大竹 剛 日経ビジネス記者 2008年9月から2014年3月までロンドン支局特派員。2014年4月から東京に戻り、流通・サービス業を中心に取材中 この著者の記事を見る
「カップヌードルのCM、私は笑えない」：日経ビジネスオンライン
大竹 剛 日経ビジネス記者 2008年9月から2014年3月までロンドン支局特派員。2014年4月から東京に戻り、流通・サービス業を中心に取材中 この著者の記事を見る
公園からゲートボールがなぜ消えたのか：日経ビジネスオンライン
朝。家の近くの公園を通りかかった際に、ふとあることに思い至った。「そういえば最近、ゲートボールをしている高齢者の姿を見かけないぞ」。 1990年ごろ、小学生高学年だった記者は毎日のように近くの公園で草野球に興じていた。今は亡き、プロ野球チーム「近鉄バファローズ」のホームスタジアムが家から近かった関係で、駅や路上でよく野球選手の姿を見かけた。ラルフ・ブライアント、阿波野秀幸、吉井理人…。プロ野球が身近な存在で、周りの子供は皆、野球に熱中した。ちなみに、メジャーリーガーのダルビッシュ有はすぐ近くに住んでいた。 学校が終わった後の平日夕方。家に走って帰り、ランドセルを投げ出して、集合場所の公園に向かえば、三々五々にすぐに20人近くが集まり、そのまま試合を始められた。 問題なのは日曜日と、たまに休みになる土曜日の朝だった。公園に近づくと、決まって「コン」という甲高い音が耳に届き、「ああ、また先を越
「イオン不振の原因は、コスト削減の常態化」：日経ビジネスオンライン
イオンが岐路に立っている。規模では国内最大級になった同社のPB（プライベートブランド）「トップバリュ」は「質より安さ」の印象が染み付き、ブランドイメージがここ数年で急速に悪化。トップバリュの4割弱を削減する決断を下した（詳細は「イオン、『トップバリュ』を4割弱削減へ」）。不振の背景には、限界に達した中央集権の拡大路線があった。日経ビジネス本誌4月27日号の特集「イオン 挫折の核心～セブンも怯えるスーパーの終焉」では、イオン不振の真相と次に目指す成長の姿に迫った。 なぜ今、大改革に乗り出したのか。グループの中核となる総合スーパー事業を展開するイオンリテールの岡崎双一社長が語った。 イオングループの中核事業である総合スーパーの不振が続いています。 岡崎社長（以下、岡崎）：色んな理由を言う人がいますが、本当のところは…うーん…。 現象を分析すると、人が足らなくなりすぎたのでしょう。 長いデフレの
【特報】イオン、「トップバリュ」を4割弱削減へ：日経ビジネスオンライン
業績低迷にあえぐイオンが、商品政策の中核である同社のPB（プライベートブランド）「トップバリュ」の開発体制を180度転換することが、本誌の取材で明らかになった。 まず、現在6000品目を超えているアイテム数を大幅に削減する。その規模は既存アイテムの4割弱に達する見込みだ。 トップバリュはイオンの看板商品として、これまでグループが総力を挙げて積極的に販売してきた。2014年度には売上高は約7800億円に達している。だが、「安さ」の訴求に偏った商品展開をしてきた結果、ブランドイメージが悪化し、売り場の魅力を損なう一因となっていた。こうした状況に、抜本的なメスを入れる。 イオンは、既存のカテゴリーでトップシェアのNB（ナショナルブランド）商品をベンチマーク（比較対象）にして、トップバリュを開発してきた。カテゴリートップのNB商品に近い品質の商品を、より安く提供することが狙いだ。こうした“NBベン
寺と僧侶が「完全消滅」した：日経ビジネスオンライン
鹿児島市内を歩いて、どれだけの人がこのことに気づくだろうか。 「寺が少ない」――。 文化庁の『宗教年鑑』によれば、鹿児島県内の寺院数は489カ寺だ。例えば、鹿児島とほぼ同等の面積の山形県では1485カ寺、また広島県では1737カ寺である。 鹿児島県の人口10万人に占める寺院数（寺院密度）は、29.1カ寺。全47都道府県中の順位で言えば、寺院数が42番目、寺院密度が44番目と、確かに低水準ではある。 廃仏毀釈が激しかった鹿児島県 それには理由がある。 「鹿児島と言えば、西郷隆盛や大久保利通など、明治維新を主導した偉人を輩出した土地柄で一見、華やかな印象があります。ですが当時、この地域が大きなタブーを犯したことは、県民ですらあまり知らない事実なのです。いわゆる廃仏毀釈（はいぶつきしゃく）です。今でもその後遺症を、鹿児島は引きずっています」 こう語るのは鹿児島県民俗学会会員の名越護さん（72歳）
セブンの隣にセブンができるワケ：日経ビジネスオンライン
日経ビジネスは6月16日号の特集「セブン 鉄の支配力～ヒットを作る勝者の流儀」で、「セブンイレブン」を中心に成長を加速し、メーカーや加盟店への支配力を高めているセブン＆アイ・ホールディングスを取り上げた。鈴木敏文会長のリーダーシップ、リアルとネットが融合する「オムニチャネル戦略」の真意、グループの経営体制の今後に迫った。 本コラムでは、特集誌面には収めきれなかった動きや経営者・識者のインタビューなどを紹介していく。 第一回は、セブンイレブンの強力な販売力を生み出す年間1600店舗もの出店力にフォーカスした。競争が激化する中、ライバルを圧倒する出店をいかにして実現しているのか。各地の現場を歩いて、実態を探った。 今年2月28日、東京都北区にあるJR田端駅の近くにまた1つ、コンビニエンスストア「セブンイレブン」の店舗が開業した。店名は「北区田端駅東店」。一見するとなんの変哲もない店に見えるが、
「飲み会は残業でしょ？」 部下の仰天発言に潜む真実：日経ビジネスオンライン
アベノミクスの影響なのか、寒くて一杯やらずにはいられないからかわからないけど、夜の街がいつになく賑わっている。会社の忘年会と思わしき集団が、夜の街を闊歩しているのだ。 うらやましい？ うん。ちょっとだけ（笑）。フリーで働く身としては、そんな風に思うことがないわけではない。「ないわけではない」だなんて、ややこしい言い回しだ。要は、「なんか、めんどくさそう……」などと思ってしまうのです。 お酒をみんなで飲むことは嫌いではない。でも、10人以上の飲み会になると、めんどくさい（申し訳ない）。だって、大人数になると当たり障りのない話ばかりが繰り広げられ、 “楽しんでいるフリ”をしなきゃならなくなる。 それに「シ～ン」とした瞬間が訪れると、「ヤバいヤバい！ 盛り上げなきゃ！」と、変なプレッシャーがかかる。 いや、誰に頼まれたわけでも強要されるわけでもないのだけれど、私は勝手にそう感じてしまうのだ。 何
「スマイル」がなくなったマクドナルド：日経ビジネスオンライン
マクドナルドが10月1日から注文カウンターのメニューを廃止しておおよそ1カ月が経つ。効率的にレジを進めるため、客単価を上げるためなど、その理由としては、いろいろと憶測を呼んでいる。また、当然のごとく利用者の賛否（というより「否」の方が多いのだが）の意見がサイトにあふれている。 マクドナルドのサービス改変 納得しないなどの意見も多いので、確認のため10月2日に私も店舗に行った。そこではたしかにレジ横のカウンターにメニューはなく、上の看板のメニューに目をやったが、あいにく私は目が悪いため、看板のメニューがよく見ない。そこで店員に「目が悪いので見えないのですが」と言うと「ではこちらをどうぞ」とA4程度のメニューをカウンターの下から出してくれた。 また、別の機会にマクドナルドのアルバイト諸氏に取材したところ、上の大きなメニューが見えないなどの対応は、別途カウンターにメニューを用意しているほか、店の
ベビーカーが載せているのは「マナー」ではない：日経ビジネスオンライン
この春から、週に2回ほど電車に乗って出かける先ができて、そういう境遇になってみると、あらためて気づかされることがいくつかある。 私はこの20年ほど、定期的に通う先を持っていなかった。 だから、混んだ電車に乗ること自体、かなり久しぶりの経験だったのだが、驚いているのは、夕方の通勤車両の中の乗客が、誰も彼も、かつてよりひどくギスギスして見えることだ。スマホや携帯電話を操作している者が約半数。残りは、中空を睨んでいるか、でなければ、かたく目を閉じている。 なんだか暴動前夜みたいな雰囲気だ。 そんなふうに感じるのは、私が浮世離れしているせいなのだろうか。あるいは、私が若者だった頃の通勤客と比べて、21世紀の乗客はより巨大なストレスに晒されているということなのか？ この点について話をすると、出勤族の答えはニベも無い。 「何時頃の何線に乗ってるんだ？」 「月曜と水曜の昼過ぎの地下鉄南北線。で、帰りは時
細かいことで騒いでいるのは少数派ですよ～楽天・三木谷社長、Kobo騒動を語る - 日経ビジネスDigital速報
7月19日に電子書籍端末「kobo touch（コボタッチ）」を発売した楽天。7980円と破格の価格を設定し、テレビCMを含む大々的なプロモーションを展開した。しかし、初日から「初期設定ができない」「アプリケーションが動かない」「英語と日本語の書籍が混じっている」など、様々な苦情が殺到。同社は急遽、サポート人員を増強し、対応時間を24時間に拡大するなど、事態の収拾に追われた。 「読書革命」を謳い、成功を疑わなかった楽天の三木谷浩史会長兼社長は今、何を想うのか。単独インタビューで語った。 ――色々トラブルが起きましたが現状は。 三木谷：いや、いいですよ。初期設定の問題で細かいトラブルはあったけど、2日以内に解消できたし、コールセンターも24時間対応にしたし。アクティベーション（利用できる状況にセットアップすること）した人が購入者全体の95％を超えていますからね。そして、何よりコンテンツが売れ
エアコンのこまめなオフは禁じ手、ドライ運転も要注意：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 梅雨が明けたら一気にうだるような暑さ。今年も厳しい夏がやってきました。昨年は関東、東北を中心に厳しい節電要請がありましたが、今年も電力需給がひっ迫。全国的に節電の態勢が敷かれています。特に関西電力管内では深刻な状況というのはご存じの通りです。 本当に電力不足は起こっているのか、原発再稼働の是非など様々な議論はともかく、これからの私たちの生活を見直すという意味でも個々が節電に取り組んでいくことは必須です。 WとWhを子供に説明できる？ 節電を語る前に、消費電力（W）と消費電力量（Wh）の違いはしっかり意識したいところ。子供に質問されたら、正確に答えることができますか？ まずは、「W」と「Wh」の違いをおさらいします。 消費電力は「その製品を動作
「顧客中心」と言い張る企業の“嘘”を教えよう：日経ビジネスオンライン
ベゾス：「地上で最も顧客中心の会社」が私たちのビジョンです。そして、望んでいるのは、まったく異なる業界からもアマゾンが手本にされるようになること。「あのような卓越した顧客経験を我々の産業でも実現したい」と言われるようになりたいですね。 そのために我々は「品ぞろえ」「利便性」「低価格」という3つの要素を大事にしています。この3つは密接に結びついているものです。まずは、品ぞろえから始まります。顧客が求める品物がなければ、価格がどれほど安くても、どれほど速く届けられても意味がありません。 しかし、品ぞろえが充実していても、届けるのが非常に遅かったり、価格が安くなければ顧客にとって意味がありません。この3つの要素を全て改善していくためにエネルギーとリソースを注ぎ込んでいます。 「競合の名前を挙げるのは顧客中心主義ではない」 アマゾンの顧客中心主義の徹底は広く知られています。しかし、ほかの企業の経営
ドコモは何を恐れたのか：日経ビジネスオンライン
携帯電話の通信設備を貸し出す際の接続料をめぐって、司法の場で争う見通しとなったNTTドコモと日本通信。「2008年に合意した接続料の算定式を2010年度以降、ドコモが一方的に変更した」と主張する原告側の日本通信に対し、ドコモは「法令やガイドラインに従っている」と反論。いまのところ、両社の主張は真っ向から対立している。 ドコモの通信設備を利用しているMVNO（仮想移動体通信事業者）の加入者はドコモの加入者でもあり、両社の関係は本来、「ウィン―ウィン」であるはず。それがなぜ、これほどまでにこじれてしまったのか。 両社の主張を取材する中で判明した未回収コストの存在などを基にドコモの危機感を分析していくと、日本通信とはまったく別の、ドコモにとっての真の脅威が浮かび上がってきた。 年間3500億円の未回収コスト 「ドコモのコスト負担分がMVNOと同じなら、2010年度実績で3500億円のコストが未回
ソニー、過去最大赤字の「衝撃」：日経ビジネスオンライン
ソニーが国内外で従業員1万人を削減する計画を発表したのだそうだ（リンクはこちら）。 1万人という人数は、全世界に散らばるソニーの従業員の約6％に相当する。 思い切ったリストラ策と言わねばならない。続報によれば、この人員削減にあわせて、経営陣は、会長をはじめとするすべての執行役員の賞与を返上する意向だという。 決算について、日本経済新聞は次のような見出しを打っている。 『ソニー、「想定外」の連鎖 赤字最大の5200億円』 私は損益計算書やバランスシートを読める人間ではない。それでも、さすがにこの5200億という数字が容易ならざる金額であることぐらいは理解できる。 どうやら、ソニーは大変な局面に立っている。 今回は、ソニーの話をする。 といっても、私のような者が経営に口をはさんだところで仕方がない。だから、ここでは、ソニーにまつわる個人的な記憶を書き並べようと思っている。 記憶は、必ずしも実態
日本人の忍耐強さに素直に驚く：日経ビジネスオンライン
東日本大震災から1年がたった3月11日、中国の記者仲間から、コメントを求められた。日本人は悲しみから立ち直れているか、震災後1年で日本の復興はどのくらい進んだか。個人の感想、考え方を問われたものなので、私も自分の思うところを答えた。 つまり、震災はまだ終わっていないということ。復興どころか、今も震災は続いている。東京、関東に暮らす人たちにとっては、近い将来に起きるかもしれない首都圏の直下型大地震の心配もある。原発の問題も、放射能の問題も、何ひとつ、安心を担保するような話はなく、がれきの受け入れの問題に象徴されるように、被災地の心配をするより、自分たちの安全ですら不安を感じている状況の人も多いようだ、という話をした。 私は3月12日に、仙台、石巻、南三陸を訪れてみたのだが、復興、という言葉を使うことすらためらわれるくらい、海辺の被災地ではまだ何も始まっていなかった。津波が襲った土地は、まだ潮
レッテルとしてのフクシマ：日経ビジネスオンライン
月末に福島を訪問しようと思っている。 この話をすると 「え？」 という反応が返ってくる。 「大丈夫なの？」 大丈夫に決まっている。福島の人たちは毎日そこで暮らしている。外から出かける人間が、2日か3日現地の空気を吸って土地の食べ物を食べたからといって何が危険だというのだ？ もちろん、「大丈夫なのか」と尋ねた知人も、本気であぶないと思ってそう言ったのではない。「福島」という言葉を聞いて、反射的にそういう反応をしてしまったというだけのことだ。 この反応はわりあいに一般的だ。というよりもむしろ、ほとんどの人は、ちょっと驚いた態度を示すことになっている。 「えっ、フクシマ？」 「フクシマ？ ヤバくないのか？」 「取材だよな？」 「どうしてよりによってフクシマに？」 「おお、チャレンジャーだな」 悪気があるわけではない。差別しているのでもない。ただ、現状の日本では、会話の中に出てくる「フクシマ」とい
「実はお金があったから、科学も哲学も文学も民主主義も生まれたのです」：日経ビジネスオンライン
池上：前回、米国の経済危機の原因の1つに、金融機関の経営者たちの暴走が上げられました。しかも彼らはサラリーマンにして巨額の収入を得ている。なぜ、創業者でもない彼らが、べらぼうな高給を取ることができるようになったのか？ そして、なぜ暴走してしまったのか？ ここで大きな疑問が浮かびます。米国は、株主による経営のチェック、いわゆるコーポレートガバナンス（企業統治）が厳しいはずです。 岩井：そういうことになっています。 会社と経営者の関係を人形浄瑠璃で例えると・・・ 池上：オリンパスの経営陣による損失隠し事件でも、「日本のコーポレートガバナンスはなっていない。もっと米国型の株主主導のガバナンスが必要だ」との声がわき上がりました。ところがその米国で、なぜ金融機関のサラリーマン経営者に対して、株主による経営陣へのチェックが機能しなかったのでしょうか？ 岩井：会社と経営者の関係を、人形浄瑠璃における人形
“スーパーネズミ”はなぜ死んだ？：日経ビジネスオンライン
中川昭一元財務・金融担当大臣の突然の訃報から、ひと月以上がたった。はっきりとした死因は伝えられていないが、“過労死”という文字が私の頭の中ではちらつく。もちろんこれは私の印象であり、勝手な憶測はすべきではない。 過労死は、英語でもKaroshiやKaroushi。数年前までよく耳にしたり目にしたこの言葉も、今ではすっかり鳴りを潜めるようになった。先月末、マクドナルドの名ばかり管理職の女性店長が過労死と認定されたとの報道で、久しぶりに過労死という言葉を聞いた人も多かったことだろう。 メディアで聞かなくなると、どんな出来事も過去のこととして人々の意識から消えていく。だが、登場回数が減ったからといって過労死が減っているわけではない。むしろ事態は深刻になっているのである。 まずは、ここ数日の間に報じられた二つの調査結果をご覧ください。 （その1） 労使間で月80時間を超える時間外・休日労働を認める
ヤフー知恵袋で“やらせ”代行業 匿名クチコミの信憑性に暗い影：日経ビジネスオンライン
日経デジタルマーケティングは、『ソーシャルメディア炎上事件簿』（同誌記者・小林直樹著）をまとめた。このコラムでは、その関連記事を紹介していく。 第5回はQ&Aサイト「Yahoo！知恵袋」を巡る“やらせクチコミ”事件。クチコミ代行ビジネスの存在が初めて明るみになった。ヤフーにバレないように工作する手口を記した、代行業者による提案書が流出したのだ。クチコミサイトに“やらせ”が蔓延すれば、ネット上のコミュニティは崩壊の危機に瀕する。 「iPhoneとiPod touchの違いを教えてください」 「首をポキポキ鳴らすのはよくないことでしょうか」 ネットユーザーが投げかけた質問にネットユーザー同士で知識や知恵を教えあうQ&Aサイト。その代表格である「Yahoo！知恵袋」（以下、知恵袋）にこれまで寄せられた質問総数は7380万件、回答総数は1億8000万件に上る（2011年10月21日時点）。 パソコ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
創業248年の企業が「ボトムズ」で蘇った！：日経ビジネスオンライン