2022年10月19日のブックマーク (4件)

  • これがジェットエンジン代替の超軽量超電導モーター、東芝が出展

    東芝は開催中の展示会「CEATEC 2022」(幕張メッセ会場での展示は2022年10月18~21日)で、中小型の旅客機用ジェットエンジンを代替できるとする2MW級超電導モーターの実物模型を出展した注1)。同社は2022年6月に開発したことを発表済みだが、「模型とはいえ、一般公開はこれが初めて」(東芝)。物は既に稼働を確認しているという。

    これがジェットエンジン代替の超軽量超電導モーター、東芝が出展
    su_rusumi
    su_rusumi 2022/10/19
    「具体的には非公開」って水素くらいしか思い当たらないのだが(気体になった水素は燃料電池へ)
  • 「極めて理に適っている...」遠心力でロケットを「放り投げる」新方式、試験に成功

    従来方式と比較し、打上げに要する燃料とコストの大幅な節減が見込まれている...... credit: SpinLaunch <大量の燃料を必要としていた従来の打ち上げ方式に代わり、遠心力で「放り投げる」案が実用化へ向かっている> 米宇宙開発ベンチャーのスピンローンチ社が、ロケットを新方式で宇宙へと打ち上げる実験に成功した。地上に設置した大型装置で遠心力を発生させ、ロケットを上空へと射出する。 ロケットは高高度へと達したのち、残りの距離を自力で航行するしくみだ。従来方式と比較し、打上げに要する燃料とコストの大幅な節減が見込まれている。 同社はこの方式のテストを昨年から行なっている。最新となる10回目のテストが9月下旬に行われ、NASAなどのペイロード(積荷)を乗せた発射試験に成功した。 1万Gを受けて上空へ 試験ロケットは、ニューメキシコ州の民間宇宙港である「スペースポート・アメリカ」から発

    「極めて理に適っている...」遠心力でロケットを「放り投げる」新方式、試験に成功
    su_rusumi
    su_rusumi 2022/10/19
    たとえ真空容器内でも機械的に第一宇宙速度まで加速するのは難しいのでロケットが必要なことには変わりないだろうが、高地に設置すれば燃料の節約にはなるだろう
  • 社長は「トヨダ」氏なのに、社名はなぜ「トヨタ」? “TOYODA”エンブレムが幻になった3つの理由

    その社名、間違えてはいけない!: ビジネスパーソンとして間違えてはいけない「社名」。そこには企業の精神や歴史、支えてきた人の営みが隠されています。社名の由来や変遷、背景情報までサクッと紹介します。 日の自動車産業をけん引するトヨタ自動車。従業員数は7万人超(2022年3月時点)と、「日イチ従業員が多い会社」でもあり、日人にとって最も身近な会社の一つといえる。しかし、この社名にギモンを覚えたことがある人も多いのではないだろうか。 というのも、ニュース番組を視聴すれば分かるように、同社の豊田章男社長の名字の読み方は「トヨダ」。創業家の名字と社名とでは、濁点の有無が異なるのだ。現在の社名に至った経緯を調べると、そこには3つの理由があった。 幻の「TOYODA」エンブレム トヨタ自動車の創業は1937年。豊田喜一郎氏が、父・佐吉氏の興した豊田自動織機の自動車部を「トヨタ自動車工業」として分社

    社長は「トヨダ」氏なのに、社名はなぜ「トヨタ」? “TOYODA”エンブレムが幻になった3つの理由
    su_rusumi
    su_rusumi 2022/10/19
    「toyota toy yoda」で検索すると出てくる逸話好き。「今日の売上NO.1の奴のボーナスはToyotaな」と言われて頑張ったのに、駐車場で手渡されたのがYodaの人形で、toy Yodaという駄ジャレだったという
  • 黒田日銀総裁「辞めるつもりはない」、緩和失敗は事実に反すると主張

    銀行の黒田東彦総裁は18日、円安進行を含めて量的・質的金融緩和は失敗だったとして直ちに辞任するよう求められたのに対し、「辞めるつもりはない」と述べた。衆院予算委員会での階猛氏(立憲民主)への答弁。 階氏は円安阻止へ為替介入も実施した政府と円安を加速するような低金利政策を2013年以降続ける日銀とのい違いを指摘し、金融政策の正常化・柔軟化に向けて即刻辞任すべきだと質した。これに対し、黒田総裁は「異次元の金融緩和はデフレを解消し、成長を回復し、雇用を増加するという意味で効果があった」と説明。「量的・質的金融緩和が全く失敗したということは事実に反する」と主張した。 総裁は、金融緩和を行わなかった場合と比べて実質国内総生産(GDP)は平均プラス0.9-1.3%程度、消費者物価の前年比は同0.6-0.7%程度押し上げられているとの計量経済的な分析結果も示して強く反論した。 岸田文雄首相は、政府

    黒田日銀総裁「辞めるつもりはない」、緩和失敗は事実に反すると主張
    su_rusumi
    su_rusumi 2022/10/19
    中央銀行が可能な最大限の景気対策はそれだったと思うが、残念ながら日本経済のボトルネックは資金ではなく需要の方なので、需要に増税するのが悪い。需要が無いので結局企業は海外に投資した