逆立ちした足を見て「八つ墓村だー!」という人の多さから、横溝正史作品『八つ墓村』『犬神家の一族』混同問題を正していく啓蒙活動がネットの隅っこで発生。それをアシストする意味で作ったトートバッグがやたらとRTされて、とうとう横溝本の表紙をお描きになった杉本一文先生の手に現物が渡ったという、一連の顛末。
Y Tambe @y_tambe @Butayama3 そう。そこらへんにいる環境の常在菌。うちの実習内容をもうちょっと検討するために、試しにいくつかやってみてるのの一つ。だぶ先生 @fluor_doublet との話でも出たスコプラリオプシスも何か見つかるといいな。
自民党・丸山和也参議院議員の「失言」が話題になっている。この件についてはあまり関心を持っていなかったが、いろいろと話題になっているふうでもあるので、少しあとから追ってみた。まず、なにが「失言」で、なにが問題なのか。 対比用に国内報道としての朝日新聞報道の確認 問題として「角度を付けて」報道した朝日新聞「自民、止まらぬ失言・不祥事 谷垣氏「すぐペケが付く」(参照)を見てみよう。 安倍内閣の閣僚や自民党議員の不祥事や失言が止まらない。丸山和也参院議員が参院憲法審査会で「米大統領は黒人。奴隷ですよ」などと発言。野党3党は18日、丸山氏の議員辞職勧告決議案を参院に提出した。甘利明前経済再生相の辞任や宮崎謙介前衆院議員の辞職ショックが冷めやらぬ中、政権は火消しに追われている。 「いかようにも抗弁できない。外交関係にも影響しかねない」。18日の衆院予算委員会で、民主党の神山洋介氏は丸山氏の発言を厳しく
学者や弁護士でつくり、日本銀行が事務局を務める金融法委員会は19日、日銀のマイナス金利政策を巡り、金融機関が個人の預金にマイナスの金利をつけて口座からお金を差し引くことは契約の解釈上できない、との見解を公表した。 見解では、預金の利息は「預金者が支払うべきものとは解されない」とし、マイナス金利を口座から差し引くことは「預金当事者の合理的な意思解釈によればできない」と指摘。貸し出しについても、契約に明記された場合を除いては、マイナス金利を貸し手が払うのではなく、単に借り手が払う利息がなくなると解釈するのが合理的、とした。 金融法委員会は、金融実務上の法律問題について提言をする団体。 日銀の黒田東彦(はるひこ)総… この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。有料会員
こちらはピクシブ株式会社 Advent Calendar 2014の12/9の記事です。 こんにちは。iOSエンジニアの@shobyshobyです。 歌も歌えてコードも書けるエンジニアを目指して、毎週ボイトレに通っています。 さて、私は最近、pixiv公式iOS/Androidアプリ向けのSubscription課金の実装を担当していたのですが、 いざ機能を公開してみると、APIに投げられる不正なレシートが予想以上に多いことに気がつきました。 今回は、iOS/Androidアプリ内課金の不正なレシートによる有料会員登録を防ぐ対策を解説します。 有料会員登録の検証処理に漏れがある場合、お金を払わずに不正に有料会員になることができてしまうため、 アプリ内課金のバックエンド処理は慎重に設計、実装する必要があります。 ※この記事では、AndroidのIn-app Billing Version 3
大河ドラマ「真田丸」のNHKBSプレミアムの視聴率が好調だ。初回の3・3%から、最新の第6回では4・2%に上昇し、BSの視聴率としては高水準。前回の大河「花燃ゆ」や前々回の「軍師官兵衛」の平均視聴率と比べても、「1・5~2倍ほど高い」(関係者)という。総合での放送より2時間早く視聴できることや、役者の演技やセリフを確かめるために「何度も見たい」と考えるファンが多いことが理由とみられる。(本間英士) じわじわ上がるBS「真田丸」は毎週日曜日に放送。BSプレミアムが午後6時、総合が午後8時から放送している。総合での視聴率は、初回から20%前後で推移しながらも第6回(16・9%)では数字を落とし気味。一方で、BSプレミアムの視聴率を振り返ると、初回=3・3%▽第2回=3・3%▽第3回=3・5%▽第4回=3・9%▽第5回=4・5%▽第6回=4・2%。数字はゆるやかな上昇カーブを描いており、「初回か
22日の「忍者の日」を前に、滋賀県甲賀市は21日、「忍者の子孫を1人見つけた」と発表した。甲賀市甲南町竜法師の施設「忍の里プララ」であった「甲賀流忍者復活祭」で、市職員らでつくる調査団「ニンジャファインダーズ」のメンバーらが明らかにした。 古文書の分析などから調査団は同市水口町下山の伴資男(すけお)さん(73)を忍者の子孫と判断した。伴さんはあいさつで「忍者と関わりがあるとは思わなかった。今は農業をしていて、CIAなどの諜報(ちょうほう)機関では働いていません」と話して笑いを誘った。 調査団は1月、甲賀地域で有力な忍者集団とされる「甲賀武士53家」と同じ名字の725世帯にアンケートを送付。224世帯が回答し、うち88世帯が忍者の子孫と答え、31世帯が忍者ゆかりの品物として手裏剣類や装束、巻物などがあると答えた。 また、インターネットを通じて1千人に忍者に関する五つの流派の認知度を聞いたとこ
事業縮小や再編で離職を余儀なくされた人の再就職を支援する国の助成金について、厚生労働省は4月から支給要件を厳格化する方針を固めた。人材会社が、企業にリストラ方法をアドバイスし、助成金が使われる退職者の再就職支援で利益を得るなどしているためだ。労働者を守るためのお金が、リストラを誘発しかねない仕組みになっている。 支給要件を見直すのは雇用保険を財源とする「労働移動支援助成金」。企業が雇用を維持できない状況になった場合、労働者を速やかに再就職させるため、再就職支援を人材会社などに委託すると企業に支給される。委託時に10万円、6カ月(45歳以上は9カ月)以内に再就職が実現すれば委託費用の一部が支払われる。上限は1人につき60万円。 厚労省が問題視しているのは、人材会社の関与だ。事業効率化を考えている企業に、人材会社が人員削減の手法を提案。上司が部下に退職を促す方法などを無料でアドバイスする。退職
雇用を守るための公的なお金が、その趣旨とは裏腹に、人材会社のビジネスの道具になっていた。厳しい競争にさらされ「効率化」を追い求める企業。そして、過酷な雇用環境に追い込まれている働く人。その実態の一端が朝日新聞が入手した内部資料と取材で浮かび上がった。 昨年6月、製紙大手の王子ホールディングス(HD)の子会社で働く50代の男性は、会議室に呼び出された。2人の上司から「転職支援制度を受けてほしい」と切り出され、再就職支援の案内を渡された。 その後も面談があり、上司は「会社にはいられない。今の給料が変わる可能性がある」。男性は賃下げと受け止めた。7月、上司は「会社に籍を置いたまま、人材会社へ行って転職先を探してください」と通告した。男性は断れないと思い、退職に合意。現在、人材会社で転職先を探している。ただ、提案されるのは給料がこれまでの半分程度の仕事ばかりだ。 働き方改革の一貫として従来にはない
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