すべての答えがStack Overflowで見つかるわけではない 本が不可欠となる職は多数存在するが、うわべだけのソフトウェア開発はその限りではないかもしれない。頭1つ抜き出たプログラマーはよく分かっている。 コーディングの難題に関する解決策はGoogle検索で簡単に見つけられるかもしれないが、構文エラーの直し方が、あなたの技術について何かを教えてくれるわけではない。 プログラミング、コーディング、ソフトウェア開発など、どのように言おうとも、それがあなたの仕事であり、あなたは開発者だ。そしてそれは単なる職ではない。往年の熟練した技術者の現代における姿だ。 どのプログラムもソフトウェア技術者が作るものだ。「プログラムの方法を知っている」大勢から抜きんでたプログラマーになるためには、学習し、精神を研ぎ澄まし、スキルを向上させ、職人のように考えるあらゆるチャンスを利用する必要がある。 本記事では

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 情報処理推進機構（IPA）は11月9日、経済産業省による「DX認定制度」のウェブ申請の受け付けを開始した。 DX認定制度は、5月15日施行の「情報処理の促進に関する法律の一部を改正する法律外部リンク」に基づいて、デジタルトランスフォーメーション（DX）を推進する上でのビジョンや戦略、体制などが準備されている事業者を経済産業省が認定する。IPAが事務局を担当している。 申請は通年可能で、IPAが公開しているガイダンスに従って申請書をポータルサイトに提出する。IPAが審査し、認定を経済産業省が行う。認定結果はIPAが通知するとしており、申請から通知までは60日程度（土日、祝日、年末年始を除く）という。 認定の有効期間は2年で、該当事業者はI

テクノロジー業界には1980年代から、テクノロジー市場で大手企業3社が競合を続ける状態は長続きしないというジンクスがある。そして、Googleはクラウド市場で3強の地位を保ち、競争を続けていくために、イノベーションを生み出し、ゲームのルールを変革し続ける必要がある。 今日のクラウドサービス市場と、かつてのPCソフトウェア市場との間には、しばしば見過ごされるものの極めて大きな違いがある。それは、ソフトウェアというものが、再販業者を通じてソフトウェアパッケージを確実に顧客の元に送り届ける、独立した複数の組織からなる販売チャネルに依存していたという点だ。一方、今日のクラウドというものは、サービスプロバイダー自身がチャネルのプロバイダーとなっている。あなたや、あなたの企業が使うアプリケーションやインフラの洗練や配備、調達は、構築した企業自身が担っている。このため、21世紀においてウェブ検索を牛耳っ

Liam Tung （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 石橋啓一郎 2019-04-08 06:30 Linuxカーネルの生みの親であるLinus Torvalds氏は、かつてかんしゃくを起こしやすいことで有名だった。しかし今では、（必ずしも社交性が増したわけではないものの）口数が少なくなり、自覚が高まり、強引さも弱まったという。また同氏は、ソーシャルメディア企業を嫌っている。 ご存じの通り、Torvalds氏は2018年の末に、頻繁にかんしゃくを起こす態度や、ほかのカーネル開発者に対する言動について反省するために、Linuxカーネル開発の現場をしばらく退いた。 その後復帰した同氏は、言葉遣いを改め、新たに導入された「Linuxカーネルにおけるコントリビューター行動規範の解釈」に沿って、カーネル開発者の間で交わされる会話がより健全でプロフェッショナルなものになるよう促

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 昨今、多くの企業が抱えている問題の一つとして、データ分析人材、特にデータ分析を専門とする技術者（データサイエンティスト、人工知能〈AI〉開発者、コンサルタントなど）の不足があります。その一因には、人材の育成が追い付いていない現状が挙げられます。 今回は、200人を超えるデータ専門家の人材育成に関わった経験を持つ筆者（＝佐野遼太郎）が自らの成長体験を踏まえつつ、その取り組み方や伸びる人材の特徴を解説します。ちなみに、ここで育成の対象となるのは、これから初めて機械学習モデルを作る人とします。 知識ゼロからの機械学習の学び方 まずは、筆者自身の体験をもとにデータ分析技術者の卵がどのように機械学習に取り組むべきかを書きます。 ・理論（中身）の理

Steven J. Vaughan-Nichols （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 石橋啓一郎 2018-10-26 07:30 Linus Torvalds氏はスコットランドで開催された「Open Source Summit Europe」に合わせて開かれた「Maintainer Summit」に参加し、約40人のLinuxの中心的な開発者と議論した。この会合のあと、筆者はTorvalds氏にインタビューを行い、Linux開発コミュニティのトップへの復帰や、新しく導入されたLinuxの「Code of Conduct：CoC」（行動規範）、「Berkley Packet Filter」（BPF）がLinuxに与えている影響などについて話を聞いた。 現在の状況は？ Torvalds氏がLinux開発の中心人物として復帰した。 同氏は、「これから普段のマージウィンド

Linuxの生みの親でありプロジェクトを率いているLinus Torvalds氏は、Linuxカーネル開発作業の場となっているメーリングリストのLinux Kernel Mailing List（LKML）での率直で俗悪な物言いで知られている。プログラミングにおける間違いや愚かな行為をみすみすと受け入れない人物だ。Torvalds氏は自分のマネジメントスタイルがうまくいくと思っているが、全員がTorvalds氏のスタイルを受け入れているわけではない。Red Hatの開発者でsystemdの作者の一人であるLennart Poettering氏はその一人だ。systemdはUNIXとLinuxのsysvinitデーモンに代わるシステムとサービスマネージャで、よく議論の的となっている。Poettering氏は先日、Google+で公にTorvalds氏の態度を非難した。 Poettering氏

Linus Torvalds氏は、英エジンバラで開催中の「Open Source Summit Europe」（OSSEU）において、Linuxのトップ開発者40人程度と話をする予定である。この会合を機に同氏は、一時的に離れていたLinux開発の統括に復帰する。 Torvalds氏は1カ月あまり前、Linux開発コミュニティーを統制する立場から一時的に退いた。同コミュニティーのメーリングリストであるLinux Kernel Mailing List（LKML）で同氏は「私は自らの振る舞いを改める必要がある。私の個人的な行為によって傷つき、カーネル開発作業の場から追い払ってしまった人々に謝罪したい。私はここでいったん休みを取り、人々の感情を理解し、適切な対応を取るための支援を求めることにした」と述べていた。 そして、Torvalds氏が休養を終え、帰ってきた。 同氏がより優しく、穏やかな人物

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Amazon Web Services（AWS）は米国時間6月5日、「Kubernetes」をAWS上で簡単に実行できるようにするマネージドサービス「Amazon Elastic Container Service for Kubernetes」（Amazon EKS）の一般提供を米国東部（バージニア北部）と米国西部（オレゴン）で開始したと発表した。 同社はこのサービスを2017年に「re:Invent」カンファレンスで発表していた。今回の一般提供開始により、同サービスはKubernetesのフルマネージドサービスという点で「Google Cloud Platform」と「Microsoft Azure」と肩を並べることになる。 Ama

人工知能（AI）は現在最もホットな技術の1つだ。その理由は、AIは膨大なデータを価値ある洞察に変えて多くの問題解決を実現し、企業と個人にたくさんのメリットをもたらすからだ。 テクノロジ市場を調査するVanson Bourneとデータ分析サービスのTeradataは、世界の大規模組織260社の幹部を対象に調査を実施した。「現在、AIに投資している」と回答した組織は80％で、3社に1社が「競合に後れを取らないようにするために今後36カ月でさらなる投資が必要だと考えている」という。 明らかに、企業はAIを戦略的で長期的なテクノロジになると見ていると言える。企業の多くはROI（投資対効果）が今後5年で倍増し、10年後には3倍になると期待している。 AIの影響を最も大きく受けると予想されている業界は、「IT、テクノロジ、通信」（59％）だった。次いで、「ビジネスとプロフェッショナルサービス」（43％

Steven J. Vaughan-Nichols （ZDNET.com） 翻訳校正： 石橋啓一郎 2017-08-05 08:00 皆さんがLinus Torvalds氏について何か知っているとすれば、それは同氏がLinuxの生みの親であり、Linux界の権威だということだろう。さらにTorvalds氏に詳しい人であれば、同氏が熱心なスキューバダイバーであり、スキューバダイビングのためのプログラム「SubSurface」の作者であることも知っているはずだ。あるいは、さらに深く知る人なら、同氏もほかの開発者と同じく、ガジェットが大好きだということも知っているかもしれない。同氏は最近「Google+」上で、ガジェットレビューサイト「Working Gadgets」を開設した。 そのタイトルを見れば、これがどんなサイトかは一目瞭然だが、Torvalds氏自身は次のように説明している。 そのとき

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Oracleは米国時間7月18日、四半期ごとに公開している定例パッチ「Critical Patch Update」（CPU）をリリースした。今回は過去最多だった前回をさらに上回る、308件の脆弱性が修正された。そのうち半数以上がリモートから悪用可能な脆弱性となっている。 アップデートの対象には、「Oracle Database Server」「Oracle Fusion Middleware」「Oracle E-Business Suite」「PeopleSoft Enterprise」「Oracle Communications」「Oracle Financial Services」「Oracle Hospitality」「Oracl

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 「企業のソフトウェア開発は“インナーソース”が当たり前になる」――。 そんな興味深い流れがグローバル企業の間で始まっている。インナーソースとはオープンソースソフトウェア（OSS）の開発手法を企業内に取り入れ、柔軟かつスピーディーで質の高いソフトウェアを開発するというもの。 OSS開発手法は大手ITベンダーが戦略として取り入れるほど効果があることが知られてきたが、一般の企業内でも同様の効果が期待できるとここ数年で話題になっている。具体的にどのような企業がどう取り入れ、どう運用しているかという最新事例がGitHub主催の開発者向けイベント「GitHub Universe 2016」で紹介された。 導入にあわせて体制も変化 GitHubは昨年

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます <前編> 文化は多様な情報が行き交う「沿岸＝境界」でこそ発生する 前回の本稿ではイギリスの社会人類学者ティム・インゴルドの『ラインズ 線の文化史』（左右社刊）を引き合いに出しながら、“インターネットの新しいイメージモデルからしか、新しいビジネスモデルは生まれない”という趣旨のことを書いた。 一方、「インターネット＝情報の海」というメタファーを陸と海が接する沿岸部として捉え、そこに人間と情報との絶えざる交差が繰り広げられていると考えると、ITビジネスに求められている潜在的なインサイトもこれまでとは違ったものが見えてくるのではないだろうか。 この沿岸と人類というテーマから文化の発生の起源にアプローチした文献として米国の歴史学社ジョン・R・ギ

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます エイベックス通信放送が運営するNTTドコモの定額制映像配信サービス「dTV」で、会員の嗜好に合わせた映画やドラマなどのタイトルを品ぞろえしながら、調達コストを最適化する「タイトル品ぞろえ最適化システム」が1月4日から稼働している。システムの構築を日本IBMが支援した。 dTVは会員数が約500万人、作品数が12万本以上。レコメンド機能を実装しており、各会員の視聴履歴や視聴傾向を分析し、嗜好（しこう）に合ったタイトルを提案している。今回、さらに会員の満足度を向上させるために経営基盤の強化が求められており、タイトルの品ぞろえを最適化することが課題となっていた。 タイトル品ぞろえ最適化システムは、会員の視聴情報とタイトルの特徴情報を分析し、嗜

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 富士ソフトは、12月21日、サイバーセキュリティ支援を目的にした組織体制の強化を発表した。 2017年1月1日にサイバーセキュリティ推進室を新たに設置し、同社のセキュリティスペシャリスト109人を情報処理安全確保支援士に登録申請する。 情報処理安全確保支援士は、サイバーセキュリティ分野初の国家資格で、経済産業省が所管する。企業や組織における安全な情報システムの企画・設計・開発・運用を支援し、サイバーセキュリティ対策の調査・分析・評価を行い、その結果に基づき必要な指導・助言を行う。 同資格は、IPAが実施する情報処理安全確保支援士試験に合格し、登録をした者が資格者となる。登録者はIPAのホームページに個人ごとに企業名が掲載される。この資格

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます LinkedInは米国時間9月22日、オンライン学習サービス「LinkedIn Learning」をリリースした。この製品は、同社が2015年に買収したオンライン学習ポータル「Lynda」を収益に結びつけるもので、MicrosoftによるLinkedInの大型買収が、人材管理分野でMicrosoftにどれだけのメリットをもたらすかを端的に示している。このサービスは、現時点では個人向けのみが提供されているが、近く企業向けにもリリースされる予定だ。 LinkedIn Learningは、プロフェッショナルとしてのスキルを習得するためのオンライン授業を提供するサービスであり、LinkedInのプラットフォームを通じて、身につけたスキルの情報を

BCCC代表であるインフォテリアの平野洋一郎氏は、ブロックチェーン技術も、黎明期にあるほかの技術と同様、体系的な情報や教育機会が少なく、活用に関する理解がなかなか進んでいないと開講の背景を語った。「ブロックチェーン技術を持ったエンジニアを増やし、有用なアプリケーションが社会に出るようになることが重要」（平野氏） ブロックチェーン大学校のカリキュラムでは仮想通貨であるBitcoinを学ぶ。BCCCの副理事であるテックビューロの朝山貴生氏は、「ブロックチェーンとは仮想通貨であるBitcoinを動作させるために考案されたデータ構造である」と説明。ブロックチェーンを知り活用するためにBitcoinの細部を知ることが必須とした。 BCCCでは4月末の会員社数34社から80社に到達。平野氏は大和証券グループ本社、電通国際情報サービスなど、事業者ではなく、ユーザー側が参加した点を強調した。年内に100社