――感性を扱うマーケティングというと、イメージが湧きにくいところがあります。具体的にはどのようなものなのでしょうか。 小阪氏（以下敬称略）： 感性を扱うマーケティングと聞くと、多くの人にはイメー
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生き残りのためにも生産性向上が重要だ ――勝間さんは、「情報のGive五乗の法則」というものを言われていますが、これはどんなことですか。 勝間： 情報は、非常に重要なものです。情報こそが現在の通貨といえるほどです。情報の活かし方次第で、私達の生産性、付加価値の量が決まってしまうのです。このためよく言われのが「ギブアンドテイク」ですが、情報に関してはギブし続けることで、いい関係を作り上げられると信じています。情報は、人に与えることで価値が下がるということは、あまりありません。また、物質的なものではないので、無くなりもしません。 例えばブログなどで情報を与え続けていると、そのうち提供されている側は、情報をもらっているばかりでは居心地が悪くなり、何かの機会があったら相手に見返りを渡したいという欲求が高まってきます。ある意味、情報を与えることは、将来にわたる有効な貯蓄と同じなんです。 昔だと、情報
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細切れの時間だって活用できる ――資格は目に見えるから、評価する側としては分かりやすいですね。 勝間： 語学などは、非常にベーシックな技術だと思います。英語に関してならTOEICは、ぜったいにやったほうがいいです。最近では、英語だけでなく中国語なども重要になってきていますが、インターナショナルに仕事をしたいと思っていたり、海外からの情報を入手したいと思っているなら、語学は必須です。英語のスキルを身に付けることで、ワールドワイドな視点で物事が見られるようになります。英語を覚えれば幅広い情報が入ってくるだけでなく、マーケット自体を広げることができるんです。仕入れ先だけでなく、販売先も世界に広げることができます。 よく外資の給料は高いといわれますが、これも簡単な論理なんです。外資というのはワールドワイドでビジネスをしている企業ですから、より安く仕入れ、より高く売る市場を見つけられるからです。 語
報われない会社は見捨てよう 漫然と幸せになれる時代は終わった 勝間和代 bpspecial ITマネジメント
●世界的な競争のあおりを受けて、日本企業では成果主義や能力主義の人事評価制度導入が進んでいる。成果主義自体は導入が人心を荒廃させしかも肝心の生産性がむしろ下がる傾向もあるなど、評判は芳しくなく見直しも進んでいるが、いずれにしろホワイトカラーの生産性向上は企業にとって重要なポイントになっており、ビジネスパーソンは個人の能力を高め続ける必要がある。 ●前編に続き、経済評論家で公認会計士である勝間和代氏に、生産性が問われる時代のビジネスパーソンの生き方について聞いた。 成果主義が失敗した理由とは ――日本の企業では、生産性を上げるために成果主義や能力主義を取り入れることが、ちょっと前に流行のようになりました。しかし結局うまくいかずに有能な人間が流出したり人心が荒廃し、評価につながらない、職場での無償の協力態勢が崩壊するなど、失敗例が多く、むしろ生産性が下がったりして、現在では終身雇用の利点が再
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言うまでもないことだが、マイクロソフトのビジネスモデルの中心は、ソフトウェアのライセンス収益にある。MSNやLiveブランドによるオンラインサービス事業も展開してはいるが、同社の総収益に占める割合はまだわずかだし、利益的には今のところは赤字事業だ。 企業や一般消費者に対して「ソフトウェアのライセンスを販売する」従来型ビジネスにおいて、マイクロソフトは、今までのところ、ほぼ常に勝利を収めてきた。第13話で述べたように、Windows OSにより、プラットフォームとしての支配的地位を確保できていたからだ。 しかし、クラウド世界では、グーグル、セールスフォースドットコム、アマゾンなどが着々とプラットフォームにおける支配力を強めつつある段階であり、マイクロソフトの従来の強みは生かしにくい。さらに、グーグルなどのクラウド系企業が、過去においてはパソコン上で稼働していたカレンダー、メール、そして、ワー
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