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先日、New England Journal of Medicine(NEJM)、Lancetという2大臨床医学誌(少年誌で言えば少年ジャンプと少年マガジン)で新型コロナに関する論文の撤回がありました。 論文撤回というのは、一度掲載された論文が諸々の理由によって取り下げになることです。 NEJM、Lancetはどちらも非常に影響力の大きい医学誌ですので、臨床医の間では衝撃が走りました(「世紀末リーダー伝たけし」打ち切りくらいの衝撃)。 撤回されたのはどんな論文だったのか撤回されたNEJMの論文(DOI: 10.1056/NEJMoa2007621)NEJMの方は、新型コロナと心血管疾患や薬剤との関係を検討した臨床研究でした。 アジア、ヨーロッパ、北アメリカなど11カ国169の病院から8910人の患者が登録され、年齢、性別、基礎疾患、内服している薬剤などについて検討が行われました。 重症化の
6月5日、WHO(世界保健機関)は症状がない人に関するマスク着用の推奨に関し方針転換を行いました。 世界保健機関(WHO)は5日、新型コロナウイルス感染拡大阻止のためのマスク利用の指針を改定し、流行地では公共交通機関利用時など人同士の距離を取ることが難しい場合、他人に感染させないためにマスク着用を推奨すると表明した。 出典:広範なマスク着用を WHOが修正、布もOK 新型コロナ 日本人的には症状があろうとなかろうとマスクを着用することに何の違和感もないかと思いますが、これまでWHOは症状のない人がマスクを着用することを推奨しておらず、症状がある人に限定してマスク着用を推奨していました。 WHO、せきなどの症状のない人に「マスク推奨しない」(2020/03/02 ) この方針転換にはどういった背景があるのでしょうか。 これまでの経緯と、無症状者がマスクを着けることによる現時点でのエビデンスを
Introduction My plan this week was to talk about the prospects of MPEG for the next few years. But there is a big news: MPEG passed away on 2020/06/02T16:30 CEST. The agony was long, but the result was predictable. The causes have partly to do with the nature of ISO whose main feature I describe in This is ISO – A feudal organisation. What used to be the reference standards group driving close to
放任できない悪質言論に総務省・法務省も方向性を示すSNS上の誹謗中傷が人の精神を追い詰める、という問題が、人気有名人の自殺という出来事をきっかけに社会全体の関心事となっている。これに法がどう対処すべきかについて、さまざまな視点からの議論が出されているが、その一つの答えとして、総務省の法改正の方向性が示された。 SNSで名誉毀損、電話番号も開示 総務省年内にも実施(朝日新聞、6/4(木)) その2日前には、法務省が、総務省と連携して、刑事・民事両分野で制度の見直しを検討する方針を明らかにした。 ネット中傷対策、法務省がプロジェクトチーム設置 法制度の見直し検討(時事通信、6/2(火) ) 現在、この問題については、人を死に至らしめるほど精神的に追い詰める発言には刑事罰による規制を、という主張(A)がある一方で、批判と誹謗中傷の間の線引きは難しく、一律に線引きをすることは難しい、という実情から
ことし1月に行われた台湾の総統選挙に、最大野党国民党から立候補して敗れた高雄市長に対するリコール=解職請求が成立し、総統選挙後に立て直しを図る国民党にとってさらなる打撃となっています。 そして、ことし1月に行われた総統選挙には、国民党の公認候補として立候補しましたが、香港での抗議活動を受けて中国への反発が広がる中、現職の蔡英文総統に大差で敗れました。 韓氏はその後も高雄市長を続けていましたが、就任から短期間で総統選挙への立候補を決めて市長の職務を放棄したなどとして市民団体からリコール=解職請求が提出され、6日、その賛否を問う住民投票が行われました。 開票の結果、リコールに同意するが93万9090票、同意しないが2万5051票で、賛成票がリコール成立に必要な数を上回り、韓氏は罷免されることになりました。 国民党ではことし3月、中国寄りのイメージの払拭(ふっしょく)を訴える江啓臣氏が主席に就任
クラウドファンディング(CF)で納豆ご飯専門店「令和納豆」に1万円を支援して受け取ったリターンが「生涯無料パスポート」をうたっているにもかかわらず一方的に没収された、という口コミがインターネット上で拡散している騒動で、同店は2020年6月1日、没収した事実を認めたうえで、利用規約に基づいた正当な処置だったとする声明を発表した。この口コミを書いた人物以外にも没収した例はあるとし、その原因となった行為を例示している。 だが、実際に同パスを没収された複数の元所有者はJ-CASTニュースの取材に、例示されたような行為は「していません」と即答する。没収の理由として店側から言われたのは「無料パス対象セットしか注文していないから」「アンケートへの回答が不誠実だったから」といったもの。一体どのような経緯で生涯無料パスは没収されたのか。店の対応は法的に正当だったのか。元所有者3人と、店舗を運営する株式会社納
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